メードインジャパンの復活を

スーパーマーケットに買い物に行くと、中国産の物産（野菜など）が余って、山のようになっていた時がありました。

今はスーパーマーケットも輸入を控えているのか、それほどではなくなりましたが、それでも中共からの野菜などの輸入は増えていると言います。

その行く先はチェーンの飲食店とか、スナック菓子のメーカーなどで、消費者は「安ければいい」という感覚で購入しているようです。
スーパーマーケットでは、産地表示が義務付けられましたから売れなくなって、それが義務付けられていない飲食店やスナック菓子などに入ってきているようです。

電気製品などであっても、メードインチャイナは嫌われるようで、最近は「MADE IN PRC」という表示に変えられているそうですね。
PRCとは、「People’s Republic of China」の略であり、もろに「中華人民共和国」という意味だそうです。

ヨーロッパなどでも、昔は「MADE IN JAPAN」が圧倒していたわけですが、最近はまったくそれが見えなくなって、「MADE IN PRC」ばかりになっているそうです。

一般の顧客の中には、「私たちは『MADE IN JAPAN』が欲しいのに、店には『MADE IN PRC』ばかりが置いてある」という不満もあるそうです。

すでに高くなり始めた「MADE IN PRC」ですが、それでもまだ世界に蔓延っているこの中共製を、いかにして駆逐していくか、そこにもこれからの日本の戦略が必要になるのではないでしょうか。

日本の製造業を活性化するために、「MADE IN JAPAN」をブランド化して、何らかの評価機関を国内に設けて、メーカー名の上に比較的大きく表示するようにしたらどうでしょうか。
せっかく「『MADE IN JAPAN』が欲しい」というお客様が居るのなら、高くても売れる商機はあるはずです。
そして高くても、むしろメンテナンス、アフターケアなどを充実するプログラムのグローバルな展開が必要なのではないでしょうか。

タカタという自動車部品メーカーが作った「エアバック」の欠陥問題がアメリカから始まり世界中に波紋を広げております。
こういう時は、「MADE IN JAPAN」としてのバッシングで盛り上がる世界市場です。しかしこの会社の社長はステファン・ストッカーと言うスイス出身の方で、ドイツのボッシュ社の元社長です。
創業家の高田氏と二人三脚で海外を軸とした事業拡大を行うべく社長に就任したと言うのですが、要するに「グローバル化」を目指し、極度の合理化、そしてコストダウンを行ったゆえのクレームかも知れません。
グローバル化と言う名のもとに行われるコスト削減の要求は、利幅を広げて利益を大きくし、配当を大きくさせるためのものです。行き過ぎたコスト削減には警鐘を鳴らすべきですね。

市場では、あらゆる国の商品が商店に並ぶべきです。安い方が売れると判断して、商店側が「MADE IN PRC」ばかりを並べることは、商店にとっても損をすることになるように、ネット通販などを仕掛けていく必要もあるのではないでしょうか。
そして顧客にも、多元的な比較が出来るような教育を、それとなく行っていくことが肝要だと思うのです。

今後、このままでは世界がデフレ化していきます。それを避けるために先ず通貨発行が必要です。しかし通貨が生産と結びつかないと、マネーゲームだけの通貨流通になってしまうと思うのです。
生産のためには、市場の需要が必要です。その市場が、安さだけの追及になってしまっては困るのです。
顧客に選択の自由を確保させるためには、価格だけでなくその製品の詳細な情報も必要であり、そこも含めての市場競争であるべきだと思います。

グローバル化が進める製造の無国籍化は、世界中の工場から安い部品を調達して製品を組み上げると言うものです。こうして安いものが消費者に提供されれば、それは良いことだ・・などと説明していました。そしてISO９０００などと言うものが構想され、評価機関としてのビジネスが考えられたこともありました。

しかしこういった試みも、「消費者は『MADE IN XXX』を見て買う」という行動を変えることは出来ませんでした。（必ずしも「安ければ良い」とは思っていない）
世界の消費者は、その製品を作った国の国民を判断しているようです。そしてその国民とは、その文化背景から伝わってくる「信用」ではないでしょうか。
中共製品が消費者を裏切り、ゆえに「MADE IN CHAINA」が敬遠されるようになり、それを知って「MADE IN PRC」という騙しの表示がなされるようになった・・と思うからです。

「MADE IN JAPAN」には日本人の「物作り」に対する「美意識」が含まれていることを、もっと世界にアピールすべきだと思います。