コーク兄弟って何者？

昨年の１１月３日の大統領選挙以降、様々な陰謀論や闇の集団が出てきました。その中には僅かな真実と多くの攪乱情報があったのでしょう。

明らかに不正が認められる大統領選挙。下根来の大統領としては最高の７５００万票を獲得したトランプ大統領に対して、ほとんど選挙活動をしてこなかったジョーバイデン候補が８２００万票を獲得して大統領の座に就いたわけです。

しかしトランプ前大統領は敗北を認めず、フロリダに前大統領府なるものを作って活動を続けております。対するバイデン大統領は、金網で囲ったホワイトハウスと連邦議会場（キャピトルヒル）の中に閉じこもって（？）居るのかどうか、大統領令は乱発していますが居場所がよくわかりません。（時々落ち目のマスコミに出ているようですけど）

この選挙後の期間に、アンティファとかＢＬＭなどの左傾犯罪集団が登場しましたが、どうもその反対勢力のようなＱアノンという謎の集団も登場しています。

そしてまた新たにコーク兄弟なる勢力が登場してきました。「コクトパス」と呼ばれる集団の陽ですが、コークとオクトパス（蛸）の合成語で、アメリカの住む済みまで蛸の足のようにネットワークを張り巡らしている集団という意味のようです。

彼等がクローズアップされたのは、１月６日になぜマイク･ペンス副大統領がトランプを裏切ったのか、その理由をピーター･ナバロ氏が説明した時の話に出てきたからです。

コーク家はもともとオランダからの移民であり、息子フレッド･コーク氏によってコーク･インダストリーという化学技術系の企業で石油精製プロセスの開発で１９２９年頃から頭角を現した財閥です。

その効率的な石油精製技術が、他の石油企業から脅威と取られ妨害に合います。仕方なくフレッド･コークはソビエトに渡り、スターリンの元でその技術の工業化を完成させます。
しかし、ロシア人の同僚がソ連は世界の未来であると自信を持って語っている姿を見て、共産主義に対する嫌悪感と激しい敵意を抱くようになり、第二次大戦後、フレッド･コークはアメリカに戻り、共産主義への敵意を維持したままアメリカ右翼団体であるジョン･パーチ協会のメンバーになり、反共の主張をし始めます。

フレッド･コーク氏は１９６７年に亡くなり、その２人の息子にコーク･インダストリーという莫大な富を残します。コーク家は企業を株式会社にしなかったのです。ゆえに莫大な富は２人の息子に渡り、ディープステートは手が出せなかったのでしょう。

２人の兄弟、チャールズ･コーク氏（兄）とデービッド･コーク氏（弟）がこのコーク兄弟になるわけです。そして２人は莫大な資産を元にしてアメリカの政界に影響を与えるようになります。

F･A･ハイエクの思想である「中央政府による計画が全体主義に繋がると説いた『隷属への道』」などの影響で「小さな政府」を目指す政治主張を持つようになります。
コーク兄弟は莫大な富を持つリバタリアンの兄弟となったわけです。リバタリアン党に参加しますが、１９８０年大統領選挙でリバタリアン党が得票率一パーセント足らずという惨敗を喫し、他陣営から徹底的な嫌がらせを受けたことなどでリバタリアン党から離れます。

その後コーク財団は、ヘリテージ財団、マンハッタン政策研究所、競争力企業研究所、などの保守系シンクタンクを支援し、１９８０年半ばから、アメリカ立法交流評議会、ステート・ポリシー・ネットワークなどへの支援を通して州レベルの保守系シンクタンクをも支援しています。

このコーク財団からの支援で政界に出てきたのが「マイク･ペンス氏」だったわけです。そしてマイク･ペンス氏は副大統領にまで上り詰めました。大統領はドナルド･トランプ氏です。

しかし、小さな政府はやがて国境の壁を低くします。コーク兄弟の目指すところはディープステートと同じ結果になると言うことです。
国境を無くして世界中央政府を作るのが共産主義の理想であり、コーク兄弟の国境を無くすのは無秩序的世界観です。おそらくどちらも悲惨な結末しか考えられません。
そしてここでトランプ政権の目的と対決が生じてしまう訳です。

コーク・ネットワーク（コクトパス）の一部幹部が、「トランプ大統領の貿易政策が景気後退を招く」として共和党候補への支持を取り下げるような発言をしたことから、この対決が始まります。

これに対し２０１８年７月、トランプ大統領はツイッターで「本物の共和党サークルではまったくの冗談と化したグローバリストのコーク兄弟が、強固な国境、強力な貿易に反対している。私は彼らのカネやひどいアイデアを必要としていないので、一度も彼らの支援を求めたことがない」と罵倒したのです。

これでトランプ政権とコーク財団が決裂してしまったわけです。何故か富裕層は国境を嫌っていますが、それはディープステートも保守系の財団も同じようですね。財産を守り増やし続ける手法が同じなのでしょう。

トランプ大統領は「アメリカ･ファースト」であり、偉大なアメリカを取り戻す（MAGA）の推進が政治目標です。これは日本も同じジャパン･ファーストで行けばいいことを示します。
これは世界各国とも受け入れられるスローガンで、何故かコーク兄弟には受け入れがたいものだったと言うことですね。

国民を守りその生活を良きものにするのが国家･政府機構の責任であるという発想で、トランプ大統領は「各国の政府はもっと国民のことを考えるべきだ」と表現しました。
令和の陛下と話をされたトランプ大統領は「おおみたから」と「おおみごころ」の話もされたのでしょうか。天皇制度とは如何なるものか、おおいにトランプ大統領は興味を示されたことでしょう。

コーク財閥も、このことに気が付いてくれれば、ペンス副大統領はあの時、アメリカを救えたはずなのに。

通貨発行権、結局はこの問題だ

ディープステートというネーミングを誰がしたのか知りませんが、この名前を晒し者にしたのはトランプ大統領でした。

国際通貨基金（IMF）とかウォール街とかロックフェラーとかロスチャイルドなど、それまでは何と言って良いか判らない鵺（ぬえ）的な存在を、ディープステートと言うネーミングで表現できるようになった訳です。

そして今、世界をグレート･リセットで世界を共産主義化しようとしているディープステートですが、なぜそうしたいのでしょうか。
ディープステートの持つ危機感はどこに焦点が当たっているのでしょうか。

ここで思い当たるのが、ユーロ創設の時の出来事です。欧州の通貨を共通にしようという試みでしたが、サッチャー元英国首相は「主権国家の主権の一つである通貨発行権をなぜ無くさなければならないのか」という一言で英国はユーロ通貨圏に入らなかった訳です。

グレート･リセットの目的は一つ。それは世界共通通貨の発行です。その為には世界の共産化が必用だと考えたのでしょう。衰退する欧州の経済。救う道はそれしかないというコンセンサスも得られているような気配がします。中共も人民元を世界統一通貨にしたいようですから、このディープステートと中共の交渉がどうなるか、それによって対立が生まれるかも知れません。

これからの通貨発行はデジタル仕様になるでしょう。トランプ大統領はアメリカ連邦政府が発行するデジタル･ドルを計画していたようです。だからディープステートは何としても潰さなければならなかった。
リンカーン大統領もケネディ大統領も、連邦政府のドル発行を画策し、そして暗殺されたわけですから、トランプ大統領も暗殺される危険はあった訳です。

ふやけた金貸し達は、世界共通通貨を設定して、各国はここから借金して国家経済を運営し、金利を常に払うようにしたいと考えているのでしょう。
しかし馬鹿げた発想です。グレート･リセットがどんなに美辞麗句で装飾され、マスコミで夢を語られようと、それは単なる謀略でしかありません。

「通貨発行権は主権国家の権利の一つ」と言うのには理由があるのです。国家の目的の一つに国民の経済活動をやりやすくすることがあります。
その為に通貨発行を調節したり、税率を上下させて調整します。そして国家の経済活動全体を安全に効率よく運営するわけです。

国家にはその地理的環境や国民性といった個別の特性があり、国家政府はそれも考慮しながら国家運営を行っているわけです。
グレート･リセットはこのきめの細かい国家の運営技術をないがしろにして、結局自分達に都合の良い通貨発行を行うようにしようという計画だと思います。

アメリカ合衆国はFRBで通貨発行を計画しますが、通貨発行するのは市中銀行です。そしてこれらの銀行はロスチャイルドやロックフェラーなどの民間銀行ですから、ドル発行はアメリカ政府の民間からの借金になります。

日本は円を日本銀行という半官半民の特殊法人銀行で発行します。そして日本政府は「国債」という債券によって日本銀行から借りて公共投資に使います。
戦後、莫大な借金を世界銀行（民間銀行）から借りていましたから、日銀はそれを担保に円を発行していたわけですが、日本の経済成長と共に借金の返済が終わり、その後は日本の生産性に合せて円を発行してきました。

ここからが問題なのです。ディープステートにとって、これでは全く旨味がありません。そこで日米安保のもと、アメリカの軍備を日本に買わせて、そこで稼いでいたように思います。（思いやり予算などもこの流れで決められたものでしょう）

公共投資で政府が発行する国債は、一種の政府発行通貨であることにディープステートは気が付いたようですね。
日本は公共投資に対する技術、「土木」や「建築」、「コンピュータ」「医療関係」などほとんどの技術を自国内にもっています。それが日本が借金しないで居られるりゆうであることに気が付いたディープステートは、これらの日本の技術を潰しに掛かります。
そして国債を「日本国民の借金である」と言って日本国民を騙したわけです。そして財務省の天下りをIMFが引き受けるという取引で、財務省に緊縮財政を強要したのではないかと思います。

これが日本が２０年以上のデフレに陥っている理由だと思いますが、世界は通貨発行に対するかなり激しいバトルになっているようですね。
中には通貨不安定を危惧して株や債券にお金が流れたり、金や銀の貴金属に流れたりして株価上昇や貴金属の値上がりが続いています。

安定通貨「円」はどうなるでしょう。「金を買うか円を買うか」で迷う世界の人達が居るようで、円を日常生活に使っている我々はあまり騒ぐ必要はないのかも知れません。

金融の崩壊とデジタル通貨

リーマンショックで終わった金融工学というフェイク。そしてこの時発生した不良債権は、極めて安く叩かれ売られ、債務者から臓器などと引き換えに取り立てられ、そのお金は闇の中に消えていきます。（このようなことで中共とディープステートの闇協定が出来たのでは？）

日本の不動産バブルを真似したようなアメリカの住宅金融バブルは、アメリカの実態経済の何倍にも膨れ上がり、そして崩壊の切っ掛けはリーマンショックだったと思います。
貸し付けたお金は、どのくらい目減りしたのかは判りませんが、それでも莫大な金額が闇に消えていきました。２００８年９月の事です。

クリントン政権の時代、ディープステートは人種差別や環境問題で儲ける事を覚え、環境問題では炭酸ガスを悪者にして「排出権取引」なるものを考案、仲介者として稼ぐことを画策します。

そして次のブッシュ政権ではネオコンを使った中東での武器取引で稼いでいたようです。アメリカ国民の若者がずいぶん犠牲になりました。イスラム過激派･オサマビンラーディンを敵役にしていましたね。
しかしともかく、彼らは莫大な投資資金に配当を付けなければなりません。排出権取引も中東での武器取引もその為のものだったようです。

そしてブッシュ政権の時代、日本の不動産バブルからヒントを得たのか、優良債権と不良債権を混ぜることを覚え、住宅ローンによるバブルを作り上げたわけです。

バブルですからやがて破局が来ます。その切っ掛けが２００８年のリーマンショックでした。そして莫大な資金が闇金融に回ります。
おそらくこの頃から、アメリカでの人身売買が始まり、それが次第に組織化されて世界中にひろまっていったのではないでしょうか。

借金の返済はキツいものです。まして闇資金の運用は想像を絶するキツさでしょう。そうなると人の命や性奴隷など、当たり前になっていくのでしょうね。
生まれたての嬰児や幼児を売ったり、未成年の売春、臓器売買など、借金地獄から逃れるためには何でもやりますが、決して地獄から出ることは出来ません。

そして闇金融自体も苦しくなって行きます。何とか表に出たい（マネーロンダリングしたい）･･という思いが作り上げたのが「グレート･リセット」だと思うのです。
闇資金が苦しいのは、まともな生産活動に移行することがなかなか出来ないからです。
ダボス会議などで表面は良い顔をした方々も、実際は闇資金の運用で苦しくて、苦肉の策で誰かが考えた世界共産主義革命の現代版が「グレート･リセット」なのだろうと思います。

