2013年4月4日木曜日

日の丸海洋資源は、日本の経済環境を変えるか?


愛知県沖で実験していたメタンハイドレートの採掘実験は、約2週間の予定でしたが、ガス産出用の井戸に砂が混じるトラブル等で約1週間で打ち切られました。
しかし、その採掘量は約12万立方メートルもあって、予想以上の埋蔵量がありそうだとか。(カロリーの値は発表されたのですか?)

さらに日本海側を見ても、新潟県の佐渡市沖、石川県の能登半島沖、新潟県上越市沖、秋田県沖と山形県沖、島根県の隠岐島周辺、北海道周辺などにメタンハイドレートの溜まりがあるとか