闇資金など捨ててしまえば良いわけです。どうやって捨てさせるか、それをやりだしたのが「トランプ政権」ではないでしょうか。
ヒラリー･クリントン政権になれば、すぐに闇資金を表に出し始めたでしょう。しかしトランプ大統領はそれをさせませんでした。そして闇資金の巣窟を破壊し始めます。ＭＥＧＡがそのスローガンで、コアにあるのは「神に祝福されたアメリカ」です。アメリカ国民に支えられたトランプ政権は、闇資金に乗っ取られることなく４年間を勤めます。（やはりアメリカはキリスト教国ですね）

「あと４年！」･･トランプを支持する国民の声ですが、闇を牛耳るディープステートにとってはたまらなく苦しい４年間だったでしょう。
あと４年続けられたらディープステートは闇資金と共に消滅してしまいます。そこで乱暴な不正選挙が闇資金を使って行われたのだと思います。

形だけでも大統領になったバイデン氏。そのバイデン政権が出来るとすぐに闇資金が表に出てきます。それが現在の株価上昇ではないでしょうか。慎重に行っているようですけど。
これもやり過ぎるとバブルとなって崩壊します。そこをチャンスに一気に共産主義化が画策されているのかも知れませんけど。（そら見たことか！だから資本主義を変えなければいけないんだ）

一方、トランプ政権を支えていた影の集団（闇ではありません）が居たようです。それも結構大きな組織化された集団のようで、「Ｑアノン」とネットで勝手に命名されています。大手マスコミでは「陰謀集団」と説明され、様々な陰口が叩かれ、インターネット上にも変な陰謀団のイメージが作られています。（おそらく彼らの話を聞かせない（信用させない）為でしょうね）

彼らの計画は、闇に潜った資金を強制的に捨てさせようと言う計画ではないかと思います。手段としてはデジタルマネー化による貨幣の変更で、資金の出所を明確に証明出来ない貨幣はデジタル化させないという手法ではないかと考えます。
そのデジタル貨幣はアメリカ連邦政府発行通貨（貨幣）でなければ意味がありませんけど。（ＦＲＢではだめなのです！）

デジタル貨幣と言えばビットコインが頭に浮かびます。しかしビットコインはネットでのブロックチェイン技術によって実装されたもの。そしてすでにチェインが大きくなりすぎて決済に数時間かかるケースも出て来ているようです。もはや実用的ではないと言うことです。
また、基本の暗号システム「公開暗号キーシステム」も、量子コンピュータが実用化され始めて、解読される危険性が出てきたと言うことです。

それに変わって登場してきたのが「クリプト･キャッシュ」という暗号貨幣です。
基本は時計チップを使った暗号系（トークン）を使うようで、遠隔非同時同期という技術手法を使うのだとか。詳細は中村宇利（たかとし）氏の「暗号貨幣」という本をお読みください。

却下された不正選挙訴訟

シドニー･パウエル弁護士やリン･ウッド弁護士、トランプ陣営とトランプ氏自身が起こしていた２０２０大統領選挙不正の訴訟５件が、すべて却下（審議拒否）されてしまいました。

３名の最高裁判事は、審議入りすべきとの判断を示したそうですが、他の判事が反対したため却下という結果になったようです。

まるで東京裁判の判決のようですね。あの時はパール判事だけが「全員無罪」を主張していますが、今回は３名ですから少しはマシかも知れませんが。
要するに出来レースで、そこまで司法にディープステートの手が回っていると言うことでしょう。

東京裁判で大東亜戦争が終結しましたが、この時日本はあの戦争の裏に陰謀があったことを見抜いております。
だから、その後の子供向けテレビ番組で、月光仮面とか解決ハリマオなどが作られ、悪役として「国際陰謀団」なるものが作られていたわけです。何とか真実を若い世代に伝えたいと言う思いからでしょう。

ディープステートはこの頃から存在したようです。
そして今回、国際陰謀団はトランプ前大統領に対しても、この様な裁判で排除しようと画策したわけです。

今回、３名の最高裁判事の中のクラレンス･トーマス氏は、却下決定に対する見解を発表しているそうです。（カナダ人ニュースより）

「今回の選挙では立法権を持たない機関が選挙法を捻じ曲げた可能性があった。その結果、通常ではありえない膨大な量の訴訟が起きた。ハッキリとした例をあげると、ペンシルバニア州最高裁が郵送投票の期限を３日間延長する命令をしたことだ。投票数で言えば結果を変えうるに十分とは言えないが、今回の連邦最高裁の決定の問題点はそこではない。」
として訴えの要点を指摘しています。

「我々は誰が立法権を持ち、選挙に関する法に影響を与えることが出来るのかをはっきりさせる機会を逃がしてしまったことが問題である。今回の判決では２０２０年の選挙結果に影響を与えることがないからこそ、次の選挙を迎える前に連邦最高裁がハッキリさせるべきだった。
今回の却下という結果は説明しがたく、理解に苦しむ。私には審議入りしない理由が全く見当たらない」
と正直に話しております。

「２０２０年の選挙を通して、違法なルール変更や選挙後の訴訟に対して、司法と選挙法の欠点が浮き彫りとなった。
１）余裕のない選挙日程、『５～６週間での判断は事実上不可能』
２）郵送投票による複雑化　『不正の温床になる。ペンシルバニア州はよく知っているはずだ。さらに投票用紙を盗む、無人の投票箱に票を詰め込むなど大規模な不正が起きる可能性がある』
３）選挙後の訴訟で『強制的に』裁判所が選挙ヱルールを捻じ曲げる事になってしまった。運営側が選挙ルールを選挙前に捻じ曲げ、そしてすでに有権者が投票をしてしまっている場合、裁判所は２つの選択肢を迫られる。一つは一部有権者の選挙権を奪う（無効にする）か、もう一つは選挙ルールを認めるか（立法権の侵害となる＝憲法違反）のどちらかだ。選挙後、短時間で判決を下せるように司法システムは出来ていない。」
郵便投票の大規模な不正は可能性ではなく、もう起きていたのですけどね。

「我々は２年後の選挙前に絶好の機会を得ていたにも関わらず、それを台無しにしてしまった。一体この裁判所は何を待っているのだろうか。」
と述べた後、トーマス判事は次のようにまとめております。

「我々は選挙前に問題の解決が出来なかった。そして選挙を終えた今、未来に向けての問題の解決をすることも出来なかった。
選挙法が疑惑に覆われていることを放置することに困惑している。連邦最高裁が何も行動を起こさなかったことで、我々は更なる混乱を引き起こすこととなり、有権者の信頼を失ってしまった。私は全面的にこの決定に反対する。」

このトーマス判事と同じ意見の２名の最高裁判事は、サミュエル･アリト判事とニール･ゴーサッチ判事でした。

審議入りするには、６名の最高裁判事のうち４名が賛成しなければならず、今回は３名しか賛成せずに却下となった訳です。

これで立法権がどこにあるのか、司法にもあるのかが曖昧になって、アメリカの三権分立が危機に瀕してしまったようです。
トランプ前大統領は、あくまでも憲法重視で戦ったわけですから、憲法などくそくらえの民主党、その裏のディープステートに負けたわけです。そしてそれをハッキリさせるための今回のチャンスもまた失ってしまったと言うことです。

敗戦後、日本がマッカーサーの怨念憲法を押し付けられた時、フーバー共和党前大統領は「こんな馬鹿げた憲法があるか！」と怒ったと言います。アイクの同じだったようです。
しかし政権はトルーマン民主党政権でした。憲法を軽視する民主党だからこそ、マッカーサーの主張を通してしまったのではにでしょうか。

もはや民主国家アメリカ合衆国は失われ、共産国家アメリカが出来そうな感じがします。バイデン政権は最高裁判事を６名から１２名に増やそうとしています。こうして共産主義者を最高裁に入れたいのでしょう。そして今回、司法が立法権を行使することを暗に認めてしまったわけですからね。

しかし審議拒否ですから不正選挙の証拠内容を否定したわけではありません。現在、ドミニオン社が枕会社の社長･マイク・リンデル氏を訴えています。リンデル氏はドミニオン集計機の不正の証拠をトランプ支持派から受け取っており、ドミニオン社を非難していたからです。ですから、この裁判が行われれば不正選挙の内容が司法の場で明確にされることでしょう。
ですからまだ不正選挙が裁かれるチャンスはあるわけですね。

それにしても、これからは日本も自衛力をもっと強化し、共産化したアメリカと中共両陣営との戦いが出来る様に、技術力を持っと磨いて、交渉力も付けて、戦いの準備もしなければなりませんね。

華人発想のフェースブック

ディープステートの代弁者となった感のあるフェースブックとザッカーバーグ代表ですが、最近の発言が上から目線でだんだん華人の態度に似てきました。

欧州のいくつかの国家でフェースブックを規制し、対するフェースブック側は動作を停止したりしています。
オーストラリアでは、SNSが国内外のニュースを掲載する場合は収益の一部をニュース報道者（新聞社など）へ支払え･･という法律を作ったようです。

これに怒ったザッカーバーグ氏は、「オーストラリア人はいかなるニュースコンテンツの投稿も共有も禁止する」と宣言をしました。
モリソン首相はこのフェースブックに対して怒り、「これらは傲慢で落胆させるものだ。ビッグテックとは政府よりも巨大で多くの国家が懸念しているが、そのことを裏付ける証拠になった。」と述べたそうです。

さらにロシアのプーチン大統領は、ツイッターやフェースブック、TouTubeなどに対して、「ロシアのメディアや市民の発言に対して検閲を行った場合は罰金を課す」と述べたそうです。
これはアメリカ･フロリダ州でも検討されているそうですが、プーチン大統領は「ビッグテックはその立場を乱用している。それは２０２０アメリカ大統領選挙を見ていて判った。ビッグテックの余りにも行いが酷過ぎたからだ。ビッグテックの成功と社会管理の境界線はどこにあるのか」と述べたそうです。

全く真っ当な首脳の意見に対して、フェースブック側は逆切れしている様に見えます。まるで華人か朝鮮人のようです。
しかしこのプーチン的な流れは今後世界的にひろがって行くような気がします。なぜならディープステートの力が現在かなり弱くなっているように感じるからです。

実際、世界的規模でディープステート排斥の動きが見えますし、オンライン･ダボス会議などで「グレート･リセット」などをぶち上げたために、ますます警戒されるようになったようです。

２０１６年、ディープステートは「ヒラリークリントン候補」を当選させる予定でした。しかしそこに立ち上がってくれたトランプ大統領のお陰で、このグレート･リセット（世界の共産主義化）が頓挫してしまったのです。
「アメリカ･ファースト」というスローガンと、メイク･アメリカ･グレート･アゲインという行動指針が大受けしたのは、だれも民主党の進める共産主義化など支持していないからです。
それを判っているデイープステートは、不正選挙でトランプ大統領を追い落とすしかなかったわけですね。
しかし、世界はそれを見抜いていますし、トランプ前大統領は今も元気に活躍しています。

現在はアメリカ国内では内戦が続いております。それは司法の場で行われており、激しく戦われているようです。今回の不正選挙で外国の関与があったかどうかを審議しているようですが、中共やドイツなどの関与はディープステートによってもみ消されるかも知れません。

しかしこの不正選挙にはロシアも関与していたわけです。おそらくワザとでしょう。プーチン大統領はディープステートのやり口をよく知っております。
こうなることを予測し、不正選挙に介在し、もしアメリカの司法で「外国からの関与は無かった。ゆえにバイデン氏の大統領は正規と認める」という判決を出せば、つぎにプーチン大統領はアメリカの大統領選挙に不正関与した犯人を捕まえ、ロシアの司法で裁くかも知れません。

すでにプーチン大統領は「ロシアも介入したよ」と述べております。このようにしてアメリカの司法の欺瞞と怠惰を暗に指摘するかも知れませんね。
トランプ大統領がこの事実を使って、再審を求めてもおかしくないでしょう。

ディープステートがプーチン大統領を潰したくてしょうがないのは、このような裏技を使われる恐れが常にあるからです。

「ロシアではプーチン大統領に対する不支持が広がっており、プーチン大統領の指導力は落ちている」などというニュース･記事を時々見かけますが、それはディープステートの息のかかったマスメディアが報じていますからフェイクだと解ります。

元気なトランプ大統領は、今ＳＮＳを新たに立ち上げることを考えているようです。立ち上げる必要のあるのは、ツイッターの代替とYouTubeの代替でしょう。
現在は独占的ですからね。それが暴走を許してしまったとも考えられます。

基本的な機能は大したことの無い技術ですが、ハッカー対策とか広告表示とその課金システムなどがちょっと面倒なくらいですね。

「Honesty grams」とか、「Honesty tube」などと名前を付けて、トランプ前大統領が書き込みを始めれば、ユーザー数はすぐにツイッターやYouTubeから移ってくるのではないでしょうか。
ビリー･ジョエル氏に対して話を付けなければならないかも知れませんが･･･

恐怖で操る中共とディープステート

どう見てもディープステート側としか思えないドクター･ファウチ氏。中共の武漢にあるP４研究所にコロナウイルスの研究をさせて、それが漏れ出る事を期待してのワクチン開発。

そしてそれにお金を出したのがビル＆メリンダ財団で、Facebookのザッカーバーグ氏なども共犯のようです。

エイズウイルスもエボラ出血熱も、もともとはアフリカの風土病で、ファウチ博士が研究するようになったら、世界的に有名になってしまったもの。
ワクチンの出番となって、ファウチ氏が研究しそしてディープステート全体が大儲け･･という筋書が見えてきます。

今回の武漢コロナウイルスも、中国共産党とディープステートが共同して行った謀略で、中共はトランプ潰しの為に、そしてディープステートはワクチンで儲けられるため、相互利益があって行ったのではないでしょうか。

中国共産党は、芸術の域にまで拷問のやり方を高めたようで、逆らう者は綺麗な拷問に掛けます。
臓器提供が決められた囚人には、臓器に傷がつかないように痛めつけます。
必要なくなったり、情報を漏らした要人は、リシン等を使って心臓麻痺で殺します。アメリカのプレデターによる爆殺に比べると実に美しいやり方です。

まあどちらにしても、彼等からハニートラップやマネートラップに引っ掛かり、そのままズルズルと引き込まれた人達は、このような事件があるとピンとくるようですね。恐怖が脳裏に走り、正しい判断なんか出来なくなり、結果的に中共やディープステートのエージェントの言うがままに動くわけです。（ミッチ･マコーネル氏やナンシー･ペロシ氏、アンドリュー･クオモ知事などを見て居るとよくわかりますね）

しかし、トランプ前大統領が中共の悪質な手口や、ディープステートの大衆に向けた恐怖心を使うやり口を表に出してしまいました。
現在はディープステートはそれを再び地下に潜らせようと必死です。それがツイッターやGoogle･YouTubeなどの言論封殺をやらざるを得なくなったことに現れています。

すでに大手マスメディアはアメリカ国民の信頼を失い、トランプ前大統領の友人や関係していた人達の言い分をラジオやインターネットで聞き取ろうと努力しています。
まあ、一種の内戦状態になっているわけですが、不正選挙でせっかくバイデン候補を大統領にしたのに、バイデン大統領は変な法律と、ミスの多い記者会見や大統領発言を繰り返し、遂にハリス副大統領がフランスとカナダのトップと電話会談を行いました。

マクロン大統領とトルドー首相ですから、ディープステート関係者の２名であることは判っていますけど。（２人ともフランス系で、ロスチャイルドの一派に操られているのでしょう）

話した内容は判りませんが、発表されたのは、武漢コロナウイルスの広がりをどうするかという対策と環境問題などだとか。
即ちワクチンビジネスで、どうやってたくさんの人に接種させるかとか、環境で原発と電気自動車の今後について話し合ったと言うことでしょう。いずれもディープステートを儲けさせる相談で、緊急に話をする必要があったのかも知れませんね。
ビルゲイツ氏は３回の接種を推奨しています。自分は接種しないのに･･･
また、ファイザー製薬の元副社長さんは、「パンデミックはもう終わっている。だから俺はワクチンは接種しない」ことを公言しております。もしかするとこのワクチン開発の裏側を知っているのかも知れませんね。

ワクチンなど接種しなくても、もう武漢コロナは収束しつつあるわけです。より致死率の高い変異種が現れたとか騒いでいますが、正確な情報は出ていません。ワクチンを売るためのフェイクかも知れません。中共国内ではアビガンで治っている人がたくさん居るという噂ですけど･･

日本政府（厚生労働省）はこのアビガンを承認しません。おそらくワクチンが売れなくなるからではないかと疑がわれても仕方ないでしょうね。なにしろあの労働厚生省ですから。
武漢コロナは確かに危険な熱病です。しかし死者数はインフルエンザよりも少ないことを認識してください。そして恐怖を煽って大衆を操作するやり方に乗らないようにしましょう。

内燃機関が環境に悪いから電気自動車･･という発想は間違っています。原子力発電もリチュウムイオンバッテリーもかなり炭酸ガスを出します。燃料の再処理工程だとかリチュウムイオンの生産工程などで。
そして炭酸ガスが環境を壊していると言うような馬鹿げた誘導に乗らないことです。炭酸ガスは希少ガスです。そしてそれが無ければ植物は育たず、穀物も出来ません。炭水化物と言うくらいですからね。

地球の温暖化は事実でしょう。少しづつでしょうけど。原因はおそらくナノメーターくらいに細かくなった塵が成層圏で増加しているからだと思います。これは人間の制御できるものではありません。火山が爆発刷れば大量の塵が成層圏に巻き上げられます。こうして増加しているのでしょう。人間が作り出す煤煙はほとんど地上に戻り、少しだけが成層圏に上がるようです。

地球はこの様な温暖化は何度も経験してきたのではないでしょうか。人類は寒冷化の末期に現れ、火を使うことを覚えて乗り切ってきました。（いや、見たわけではありませんけど）
温暖化も乗り切って行くでしょう。ですからディープステートの扇動に乗らないようにしましょう。

それにしても彼等は恐怖を煽り大衆を右往左往させるのだけはうまいですからね。
それで政治家を操りマスコミを操り、そして最近はSNSを操っています。

悪質なグレートリセット

ダボス会議では「グレート･リセット」が武漢コロナ禍の後に来るものと考えているようです。このことからも、武漢コロ流行が彼等の犯罪であるという証明にもなるようですが、要するに世界を共産主義にしようと言う謀略なのですね。

もちろん共産主義と言っても、マルクス･レーニン主義の時代とは違います。また１９８６というジョージ・オーウェルの小説とも違うもっと悪質な社会の創設のことです。

このグレートリセットの背後にディープステートが居ることは間違いなく、彼等が共産主義的な貧富差の固定をするための計画のようです。
ユダヤ金融とか何とか言いますが、要するに「金貸し」です。金貸しにとっては元金を返済せずに永久に金利を払っていただけるお客様が一番良い訳ですね。
そして個人に対する貸付は、相手が死んでしまえば法律によってお終いに出来ますが、企業とか国家に対しては永続性が期待できるわけです。

ところが、お金が政府発行通貨になってしまいますと、お金を貸し付けることが困難になります。
お金が「需要と供給」の関係で示されるからです。政府が通貨の発行と公共投資によって需要を作り出せば、借金をせずに国家がスタートするからです。

公共投資をするためには、自国内にインフラなどを開発する技術がなければなりません。途上国ですとこの技術がないために、外国の支援を受けることになります。
外国の支援を得るための資金は外国の通貨、現在ではドルが必用です。そのお金を貸し付けるのが国際金融資本の仕事でした。（所詮金貸しです）

そこに割り込んできたのが中共です。自国の商売で得たお金を持って、弱小国のインフラ開発に乗り出し、借金漬けにしてその国家を乗っ取るという悪質なやり方で、国家目標である世界征服（中国共産主義の世界制覇）を狙ったわけです。

しかし、ディープステート側から見ると「永久に金利を払っていただける」と言う点で見習う点も多かったようで、これを基本とした金融を目指したものがおそらく「グレート･リセット」なのでしょう。

これと対決するには、政府発行通貨によるインフラ開発と景気対策です。しかしこれが出来る国家はどうも少ないようです。（先進国なら問題ないのですけど）

最近「株式会社アメリカ合衆国」という話題が出て来て、ディープステート側に永久に金利を払い続ける仕掛けをトランプ大統領が断ったことで、我々にもその仕掛けが見えてきました。
FRBとは単なる連邦準備制度理事会であって、そこで決められたドルの通貨はロスチャイルドやロックフェラーなどの財団が経営する市中銀行で発行し、その金利が支払わされると言うものだったようです。
まさに永久に続く借金の支払がアメリカに課せられていたと言う訳ですね。だからディープステートによってドルが世界決済通貨になったわけですけど。

しかし日本は、戦後莫大な借金をIMF（ようするにディープステート）からしましたが、元利合せて返済しています。そして一応日銀と政府の役割分担として通貨政策をやってきました。それが「日本に借金は無い」という根拠です。

ところが大蔵省･財務省とIMFのつながりが深く（IMFは日本の財務省役人の天下り機関）、その結果「日本は借金大国である」というミクロ経済を土台にした論調が日本国民に擦り込まれてきました。
日本国民は常にミクロ経済の頭で経済活動を行っていますから、国の借金（自分の借入金と同一視してしまう）の意味がまだ良く判っていないようです。国の借金とは、通貨発行残高のことです。

最近は三橋貴明氏などの広報活動で、少し国民の中にマクロ経済思考が芽生えてきていますので、これがもっと多くの国民の知る所となれば、日本政府の政府発行通貨論が表に現れます。
日本には公共投資を自国ですべて行える技術、インフラ開発技術や軍事関係の技術などがまだありますし、それを基本にした海外経済援助と技術支援も行っています。

つまり日本の支援は、お金だけでなくその国の経済的独立も支援しているのです。それはその国の国情に合せながら、経済発展していく方法を取っているのです。

この方法がうまく行かなかったのは「中国」でした。一部の権力者が国民を奴隷扱いし、それを継続しようと言う国家には日本のやり方は通用しないようですね。（華人の持つ悪魔の価値観）
しかし日本のやり方こそ「明るい明日の地球を作る方法」だと思います。ディープステートの手法、中共の手法はやはり間違っていると言う事です。

お金とは「貸借の記録」の連鎖であり、その地球規模での連鎖を使ったものがデジタル通貨です。紙幣でもなければ金やプラチナでもありません。
ここで「貸借」とは、何かを買った時などに起きる決済で、その金額は買った側の「貸し方」に記録され、売った側は「借り方」に記録されます。（同じ金額、そして日時と適用が）
この記録の連鎖（つまり誰から誰へお金が移ったか）を見れば、お金の動きが判ります。紙や金貨を使わなくても、この記録だけでお金の役割をするわけです。（今でも口座決済で行われていますよね）

そこで、全世界の取引を人民元で行わせようとしているのが「中共」であり、いや、リブラ(?)で行わせようとしているのがディープステートということでしょう。ディープステートの「グレート･リセット」の中核にあるものがこのデジタル通貨ではないかと思います。

そしてそれはおそらくうまく行かないでしょう。何故なら、国家の生産性を裏付けにしていないと通貨は成り立たないからです。ビットコイン（仮想通貨）はどこの国の通貨とも交換が出来るということで、国家の生産性と繋がっているから使えたのです。

それでも何とかそうしようと言うのがリブラや人民元を操る輩の持つ謀略なのでしょう。国家の経済指標がいい加減な人民元や、Facebookの通販で使われるリブラで、いったいどうしようというのでしょうか･･･

善と悪、簡単ではない戦い

子供の誘拐が、現在世界中で２００万人～６００万人を越える被害となっているそうです。主に貧困国からの誘拐が多いようですが、アメリカや欧州などの先進国からの誘拐も増えているようですね。

７歳暗いから１４際くらいまでの子供とか、乳幼児から３歳、６歳くらいの子供もさらわれていると言います。

目的はお金。そして買い手は小児性愛者とか通常の性行為に満足できなくなった富裕層だそうです。以下の動画は、南米のハイチ共和国で起きた子供誘拐組織に対する逮捕と組織壊滅に対する作戦と執行のドキュメンタリーの映像です。
https://www.youtube.com/watch?v=hSptv3-yKbU&t=187s

買い手の目的は売春（性奴隷）から労働（奴隷）、中には臓器売買の例もあると言います。そして今の時代、奴隷・人身売買は過去よりも増えていると言います。

このドキュメンタリーでは、ティム･バラード氏が「トゥーサン作戦」という人身売買幼児救出作戦のリーダーとして活躍する姿を撮ったものです。
そしてこのような作戦は、他にも数多く動いていることでしょう。こんな行為を放置しては於けないからです。

インターネットなどの発達によって、誘拐から幼児運搬、そして顧客へのアプローチなどがよりやりやすくなっているようです。
インターネットで地球上の個人一人ひとりを監視したくなるような、そんな絶望的な気持ちになります。

日本人である我々からは、人身売買と言っても昔の話しか感じないかも知れません。貧困の農家の娘が、女衒に売られて廓で性労働させられると言うような話ですが、現代はそんな生易しいものではないようです。日本でもチャイナマフィアなどが暗躍しているようですから、ちょっとしたことで嵌ってしまった少女たちが、想像を絶する酷い目に合わされているかも知れません。

誰も考えようとはしていないようですけど。

このドキュメンタリーは、アメリカで起きている人身売買であり顧客もまたアメリカ人です。
映像の中で、一人の男性が「いままでに買った一番若い女性は１０歳だった」と笑って話すシーンがありますが、全く反省の色はありません。罪悪感もないこのような若者が、今後は日本にも増えてくることが十分に考えられます。
何しろ文部科学省の役人があのていたらくですからね。

アメリカ人は、このような欲望を満足させるために、南米の貧困国に行きます。そこで子供を買って性的虐待をして、再びアメリカに戻ってくるような動きがあったようです。
アメリカ人の外交特権で、現地で捕まっても逮捕されない取り決めがあったからのようです。

アメリカ人であるゲスノ･マーディー牧師の息子さんが誘拐された事件を知った時、ティム･バラード氏は「何とかしなければ」と言う思いでハイチ共和国に行くことになります。それも警察官の仕事を捨て、退職金も捨ててのハイチ行きだったと言うことです。
３歳で誘拐され、現在生きていれば１０歳ということになるそうですから、既に誘拐されてからかなり時間が経っていたのですね。

そしてそこでティム･バラード氏は、孤児院から人身売買の組織が繋がっていることを辿り、遂に子供を売り買いしている場所にたどり着きます。
「養子の斡旋じゃないよ。売買をしているんだよ」という彼等の説明に、「だから買いに来たんだよ」と答えるバラード氏。そして子供２人を買うおとり捜査を開始するのです。一人１万５千ドルだったとか。そして子供を売買する現場を警察によって現行犯で抑えたわけです。

その子供達の中にマーディー牧師の子供は居ませんでした。しかしマーディー牧師は、「でも息子のおかげで２８任の子供達が救われた」と言ったそうです。

ここから「トゥーサン作戦」が始まります。目的地に潜入し、状況を把握し、作戦計画を立て、実行に必要な訓練を行い、そして実行するのですが、それは映像で見てください。

この映画を見て感じるのは、誘拐犯罪が世界中で起きているという現実です。子供の誘拐から少女売春までが記録されていますが、臓器摘出のための誘拐もあるでしょう。
「命」が商品の国際社会と言う訳ですが、この様な社会にしてしまったのは誰なのでしょうか。

日本では北朝鮮による拉致事件が解決されないまま何十年も経っています。エモーショナルな救出活動は現在も行われていますが、現地の状況や情報の把握など、救出に必要な基本は全くやっていないし、政府にはやろうという気もないようです。

この日本民族の怠慢と臆病は、やがて日本民族全体の「禍」としてのしかかってくることでしょう。すでに日本の国土は華人に買われ、日本民族のジェノサイドを狙う輩は次々と侵略の手を使ってきています。

それでも危機感を感じない日本国民。怠慢と臆病を左翼たちの「暴力反対」や「戦争反対」の声を理由にしています。

このドキュメンタリーを見て、「怠慢と臆病」を放置すればどうなるか、それを我々に突き付けているような、そんな感想を持ちました。

怯えるアメリカ民主党･･何故？

トランプ前大統領の弾劾裁判で、敗訴したアメリカ民主党。しかし、その結果を受けても諦められないようです。そこにあるのは「死の恐怖」ではないでしょうか？

まともな政治的発想なら、そこまでは行かないと思います。

アメリカ民主党は、今、トランプ前大統領に対して「合衆国憲法修正１４条第３項」を使ってトランプ前大統領を公職に付けないようにする法的処置を取れないか検討に入ったそうです。

この条項は「反乱に従事したものは如何なるものも公職に就くことは出来ない」と言うものです。（カマラ･ハリスさんなら適用されそうですね）
今回の弾劾裁判で、トランプ前大統領は国会乱入事件には関わっていないと言うことが議会で判断されたのではないでしょうか。
上院の多数決だからまだ証明されたわけではない･･とでも言いたいのでしょうか。

あの時、トランプ弁護団にはFBI等が持っている「トランプ大統領は国会乱入には関与していない」という証言を出すタイミングは無かったようです。
それを又わざわざ提出のチャンスを作ろうとしているのでしょうか。あるいは、バイデン政権でFBIに対して「その証言は出すな」と大統領命令で圧力を掛けることを意図しているのでしょうか。

現在、民主党はトランプ前大統領が復活して行くことに「恐怖」を感じているようです。アメリカの大統領選挙は、選挙の結果政権交代が起きても、負けた大統領は負けを認めて政権を譲り、そして１カ月も経てば新しい大統領がアメリカ合衆国を代表して世界の首脳と会見などを行います。

しかし今回は違いました。選挙が不正だったからだと思います。それはTIME誌に掲載されたモリー･ポール女史の記事を見ても明らかです。
「２０１９年から左派の活動家たちとビジネス界の大物たちが裏で政治連盟を結成したおかげだ。この陰謀によってトランプ独裁からアメリカが脱出することが出来た」という内容の記事は、郵便投票を合衆国憲法に違反しても「武漢コロナウイルス」を理由にして導入させてトランプを追い落としたことを誇らし気に書いています。（このことからも、武漢コロナウイルスも人為的に仕掛けられたものではないかと言う疑いが出てきます）

アメリカ国民の半数以上はこのことに気が付いていて、バイデン政権を「不正選挙で出来た政権」だと思っているようです。（そしてそれは事実でしょう）

バイデン政権はアメリカの国会議事堂であるキャピタルヒルを有刺鉄線を使ったフェンスで囲み、ホワイトハウスもまた有刺鉄線を使ったフェンスで囲みました。
アメリカ国民を怖がり、敵視する大統領府。それが今回の不正選挙で得た大統領の椅子だったようです。
このフェンスは２０２１年中は取らないという話ですが、怖くて取れないと言うのが本当のところでしょう。

一方、トランプ前大統領は、弾劾裁判勝利後に、前大統領府から以下の声明を発表しました。
「先ず私は、正義を守り真実を守るため尽力した献身的弁護士を始めとしたチームに感謝いたします。アメリカのある政党が法の支配を中傷し、法の執行を中傷し、暴徒を扇動し暴動を理由に正義を政治的な復讐の道具に変えて迫害し、ブラックリストに載せ、反対するすべての人々や視点を打ち消して、弾圧するための自由なパスを与えられていることは現在の悲しい現実です。これは、我が国の歴史の中で最大の魔女狩りの別の段階となっています。
アメリカを再び偉大にしようとする歴史的、愛国的で美しい運動はまだ始まったばかりです。これから数カ月の間、私は皆さんと共有することが多くあります。そして我々すべてのアメリカ国民の為に、アメリカの偉大さを達成するため、一緒に信じられない旅を続けていくことを楽しみにしています。
こんなことは今までにありません。私たちにはたくさんの仕事が待っています。しかしすぐに私たちには明るく輝いた無限のアメリカの未来のビジョンを持つことでしょう。私たちが達成できないことは何もありません。我々は神の元で１つの国民･家族･栄光の在る国家であり、この壮大な遺産を私たちの子供のため、来るべきアメリカ国民の次世代の為に守り抜く責任があるのです。
貴方方すべてに神の祝福がありますように。そして神が永久にアメリカ合衆国を祝福しますように。」
と言う内容でした。

今回の弾劾裁判で、共和党の裏切者たちが明確に浮上しました。チェイニー氏やキャシディ氏です。彼らは有権者から非難されています。
ルイジアナ州の共和党議員たちはキャシディ氏に対する不信任案をすぐに議会で可決したようです。キャシディ氏は来年の中間選挙で苦しい戦いをすることになるでしょう。

最初はトランプ前大統領が新しい政党を立ち上げるのかと思いました。しかしどうも共和党をもう一度正しいアメリカの政党にするように働きかけることにしたようです。
ですからディープステートに組された議員達が、次回の選挙で落選するように動くのでしょう。

アメリカは今、二つに分断されてしまいました。ディープステートが長い間使ってきたプロパガンダを信じ、それを打ち消そうとするトランプ的信条（こちらはプロパガンダではありません。それが上記の前大統領の声明に現れております）を攻撃します。

人種平等、LGBT、女性差別、環境問題など。反対出来ないような言葉で装飾されたディープステートの集団催眠的な誘導に嵌ってしまったアメリカ国民（民主党左派も含む）。彼らが狂ったようにトランプ排撃に動くのは、この呪縛のためだと思います。日本の左派と同じですね。

トランプ前大統領、弾劾に勝利

マルクス･レーニン主義とは、ようするに暴力革命であることはご承知の通りです。

今回のアメリカ大統領選挙では、昨年から米民主党の極左側はこの暴力革命を叫んでいたようです。カマラ･ハリス氏、ジョー･バイデン氏、ナンシー･ペロシ氏、エリザベス･ウォーレン氏もかつてはこの様な「暴力革命」を扇動したことがあったようです。そしてこれらの当時の発言はビデオ（動画）に取られており、それが今回の裁判ではトランプ弁護団から提出されたようです。

さて、今回のトランプ前大統領弾劾裁判では、提訴者側（民主党）と弁護団側（トランプ弁護団）とのこれら映像の応酬となったようです。

提訴者側は１月６日のトランプ氏の演説の中の発言で、「Fight（戦え）とFight like hell（命を掛けて戦え）」と話していたことを根拠に「暴力を煽っている」これらの発言が２２回も発せられていると主張し、その映像を提出しました。
　
ところがトランプ弁護団は、昨年のアンティファとBLMの暴動の時にエリザベス･ウォーレン氏の演説で同様の言葉を５０回使っている動画を提出し、さらにカマラ･ハリス現副大統領も当時７０回程使っている動画も提出しました。

そしてトランプ弁護団は、「もしFightという言葉を使った回数で弾劾されるならば、トランプ前大統領よりも現副大統領の方が弾劾に相当するのではないか」と発言したわけです。

これでトランプ側は、民主党がダブルスタンダードで自分達の言論とトランプ氏の言論を票かしていることが証明されたわけです。

さらに１月６日のトランプ大統領の演説では「平和と愛国の形を持って貴方たちの声を出してください」と言っている場面が、民主党の動画からは削除されて編集されていることも証明されたようです。

民主党側は、いかにもトランプ氏がさまざまな騒乱を引き起こしているような動画を流していますが、これらはまったくトランプ氏とは関係のない動画であることもバレています。
つまり、民主党の出した動画は時間をずらしたり、他人の書き込みをトランプ氏の書き込みとして編集したりと、まるでマスコミ･テレビのニュースのような細工がしてあることがバレてしまったと言うことです。

トランプ弁護団は準備万端で、これらの時間を正確に見せる動画を準備し、トランプ大統領がホワイトハウス前で演説をしている時間に、すでに国会内への乱入事件が起きていたことを証明しました。そしてそれを知ったトランプ大統領は「今日は平和的に家に帰ろう。帰ってて欲しい」と述べている動画も提出したようです。

ここまで来ると、完全にトランプ弁護団の勝ちで、弾劾は不成立になることが決まったと思います。判決は投票で決まりますから、それでも民主党の議員は弾劾賛成をしたようです。
昨年のＢＬＭの暴動で店を破壊された人が「腐った民主党」と言っていましたが、まさに腐っていますね。

さて、これで裁決かと思いきや、民主党側は最後の悪足掻きに出ます。
「証人を呼び発言させたい」と述べて、ジェイミー･ヘレーナ･バトラー氏（共和党議員）を呼んで発言させます。

彼女は自分がトランプ大統領に「１月６日の暴動を止める様に動いて欲しい」と電話したところ、トランプ大統領は「彼らは私の支持者ではない」と言って拒否したという発言です。
ヘレーナ氏は、実際にはネットの動画で集まるようによびかけをしていました･･と述べ、トランプ大統領は「彼らの方が選挙のことを考えているようだ」と話したことを告げたのです。

おそらく皮肉を述べただけでしょうが、この発言を「扇動した」と感じた共和党の議員も居たようですね。

この証人発言に対して、トランプ弁護団と共和党上院議員等は、「だったらワシントンDCの市長と副大統領のカマラ･ハリス氏、ナンシー･ペロシ下院議長を証人として呼び、事前にどのくらい暴動が起こることを知っていたのかを証言させる」と言い出します。

おそらく彼等が事前に暴動のことを知っていたという証拠を弁護団は持っていたようです。これでこの弾劾裁判が民主党によって捏造された裁判であることが証明できるという自信があったようですね。
FBIの証言もありますし、それ以外にも証拠はあるようですから。
これを聞いて民主党側はパニックに近い状態になったと言います。

民主党側と共和党のマコーネル上院議長とが議論し、結果的に「証言はさせずに『参考意見』として記録に残す事」で手打ちになったようです。

そして裁決。結局５７対４３（１４票差）で弾劾は不成立となり、トランプ側の勝利として決着しました。共和党議員で、今季で議員を止めるリチャード･バー議員が弾劾賛成に投票したそうですけど。

残念ながら、この裁判で大統領選挙の不正の議論までは行きませんでした。しかし腐った民主党がどれだけ「捏造と虚偽発言」をしているかがアメリカ国民の間に行き渡ったのではないでしょうか。
民主党支持者はもうテレビ中継を見なくなったようですし、局側も中継を止めてしまったようですけど。（自分達に都合の悪いことは報道しない。日本のマスコミと同じです）

昨年１１月４日から始まったトランプ氏の戦いは、やっと国民の見ている前で勝利することが出来ました。
トランプ前大統領が前大統領府から今後どのような行動を見せてくれるか判りませんが、すでにそのファミリーは動き始めています。
トランプ氏に対する国民の支持も、まだ圧倒的なようです。これからバイデン政権のアメリカ潰しが顕著になってくるでしょうから、トランプ待望論も出てくるように思います。

ディープステート側は、まるで鬼舞辻無惨のように再生･復活しようとしています。まだまだ戦いは続くようです。
我々も日本人として頑張らねば････

武漢コロナウイルス治療薬

トランプ大統領が感染した中共ウイルス（武漢コロナウイルス）。咳、うっ血、発熱の症状が発症したために専用ヘリでワシントン近郊のウォルター・リード米軍医療センターに入院したことはご承知の通りです。

そこで担当医は軍医です。軍医はどこでも大体「少尉」に該当する階級を持ちます。

この軍医はトランプ大統領に「亜鉛、ビタミンD、メラトニン、アスピリン、ファモチジン」を服用させたとのことです。
そして、この軍医は製薬企業大手のリジェネロン社の抗体カクテルREGN-COV2というのがある事を大統領に告げます。

大統領は、その薬に興味を示しましたが、軍医は「まだ治験中であるために使えません」と答えました。
すると大統領は、「私は大統領、アメリカ軍の最高司令官である。その最高司令官がウォルター・リード軍医に命令する。そのREGN-COV2という薬をすぐに私に使用せよ」と命令したと言います。

大統領命令によって、ウォルター・リード軍医はREGN-COV2を８ｇ、大統領に投与しました。
その結果、トランプ大統領は３日で回復、大統領選に復活し、結果的に７４００万票という歴代現職大統領で最高の得票数を獲得したのです。

この中で使われている「ファモチジン」という薬は、H2ブロッカーという胃腸薬で、第一三協ヘルスケアという会社で作られたものです。
この薬が武漢コロナウイルスに効くということは、英国に於ける治験の研究で判ったものです。

英国の医療では、ともかく効く薬を見つけるために、既存の認可されている薬を試しているようです。むやみに試しているのではないでしょうが、少しでも可能性があれば試すわけです。
そして日本製の薬が何種類も発見されているとか。

「ファモチジン」という薬は、日本ではすでに市販されている薬で商品名は「ガスター１０」というものですから、ご存知の方も多いと思います。

さらにトシリズマブという薬も効果があるようです。この薬は中外製薬で開発されたリュウマチの薬です。商品名は「アクテムラ」。
治験の結果、重篤化した患者の死亡率をかなり減らしたと言うことです。

英国人にしろアメリカ人にしろ、危機に直面した時は生き残る可能性を探ります。ですから死亡率の低下は重要な情報なのです。
そしてその情報を公開するのは、別の研究者に対して参考情報を提供し、また同時に自分もそこから新しい情報を得るためでもあります。そしてそれを邪魔することはありません。

こうして新薬の開発が進められていくわけです。

対する日本は、研究者達は彼らと同じ様に研究をしたいはずです。しかし日本には学会のおかしな取り決めとか、厚生労働省の役人たちの立場が先に考慮されます。
それで日本では市販薬を使った治験も行われていないようです。それが日本で作られた薬であるにも関わらず。

官僚主義という言葉があります。日本の行政を携わる人たちの集団ですが選挙で選ばれるわけではないのです。そして学閥という「先輩後輩」の悪習があり、前例主義以外は認められない仕組みになっています。このネットワークが選挙で選ばれた政治家を無視した行政を行う訳です。

財務省の官僚のほとんどが経済を知らないでおかしな行政を行うのは、そこが東京大学法学部の学閥だからです。
出世しようと思ったら、前例主義、即ち古いい経済学を振っり回す老人たちによってゆがめられます。
そして彼らは、敗戦日本の時代から湧いて出てきた人脈で、GHQの意向を色濃く残しているわけです。GHQと言えば、ディープステートとの関係が残る組織とも思えます。

世界経済が高利貸経済だった時代から、まともな信用経済に移行しようとしている時、この老害が足を引っ張ります。
例えば三橋貴明氏が戦っている「日本経済の間違いを糺す」戦いは、このような財務沼の鰐たちとの戦いであることは間違いないでしょう。

厚生労働省であろうと、財務省であろうと、国交省であろうと、どこか一か所が崩れれば官僚組織全体に影響が出てくるでしょう。
出世するのに必死な鰐は、今も尚我が日本を食い潰そうと動き回っているはずです。そして若い官僚をまともな考えから反らし、省益のみに専念するように捻じ曲げます。

アメリカは政権が変わりますと官僚も変わります。ですから選挙で不正を働いた大統領が登場すると地獄になりますが、不正さえなければ官僚は国民のために政権政党の公約に向かって働きます。

日本はいくら選挙をしても官僚は変わりませんから、このようになるのではないでしょうか。
政治家よりも、この官僚体制をどうにかすることが、我が国の生き残りには一番必用な事だと思うのです。

民主主義が汚される･･･

アメリカにTIMEという雑誌があります。この雑誌にモリー･ポール女史というジャーナリストが、今回の大統領選挙で民主党が勝ったことについて、「陰謀が成功した」という記事を誇らしく書いています。

「２０１９年から左派の活動家たちとビジネス界の大物たちが裏で政治連盟を結成したおかげだ。この陰謀によってトランプ独裁からアメリカが脱出することが出来た」
と言うような事を書いております。

左派の活動家とはアンティファやBLMと言った連中のことでしょうし、ビジネスの大物とはBigTecの企業の事を指しているようですね。
そして彼らのおかげでアメリカの民主主義が守られたと言うような「勝利宣言」みたいなことを述べております。

ＢＬＭはバイデン大統領がどこかのホワイトハウスに入ってから、約束のお金がもらえなかったらしく「だれのお陰で６０００万票が取れたと思っているのか！」と暴力行為をやりながら叫んでいたと言いますから、まあそれだけ不正がＢＬＭによってなされたと言うことでしょう。

評論家の張陽氏は自身の番組の中で、「左派の活動家とビジネス大物が行った陰謀は正義であるから許される」という考え方に基づいていると言います。
そしてバイデン政権は、大統領令によって武漢コロナウイルスによって職を失った人達に２０００ドルを配ると公約しておきながら１４００ドルに減らしているとか、キーストーンパイプラインの閉鎖によって数千人の失業者が出ることになるそうです。

バイデン大統領はトランプ政権を蹴落とすために、さまざまな公約をしましたが、どうも対して守る気は無いようです。

左派は、どんなに功績のあった人や、優秀な人であってもそれを認めません。左派達に取って一番重要なものは立場だそうです。左派たちの作り出した政治正確（ポリティカル･コレクトネス）に合うならば擁護し、それに反するならばどんなに優秀な人であっても、完膚なきまで叩き潰すそうです。これが左派というものと言うことです。

ポール女史は、「ある意味でトランプ氏は正しかった」と最後に述べていますが、「ある意味」と言うのが左派の政治正確に合っていなかったということなのでしょう。

これら左派の政治連盟は、アメリカの各州に働きかけて投票システムや法律を変更させて郵便投票を認めさせたり、何億ドルもの資金を選挙に投入したり、トランプ派の情報（左派にとって都合の悪い情報）に対してより厳しいラインを引くようにソーシャルメディアに圧力を掛けたりしてきました。

トランプ独裁とは、トランプ氏の政治信条が左派の政治正確に合わないという意味であって、本当の独裁とは違います。
ですから「ある意味でトランプ氏は正しかった」と付け加えるしかなかったと言うことでしょう。

トランプ大統領は７４００万票を取って史上最高の現役大統領としての票を得たのです。
そしてバイデン候補が８０００万票の票を獲得せざるを得なかったと言うことなのですね。まさにこれが民主主義かと言われる程の民主国家アメリカの大統領選挙だったわけです。

ポール女史は、この選挙に「陰謀が成功した」と書いています。彼女、もしくは左派にとって、自分達の政治正確が正義であり、自分達の正義を達成することは民主主義の理念や憲法の理念よりも高いものだ･･という発想のようですね。
皆さんは「それでも民主主義か？」と思わないでしょうか？

大統領でなくなったトランプ氏を弾劾裁判に掛けることは出来ないのが合衆国憲法にあるそうです。しかし、民主党は上院の多数でトランプ氏を弾劾裁判にかけることを合憲にしてしまいました。これが通るなら、日本国憲法第９条２項など、参議院で「防衛の為なら軍備をしても合憲である」と多数が認めればOKになるということになります。

日本でもこのような政治正確を持った左派がおります。沖縄などに見られる「票の買収」は、左派のためになるなら正しい行いと言う訳です。

もっと極端な民主主義国家の例は「北朝鮮」です。あの国の正式名称は「朝鮮民主主義人民共和国」と言います。民主主義の国家なんです、北朝鮮は。

そして政治正確に合わない人物は次々と粛正していきます。どんなに能力の高い人でも、政治正確に合わなければ銃殺です。

ポール女史は、まさにこの北朝鮮的な民主主義の実現を目指して一歩を踏み出したことを誇りに感じているようですね。
でなければ、TIME誌にこの様に「陰謀」をポジティブに書いたりは出来ないでしょう。

そしてバイデン独裁政権が始まった訳です。

三つ巴戦を見抜けるか？

グレタ･トゥーンベリ氏と言えば、スウェーデンの環境活動家という肩書を持つ女の子ですが、今年１月に１８歳の誕生日を迎えました。

そして彼女は、誕生日のパーティで次の様な発言をします。

「１８歳の誕生日へのお祝いをありがとうございます。今夜、地元のパブで私を見つけたら（お酒が飲めるようになった）、気候温暖化や学校のストライキの陰謀、私をコントロール出来なくなった悪の使途のうらにある暗黒の秘密をすべて明らかにします。私はついに自由だ！」

環境問題、LGBT、人種問題などは、リベラル派が使うスローガンで、その目的は「ナショナリズムの撲滅」にあると思います。
電気自動車を全面に押し出したり、原発反対運動を背後から支援したり、計犯罪や麻薬を合法化したりしているのは、まさにナショナリズムを壊滅させる陰謀としか思えません。

世界を牛耳る３大資本があります。ロスチャイルド、ロックフェラー、そして華僑です。背後を見ればいろいろな過去の家系などがひっ付いているようですが、とりあえず表で言われている裏社会です。

ロスチャイルドは英国を牛耳るユダヤ資本であり、ロックフェラーはアメリカで石油によってドルを世界通貨に伸し上げた富豪です。華僑は華僑資本によって中国共産党をバックアップする華人の富豪集団（富豪だけではありませんが）です。
トランプ前大統領はロスチャイルド側です。そしてロスチャイルドはイスラエル建国に莫大な資本を出している家系です。トランプ氏もロスチャイルドかた融資を受けいていますし、トランプ政権のロス財務長官はロスチャイルド家の元金庫番です。

トゥーンベリ氏の発言を見ると、環境問題で活躍していた少女時代は「悪の使途にコントロールされていた」という意味に取れます。なぜそうなったかは想像するしかありませんが、「暗黒の秘密」を知ってしまって、家族などが人質に取られていたのでしょうか。
ディープステートはこのような手段をよく使うようですから、その可能性はあるかも知れません。

それにしても、１８蔡になったとたんにトゥーンベリ氏がこのような発言をすることは、ディープステートに衝撃を与えることは間違いないと思います。人質が解放されたのでしょうか？
今後の生活はどうするのでしょうか。そして、もしかしたらトゥーンベリ氏に華僑資本が付いたのかも知れません。

一般的にバイデン政権は中共に甘い政策を取るだろうと言われております。しかし、トランプ大統領が居なくなった現在、ディープステートと中共は（陰謀の）対決状態になるはずですから。
（ここにはロスチャイルドは出てきません。）

問題はあくまでも通貨発行に絡む覇権争いです。現在の覇権通貨は「株式会社アメリカ合衆国」のドルということになりますが、今後デジタル通貨などが登場するとどうなって行くか判らないからです。

ご存知の通り中共は、デジタル人民元を発行しようとしています。もちろん中共で作ったものの販売にはデジタル人民元での直接取引をしようと言う訳でしょう。
ネット通販が消費社会の中で大きなポジションを締めて来たことは確かです。つまりデジタル人民元を阻止しなければディープステート側はドル覇権を失いかねません。
バイデン大統領が言っていた「もしアメリカの国益に沿うなら一緒に取り組む用意がある」とは、通貨覇権を中共が諦めるか相互存在に合意した場合のことを言っているのだと思います。そう簡単に中共が諦めるとは思いませんが。

トランプ政権はドルをアメリカ政府発行通貨にしようとしていました。それがNESARAだと思います。これがあるためディープステートと中共が共に不正選挙を使ってでもトランプ大統領を排除したようです。
そうすると、ディープステートと中共が対立するのは当然で、ディープステート側は「リブラ」か何かを持ち出すでしょう。バイデン大統領によって「株式会社アメリカ合衆国」を取り戻すことが出来ればデジタル･ドルでしょうけどね。

しかしトランプ大統領はなかなか潰れません。アメリカ国民だけでなく世界的にも期待されている人物ですから、何とか憲法違反の「弾劾裁判」までやって潰そうとしています。
アメリカで行われているこの弾劾裁判、上院では合憲の判断がなされましたが、今後はどうなるでしょうか。

トランプ大統領が敗北宣言をしないためかどうか、バイデン大統領はエアホースワンに乗れないようです。いかにも乗っているような写真を、メキシコから買った中古のボーイング機に乗る所などをマスコミに発表しておりますが、すぐにバレているようです。

バイデン大統領の出すアメリカの共産化を狙った大統領令ですが、あちこちの州がそれを無視できる法案を可決しています。その動きの中にトランプ前大統領の復帰を願う心情が見えてきます。

トランプ大統領の弾劾裁判が否決され、アメリカ最高裁で不正選挙の裁判が開始され、１１月３日の大統領選挙が不正選挙であったことが立証されたとすると、バイデン大統領は降ろされてトランプ前大統領の再登板がなされるかも知れません。

しかし弾劾決議が立証されトランプ氏が今後公職に就くことを禁止され、また最高裁で、あの大統領選挙に不正は無かったとされた判決が出た場合はどうなるのか･･･

それでもトランプ前大統領府のオフィスは残るでしょうし、２０２２年１１月の中間選挙で共和党立候補者に対して応援演説を活発に行えば、議会を共和党が上下院とも握ることが出来るでしょう。
こうして、そのころ大統領になっているであろうカマラ･ハリス氏を封殺し、アメリカの共産化を阻止した上で、２０２４年の大統領候補にポンペイオ元国防長官を押して行けば、トランプ氏の政策は続行されるでしょう。（それまでトランプ人気を維持し、民主党は極左政党というイメージを世界中に印象付けましょう）
この頃までに、ディープステートと中共が、競い合って力を削がれているといいですね。

カマラ･ハリス氏がどんな共産主義政策を打とうとも、その後のポンペイオ大統領の元で前例にならって有罪にすることも出来るかも知れません。合衆国憲法の名のもとに。

武漢コロナウイルス流行収束とは

トランプ大統領を貶め、選挙で落とすために中共で作られたとされる「中共･武漢コロナウイルス」が世界中に巻き散らかされパンデミックになりました。

そしてトランプ大統領を落選させようと言うディープステートの思いが輻輳し、ワクチン開発などというもっともらしい開発がなされました。

この武漢コロナウイルスは、ＰＣＲ検査という方法で感染が確認され、重篤になった患者は呼吸困難に陥り、やがて死亡するということで、恐怖が世界中を覆いました。
冷静に見ると、インフルエンザよりも死亡者数は少なかったのですが、中共から発信された映像はなかなか衝撃的でした。

道路でばったり倒れて死んでいる人が数人映し出され、しかも治療法が全くないという状況が作り出されたわけです。
世界中が恐怖に陥れられ、その恐怖は人々の判断を狂わせます。このシナリオは２０１１年にハリウッドで作られた「コンティジョン（Contagion）」という映画のものと同じです。

しかし客観的に見れば人類史上に数回起きているパンデミックに比べれば大したことの無い流行でした。もともと人為的に操作されたウイルスですからでしょうね。
しかしこれをテレビなどのマスコミが騒ぎ立て、恐怖は世界的に広まって行ったわけです。まさに「恐怖はウイルスよりも早く感染する」ですね。

大統領選挙が終わって、不正選挙と言うこともあり、思惑通りにトランプ大統領は史上最高の得票を得ながら落選。なんとも頼りないバイデン候補が大統領になってしまいました。（頼りない方が操作しやすいからですね）
ですから、もう武漢コロナウイルスは収束しても良いはずです。

しかし「ワクチン」なるものが開発され、莫大な利益が見込まれることもあって、まだ収束がなされていません。
アメリカでは「武漢コロナで亡くなった人には遺族に給付金が出る」と言うことで、死亡すると医者が「武漢コロナ感染による死亡」とするらしく、感染死亡者が増え続けています。ほとんど漫画の世界ですね。

私の昨年暮れから発熱し、ＰＣＲ検査を受けたところ陽性でした。正月の５日頃まで熱は引かなかったのですが、６日になって急に熱が引き、どうやら完治したようです。
本当に武漢コロナウイルス感染だったのかどうかは判りません。発熱は３９度程になりましたが、葛根湯を呑んでいたら１週間で治りました。

１９９３年にＰＣＲ検査を開発したアメリカのノーベル化学賞受賞者・キャリー･マリス博士は、「ＰＣＲを感染症の診断に用いてはならない」と述べていましたが、何故か２０１９年に亡くなっています。

もともと博士が開発したＰＣＲ法と言うのは、「遺伝子（DNAやRNA）配列を可視化するために遺伝子の一部を数百万から数億倍に複製する技術」なのです。
これをウイルス検出に使ってしまうと、遺伝子配列が全て一致していなくても、遺伝子の一部さえ合致していれば、他のウイルスでも検出し、陽性反応を示してしまうからです。

しかしそんなことは一般国民には判りません。また、マスコミはディープステートの掌中に居ますし、ワクチンでぼろ儲けをしたい彼等は、ＰＣＲ検査を推し進めます。第３波は、おそらくワクチン販売のために必用だったのでしょう。

ワクチンは予防薬です。感染者には効きません。免疫が出来ると言われていますが、コロナウイルスのコロナの一部を遺伝子工学で組立てたものを注射して出来た免疫で大丈夫なのでしょうか。
基本的には治療薬の開発の方が最も必要なのではないかと思うのです。アビガンやレムデシベルなどの。（これは確かに儲からないでしょうけど）

武漢コロナウイルスの研究も進んでいます。感染場所で一番多い場所はトイレの便器。肛門から入って大腸や小腸で一番活発に増殖するのだそうです。
そしてこのウイルスは細かい血栓を作り血管内部にばら撒き、それが肺に行って肺房を壊したり脳に行って詰まらせたすると言う所まで判って来たとか。

さて、武漢コロナウイルス収束は、コロナ･ゼロではなく、「武漢コロナウイルス感染の日常化」にあるそうです。一旦発生したコロナウイルスは、もう決して無くなりません。つまり人間の武漢コロナ免疫が恒常化することだそうで、風邪やインフルエンザ並みの重篤化、死亡数になった時点で収束宣言が出来ると言うことです。

市街地のロックダウンや、飲食店の夜間営業停止などには何の効果もないと言うのが、次第に常識化し始めています。
ただし、３月末まで収束宣言が出来なければ、東京五輪は中止となり、嫌な習近平氏や金正恩氏、文在寅氏を日本に呼ばなくても済みますから、そこは良い点ですけどね。

陰謀論とは？

アメリカ大統領選挙の時から陰謀論という言葉がネット上に書き込まれるようになりました。

不正選挙で民主党のバイデン大統領が出来て、ディープステートや中国共産党の復活のためのアメリカ政治が、アメリカ国民の意思とは関係なく行われ始めたためでしょう。

バイデン大統領が高齢であり、その後ろにいる「カマラ･ハリス副大統領」が共産主義者のような発言が目立ってきたことから、やがてアメリカを共産主義国にしようとしている陰謀が動いているとする見方です。

この工作はかなり前から中共が対米戦略として行っていたもので、賄賂や大学などに対する寄付と、学生達に共産主義思想を植え付ける工作（例えば孔子学園）などが浸透していったからでしょう。まさに「サイレント･インベージョン」なのです。

この行為を支えていたようなディープステートの動きもあったのでしょうか。そこはよくわかりませんが、もしあったとすれば中共はディープステートも陰謀の罠に掛けたのかも知れません。
最近はディープステート側が盛んに「資本主義は終わった。今後は共産主義だ」などと行っていますね。（マクロン大統領の言葉など。ハッキリと共産主義とは言っていませんけどね）

中国共産党にしても、ディープステートにしても、国家を牛耳る組織です。中華人民共和国は国家ですが、中国共産党はその国家の上に君臨して、国家の国民から搾り取るわけです。
共産党が国民の為に何もしないことは、パンデミックや洪水などを見ても判るでしょう。何かをしているふりはしますが、実質何もやっていません。

ディープステートは、アメリカ合衆国という国家の下側に君臨して、国家の国民から搾り取っていたようです。
トランプ前大統領は、この搾取を止めさせようと頑張りました。しかし不正選挙で大統領になったバイデン氏は、それをもとに戻そうとしています。

さて、陰謀論ですがウィキペディアによりますと、「ある出来事や状況に対する説明のことであり、他にもっともらしい説明があるにも関わらず、邪悪で強力な集団や人物による陰謀や謀略が関与しているとするものである」と解説しています。

共産主義は、邪悪で強力な集団や人物によって想起され、もっともらしいバラ色の説明が後からなされ、一般人（特に若者）に伝播して行ったものです。
ちょっと考えれば誰でもおかしな経済理論であることは見抜けますが、そうすると「暴力」によってこの気付きを封印します。
そして一般人に対しては「嘘」で騙し続けることになる訳です。
ですから共産主義は悪質な陰謀論に過ぎません。かつてのソビエト連邦、現在の中共を見れば一目瞭然です。

ディープステートの陰謀は「貨幣陰謀」とでも言うものです。産業革命以降、労働の場が巨大な工場と、生産された製品の大規模販路が必用となります。そこで株式会社制度が出来て、会社は運転資金を必要とします。つまりディープステートの金融機関から借りて、利息を付けて返すわけです。
企業への貸し出しよりも安定しているのは国家への貸出しです。ですから国家に借金させることが一番儲かります。国家に借金させるには、戦争を作ることが手っ取り早い訳ですね。
これが共産主義とは違う搾取方法になります。ですから下側で君臨すると言うことです。

ケインズがケインズ経済学を発表したのは第二次世界大戦の前です。しかし戦争で儲けようとしていたディープステートはこれを潰します。（インフレになるとか何とか言ってね）
ケインズ経済学では主権国家が通貨発行権を持つ事が前提条件です。つまり政府発行通貨です。
これをされると、ディープステート側は国家に金を貸して金利を稼ぐことが出来なくなるからです。ケインズによってディープステートの陰謀が暴かれたと言うことでしょう。

それでも彼等は第二次世界大戦でぼろ儲けして、敗戦国に金を貸付け、その金利を稼ごうとしていました。
日本は、新幹線、高速自動車道路の計画を持って彼等からお金を借りて、それらを実現し、経済効果を出して産業国家として民生品を作り、ユダヤ人の協力を得ながら世界市場で売って、そして借金を元利合せて返しました。
大戦から生き残った日本国民は、国家のために死んでいった同胞を思い、必死の覚悟で働いた訳です。

日本が借金を返せず、アメリカのように永久に金利を払ってくれることを陰謀として考えていたかも知れないディープステート。全額返済で、さぞがっかりしたかも･･･

それでも戦争こそビッグビジネスだったディープステートは、それからもアメリカに対して何度も戦争をさせましたね。朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラン戦争など。両方で多くの若者が死にました。そしてディープステートはアメリカ軍（若きアメリカのキリスト教徒たち）を使って儲けていったのです。

陰謀の好きなディープステートと中共。だったらこちらも陰謀で戦うしかありませんね。

真偽不明、アメリカの情報

先ず、日本のメディアはアメリカの現状を報道しないで武漢コロナのニュースで埋め尽くされています。その理由は、なかなかアメリカの現況が掴めない（アメリカ･マスメディアがめちゃくちゃだから）ことと、ディープステートからの圧力もあるのではないかと疑いたくもなります。

ワシントンDCでの州兵の数がまた増えているとか。そしてキャピトル･ヒル（国会議事堂）やホワイトハウスの周囲を囲んだフェンスは未だにそのままです。
電気が来ているのかどうか判らないくらい、暗く沈んでおります。ところがその執務室では不正選挙で大統領になったバイデン氏が、大統領令にサインして居たり、マスコミの記者との会見を行う映像が流れてきます。
いったいどうなっているのでしょう？

あるインターネット上の情報によると、アメリカ国内、そしてワシントンDCで大量逮捕がおこなわれていると書き込みがあり、しかも現在国会議事堂内でその軍事法廷が開かれているとのことでした。（バイデン氏のホワイトハウスは、どこかの映画スタジオだって）

逮捕された人の中には我々のよく知っている政治家やハリウッドのスターたちの名前があるなどと言われていますが、具体的な名前は挙がっておりません。
さらに、間もなく「緊急放送」が行われ、アメリカの主要メディアはそのために一時ストップするという記事もあります。
しかもその日付が２月５日や６日になっております。しかし６日になってもそんな情報は出て来ておりません。

ですからガゼネタだとも思う反面、アメリカのテレビ局のCEOなどが相次いで辞任するとか、アマゾンのジェフリー・プレストン・ベゾスCEOが突然辞任したりしておりますから、少なくとも何かが起きているような現実感もあるわけです。

トランプ前大統領は１月１９日に「反乱法（戒厳令？）」を発動し、しかも大統領権限をアメリカ軍に渡したという記事も出ていました。
それが本当ならば、現在アメリカ合衆国は「軍事政権」になっているはずです。しかし不正選挙で大統領になったバイデン氏は１月２０日に就任式を行い、現在執務室で大統領令を出しまくっております。

バイデン氏の行動は日本のマスコミにも出てきますが、ワシントンDCの本当の情報はネットで発信し続け居ていた「我那覇真子チャンネル」でしか見ることは出来ませんでした。
その我那覇氏も、その後テキサスとメキシコの国境の壁などの視察に出向いてしまい、ワシントンDCの今は判らなくなりました。

不正選挙のバイデン政権でディープステートと中共は息を吹き返してきました。時と共にトランプ前大統領は過去の人となり、国民の間から忘れ去られて行くだろうと言うディープステートの思惑があったようです。
日本でも、どこかの極左の教授の様な人が、「トランプはもう過去の人だ。話題にするな」などとヒステリックに書き込んでおりましたが、アメリカでも依然としてトランプ前大統領の人気は抜群で、戻ってくる事を信じている人がかなり居ります。

これを払拭するためなのか、民主党は大統領ではなくなったトランプ氏を「弾劾裁判」に掛けて大統領から降ろそうとしております。
この動きこそ、まだトランプ氏がアメリカ大統領であることを民主党は認めざるを得ないと言うことを示していると思います。

不正選挙のバイデン大統領は、次第に痴呆症が進んでいるようです。すばやく引退させてカマラ･ハリス副大統領に変えたいディープステートの様ですが、トランプ人気が凄くてうっかりバイデン氏を卸すことが出来ないようです。

そんな中、大量逮捕と軍事裁判が行われているのは事実らしいと思える動きがありました。
バイデン大統領から新国防長官に指名された黒人の「オースティン国防長官」が、「アメリカ国防総省の全てから白人至上主義者などの過激主義者を排除するために、今後６０日以内に前例のない撤退を実施し、通常の活動を停止させる事を検討している」と発言しました。

つまり、１月６日のアンティファなどによる国会乱入事件を「白人至上主義者などの過激主義者」が行ったことと断定し、一時的にアメリカ軍の活動を止めてしまおうという作戦に出てきたのでしょう。

ようするに６０日以内にワシントンDCから兵隊を「撤退」させるように全ての軍事支部（各州の）に命令したことになります。（不正選挙で作られた政権の言う事を各州が聞くでしょうか？）
しかも理由が「白人至上主義による内部の脅威に対処するため」という訳の分からない理由です。

アメリカ軍の中に現在、白人至上主義者が存在して脅威になっているのでしょうか。それが本当なら軍艦や潜水艦、空母の操縦は出来なくなるでしょうし、現在の兵器システムなどを動かすことは出来ないのではないでしょうか。

ですからこの「白人至上主義の脅威」の部分を「ディープステートに危害を与える脅威」と置き換えれば意味が通じます。犯罪の隠蔽を国防長官が指示しているわけです。
そして不正選挙で盗ったバイデン政権は、人種差別という理由を持って、現在ワシントンDCで軍事裁判によって処理されているディープステートの要員たちを何とか救おうという意思があるのだろうと思います。そしてどうやら軍事裁判がワシントンDCで行われていることは事実ではないかと思う訳です。

アメリカ軍事政権は、２月１２日（金）に「すべての国際的な報道機関に提出された証拠を、またフランス、中共、その他の政府が誤った世界的流行を生み出すために犯した陰謀のすべての証拠」を公式に発表するそうです。
本当でしょうか？（２月５日にも緊急放送をするなんて言ってたけど･･･）

アメリカが今、軍事政権だとしたら、頑張って欲しいですね。

バイデン大統領は何故嘘つきなのか？

ブラックライブスマター（ＢＬＭ）が民主党事務所を襲撃しました。１月２１日、つまり大統領就任式直後で、場所はオレゴン州ポートランです。

彼等、過激左派は穏健派のバイデン氏よりもハッキリとした共産主義者であるカマラ･ハリス氏を大統領にしたかったという噂があります。
ですからバイデンはすぐにやめろ･･というわけです。

しかし、結局はお金を支払えというだけの意味かも知れません。彼らは「誰が６０００万票を入れたのか、我々だ！」と叫んでいたそうですから、不正選挙で無効票を６０００万票も機械に掛けたことを暴露していたようです。

そうするとバイデン氏の本当の得票は２０００万票と言う事になりますね。トランプ氏から盗んだ票はどちらに入っているのか知りおませんけど。

すぐお金を払えない民主党。その理由はディープステートが追い詰められて「お金が払えない」状況になったと言うことかも知れません。

「バイデン大統領は嘘つきだ」という言葉が流行っていると言う噂です。何故でしょうか。
バイデン大統領は就任後大統領令にサインうをし続けていますが、実現したものがほとんど無いのかも知れません。
そこで、「嘘つき」という噂が立っているのではないでしょうか。そしてこの大統領は事実「何も出来ない」状況に置かれているのではないでしょうか。

真偽の程が判らない噂話が数多く流布されています。もちろんインターネット上ですけど。

その中に、「トランプ大統領が１月９日に「反乱法」を発令し、そしてこの次点で大統領権限をアメリカ軍に渡した」と言うものがあります。
この情報の信憑性は、現在のバイデン政権が何も出来ない理由として、高いのではないかと思います。

大統領令（大統領の命令）が、その大統領が止めてからも継続されえるのか、いつまで有効なのかは判りませんが、少なくとも「大統領令の発動」を一般国民に発表しなければならないなどという規則は無いでしょう。
国家非常事態で、国内に敵が入り込んでいる場合であれば、敵に情報を渡してしまうことになりますから。

２月になってもアメリカ国内、あるいは世界中でも、まだ大量逮捕が続いているようです。各国の軍部が動いているようです。
ミャンマーの「アウンサン･スーチー氏」が逮捕されました。ミャンマーの軍部です。クーデターという話もありますが、世界中でこのようなことが起きているようです。

アメリカには大統領緊急行動書類（PEADS）と言うのがあって、一般に公開されていない秘密法になっているそうです。
もしこの法律の権限をトランプ大統領が使って、それを現在も保有しているならば、現在の真の大統領はトランプ氏と言うことになります。

そうだとすると、トランプ氏がフロリダの別荘に「核の発射ボタン」を持って行っても構わないわけです。
そして権限が与えられたアメリカ軍は、活発に「沼の中の鰐たち」を逮捕し続けることも可能でしょう。つまりバイデン大統領は敵の目を欺く囮であるという見方になるのです。

この深層部には「通貨発行権」の問題が絡んでいるようですね。USAはアメリカ株式会社であり、解放されたUSAはアメリカ共和国であるとの記述を見かけます。
つまり「United States of America」が、１８７１年前の「The repablic of United States of America」に戻るというわけです。

どちらにしてもUSAなのですが、日本語にすると「アメリカ共和国」になるのでしょうか？
そういえば、「アメリカ共和国」という本が昔出版されていましたね。チャールズ・A・ビーァド氏によって第二次世界大戦の真っ最中に書かれた本です。そう、「ルーズベルトの責任」と言う本を戦後すぐ書いた人で、この本は発禁処分になっていた本ですね。

我が国は未だに「日本株式会社」です。明治維新から大日本帝国が生まれ、通貨発行権として日本銀行株式会社が設立されたわけでうが、その株式の５５％は日本政府で４５％は外国資本家が持っているとか。おそらくロスチャイルド家ではないかと思います。

我々の税金はもしかしたら彼等に支払われていた利息なのかも知れません。「この社会、貴方の税が生きている」なんて、嘘っぱちのようです。

噂の中に、「金本位制に戻る」などと言うものがあります。しかし金本位制はデフレを招きますから無理でしょう。やはり先ず「国家概念」をハッキリさせて、その国家の生産性を元に通貨発行量を決めるのが正解だと思います。
発行する政府通貨が紙幣であろうとデジタル通貨であろうと･･･

ディープステートは破綻？

不正選挙のアメリカ･バイデン政権（民主党左派）は不正就任以降さかんにオバマ政権時代の左傾化した時代に戻そうとしています。

つまり、アメリカ合衆国の共産化であって、独裁化です。その理由を考えますと、自由主義はディープステートが圧倒的に資金を持っている場合は向いていますが、資金が枯渇状態になると独裁化して権力を取り、既得権によって資金を貯めようという考え方になるのでしょうね。

このことから、世界の共産化（グレート･リセット）を求めている行為が、ディープステート、国際金融資本、などが破綻に合っていることを裏付ける証左ではないかと思うのです。

あのディープステートの資金が枯渇してしまったのが本当ならば、その原因は中共ではないかと思います。
ディープステートの母体であるユダヤ金融は、古代イスラエルが崩壊した後から始まります。
「流浪の民ユダヤが寄生する国家」によって労働を禁止され、「金貸し業（一番不浄な職業）ならば良し」として金融のみを業とするしかなかったのです。

しかし金融業こそ一番儲かる仕事であることも確か。ユダヤ人達はこのお金でローマ帝国を牛耳りました。軍政であったローマは経済感覚が判りません。ローマ市民から嫌われても。賄賂という手法で軍人政治家たちは黙ってしまいます。

このやり方に反旗を翻し登場したのがイエス･キリストでした。「博愛、自由と平等、光の子供」などという言葉は彼から発せられたものです。
キリストは磔刑になってしまいますが、それはローマの政治家に対するユダヤからの賄賂による操作があったのだろうと思います。

こうして彼等はお金と賄賂によって欧州の政治を歪め、各国を戦争させることによって莫大な利益を上げてきました。アメリカ合衆国が出来た時も、彼らは同じ手を使ったはずです。
グラント政権で莫大な融資をしたとのことですが、グラント氏は将軍であって軍人でした。彼等はローマ帝国のときと同じことをしたようですね。

ディープステートとは、クリントン政権の頃から言われ始め、トランプ大統領が演説で口にして一般的に使われるようになった言葉です。影に隠れて悪さをする組織は名前を表ざたにされると困るはずですね。

ディープステートは賄賂で欧米を牛耳ってきました。そして中共が世界に承認された時、キッシンジャー氏を中核として中共も牛耳るために資本投下を始めます。
資本を受け入れた中共は、しかしディープステートの策略には引っ掛かりませんでした。

欧米や日本などでは賄賂は悪事だということは判っています。ですから賄賂は有効なのです。
しかし華人にとって、賄賂は常識であり悪いことだとは思っていません。悪いとすれば敵の賄賂で裏切る行為が悪い事なのです。
これがディープステート側には判らなかった様ですね。（華人しか判らない常識です）

これでディープステートは無尽蔵に中共にお金を吸い取られて行ったのではないでしょうか。そして反対に中共は世界第二位の経済国にのし上がったというのが本当では無いでしょうか。

ディープステートにとって、中共に投資した資金は回収されるはずでした。しかし中国共産党はそれを阻止する法律を作って出来ないようにします。これらの投資資金はほとんどが中共国内の賄賂行政にまわり、それを集めた高官達はアメリカに口座を儲けてそこに資金回避を行っていたということでしょう。お金は資本とはならず、あまり生産には寄与しませんでした。

ただ欧米や日本から工場が進出し、民生品や軍事技術を入手した中共は、安い人件費を使って先進各国に輸出し貿易黒字を出しています。やがてその資金や技術を使って弱小国家を金融で乗っ取ることを始めた訳です。(ディープステートのノウハウを盗ったのかも）

今、ディープステートは中共と共に動くしかないのかも知れません。もしかしたら乗っ取られ、そしてアメリカの共産主義化を試みる様になってしまったのかも。

ディープステートと中共は同じ目標を持っているようです。それは世界中の国民の「愚民化」だろうと思います。
ですからアメリカやカナダでの麻薬の合法化とか、日本では「天皇の消滅」などを画策するわけです。
「麻薬」と「人身売買」と「差別とか環境問題を使ったプロパガンダ」で金を稼いできたディープステート。犯罪と嘘は、国家国民を馬鹿にした手法です。

彼等のこの様な策略は、我々がはっきりと認識すれば防げます。今回のアメリカ大統領選挙で、 垣間見えた彼等の姿。しかしそれは多くの映像や記録に撮られました。今、アメリカ軍がトランプ大統領の戒厳令を受けて活動していると言うことです。

我々は 垣間見えた彼等の悪事を認識し、彼等を排除すべく動き出す時でしょう。
どうするかって？
麻薬を拒否し、インターネットなどで流されている「愚民化推進プロパガンダ」を見破ることです。
例えば「株式投資（投機）でこんなに儲かる」などの誘いに乗らないように注意することです。
二酸化炭素（炭酸ガス）は植物にとって必要不可欠な希少ガスであることを知ることです。

それほど難しいことではないと思います。
頑張りましょう。

鬼滅の刃と米大統領選挙

爆発的なヒットとなった「鬼滅の刃」という漫画があります。

「人食い鬼」という集団が居て、その首領が「鬼舞辻無残」で、この人食い鬼を退治する集団が「鬼殺隊」という剣士達で、その首領が「お館さま」と呼ばれる人間です。

ドラマの終盤、お館様は鬼舞辻無残を館におびき寄せ、そこで爆死し鬼舞辻無残にダメージを与えます。そして鬼殺隊のメンバーと「人食い鬼の集団」の最後の決戦となるわけです。

さて、お解りの様に「人食い鬼」が「ディープステート」に対応し、鬼殺隊がトランプ大統領率いる「反ディープステート」のグループの様に見えませんか？

現在、政権はディープステート側に乗っ取られました。そしてトランプ大統領は「鬼舞辻無残」であるロスチャイルド家に強烈なダメージを与えて「爆死」したようです。
（爆死はしなくて済みましたが、共和党の事務所などに１月５日に爆弾が仕掛けられていたそうですね。危なかったなぁ）

今、必死にディープステートと戦っているのは、どうやら鬼殺隊としてのアメリカ軍のようです。
軍が動けるのはどうやら複雑なシナリオが出来上がっていたからだそうですけど。
しかし結局、アメリカ国民が気付き立ち上がらなければ、ディープステートは鵺のように生き残ってしまうとか。
そこでトランプ前大統領は共和党の浄化に取り掛かったようです。人食い鬼の共和党極左が墓穴を掘り、自滅するなどの事態が起きない限り、トランプ大統領の再登板はないでしょう。

その代わり、若い世代を応援し共和党の腐った鬼どもを追い出す手段に出たようです。ディープステート側も必死の抵抗を見せていますが、アメリカ国民、いや、日本を除く世界中の人々がアメリカ大統領選挙を見ていて「ディープステートの闇」に気が付き立ち上がっているようにも見えます。

GAME STOPという会社の株取引で、ディープステートの証券会社（ウォール街）と一般投資家の間で起きているバトルこそ、新しい戦争がどのようなものかを示す例ではないでしょうか。
火付け役は２０１９年頃に一般投資家の誰かが５万ドルでGAME STOPの株式を買い、そして４チャンネル（日本の２チャンエルと同じ）で一般投資家にウォール街との戦いを呼びかけを行い続けたことです。

実業家のイーロン･マスク氏は常々、「自動車を持っていなければ自動車を売ることは出来ない。家を持っていなければ家を売ることは出来ない。それなのになぜ株だけは、持ってなくても売ることが出来るのか？」と、空売りのシステムに関して疑念を語っておりました。

GAME STOPという会社は、オンラインゲームの時代にあって、未だにパッケージソフトを売っている会社で、将来は無いと見られている会社です。
その株だからこそ、空売りの対象となったわけです。ディープステートはこの会社の株を空売りし、下がったところで買って儲けていました。そこに呼び集められた一般投資家たちが大量の「買い」を入れて株価を上げてしまったのです。ディープステート側の投機家たちは大損をしてしまいます。

それを見たアメリカの一般投資家は、彼等と同調して「買い」を行いさらにディープステート側に損失を出させました。ビックリしたディープステートは、「ロビンフッド」という証券会社などを通してGAME STOPの株を買うことを禁止したのです。これは身勝手なルール変更と見なされ。アメリカ議会のテッド･クルーズ上院議員などから指摘を受けてしまいます。

これこそ、ウォール街の人食い鬼たちに対して、名もなき一般投資家という鬼殺隊員達が仕掛けた攻撃であり、人食い鬼退治（沼の中の鰐）なのです。

皆さんはもう、以下のビディオはご覧になっているでしょうか。
https://www.youtube.com/watch?v=bSFTlVv14sI

これはレボリューションラジオやティッピィングポイントというラジオ番組のホストであるスコット･マッケイ氏の動画です。白黒の画面で傷が作られていますが、その理由は判りません。しかし今回の大統領選挙が、民主党対共和党とか、左派対右派などではなく、善と悪の戦いであり、アメリカだけでなく世界を対象にした戦いであることを丁寧に説明してくれております。

そしてこの中で、マッケイ氏は「国民が戦わなければ駄目だ。今世界中（日本を除く）がアメリカの大統領選挙を見て『悪の集団（ロスチャイルド家など）』が見えたはずだ。そして次第に国民が立ち上がるだろう。話すだけではダメなんだ、国民に見せて理解させることが必用だ」とも述べております。
また、「我々が見て見ぬふりをして、ことなかれ主義にしてきた付けが、アメリカを失うことに繋がるのです。まだ間に合う。」と述べているように、今がディープステートという人食い鬼を退治するチャンスなのですね。

ここまで来ても、まだ我が日本国民は「滅びの道」を歩み続けております。ただ一つだけの望みは、日本国民は何かがあると一気に反転することが出来る民族だという事なんですけど･･･

バイデン大統領令の内容

バイデン大統領が貧相な就任式を終えて第４６代大統領になってから、彼の矢継ぎ早に出す大統領令の内容が話題になっています。

トランプ大好きおじさんの「石川新一郎氏」の動画で、テキサス州に在住の日本の方からのメールらしいのですが、「すでに情報公開が始まっているらしく、逮捕者リストが出ていてその中にはハリウッドのスターや有名な政治家などが入っていて、すでに判決が出され、懲役刑が決まり収監されていたり、中には死刑判決で既に執行したものもある」とか。このメールの差出人は、それが本当かどうか判断が出来ないらしく、「これが本当なら、１月２０日の就任式は録画であり、この録画の直後に逮捕され有罪になっていることになる」と述べております。

大量逮捕はまだ続けられているようです。それがおそらく電波障害や停電の起きている地域で行われているのでしょう。
アメリカ軍が動いているようですから、裁判はおそらく軍事法廷で公開はされません。判決もはやく、即刻執行されるのでしょう。
これは世界的な動きで、オランダやイタリアでも逮捕はなされているように思います。ただ、その情報が本物かどうか、その判断が付かないために現在アメリカが、そして世界がどうなっているのか判らないわけです。

日本のテレビなども、中共･武漢コロナウイルスのニュースばかりで、バイデン政権が何を行い、現在どうなっているのかを日本国民に知らせることはありません。

さて、これも日本のニュースには出てきませんが、バイデン大統領が異常なほど大統領令を発行し続けています。そしてこれに対し、訴訟が続出し火だるまになっているとか。
大統領令をバイデン大統領は誤解しているようです。大統領に法律を作る権限はありません。それどころか法律を提案することも出来ません。法律は立法府である議会が作るものです。議員が提案して議論し賛成多数で可決すれば法律になります。大統領令とはその作られた法の実施について、例えば「いつまでに行え」などと指示することが出来るだけです。

バイデン大統領が出した大統領令の一つ、「シェールオイルの公有地内での掘削を禁止する」という大統領令に対し、ある石油会社が「民間企業は議会から公有地の掘削許可を得ている。（つまり法律で許可されている）大統領に公有地掘削の禁止を命令する権限は無い。」という主張で訴えたわけです。

また、６つの州の司法長官が連盟でバイデン大統領に、「大統領に権限のない憲法違反の大統領令に対して訴訟する」という警告の手紙を送っております。

メキシコ国境の壁はトランプ大統領の発した「大統領令」ですから、バイデン大統領は大統領令で止めることが出来るかも知れません。しかし来年１１月に行われる中間選挙で民主党の議席がどうなるか、共和党が多数党になれば再び再開される可能性はあると思います。

それにしても、バイデン大統領は本当にホワイトハウスで執務を行っているのでしょうか。トランプ前大統領でもオバマ元大統領でも、大統領職に就いてからホワイトハウスの前で記者や支援者たちに挨拶する姿が見られたように思いますが、バイデン大統領は執務室での映像ばかりです。

ファーストレディもいるようですが画面には出てきませんし、娘の異常な手記（子供の頃の日記）が盛んにネット上に出て来て、「父親に『適切でない関係』を強要された」と言うような記事が目立ちます。

民主主義は多くの国民から選挙によって権力が選ばれた人物に与えられます。ですからトランプ大統領が言ったように「国家は国民のことを大事に扱うべきだ」ということが絶対に必要なことになります。
しかし、共産主義などは独裁政権ですから、国民を恐怖によってコントロールしようとします。その恐怖の作り方が「悪魔的」なのです。

トランプ大統領の影で動いていた組織がディープステートを潰し始めます。しかし政治家上がりでない大統領をディープステートは動かすことが出来なかったのでしょう。最初から彼等はその配下のマスメディアを使ってはトランプ大統領の誹謗中傷で潰そうとし、そしてロシアゲート（現オバマゲート）によって潰そうとしました。おそらく対照的にディープステートを潰す活動も活発化していたようです。

不正選挙でとりあえずトランプ大統領を落としたディープステートですが、それまでにほとんどが逮捕され、収監されていたようです。民主党左派が必死になってトランプ弾劾を画策するのもその為でしょう。
ディープステートは武漢コロナウイルスを使い、恐怖で人々の思考を停止させます。そしてリベラル（共産主義）を浸透させるようにしています。トランプ大統領の影で活動していた組織は今。ディープステートの残党狩りを行っているようです。（この組織を表現するのに"Ｑ"という文字を使っていたようですね。

リベラル、社会主義者、そして共産主義者は、皆「独裁主義」のようです。即ち「恐怖で国民を従わせよう」とするわけです。
武漢コロナウイルスも恐怖でコントロールするための道具の一つでしょう。ついにペルーの裁判所がロスチャイルド家とビル･ゲイツ氏とジョージ･ソロス氏を武漢コロナウイルスを作りばら撒いた罪で有罪としたとか。

そう、すべての人が立ち上がり、彼等と戦わなければならないようですね。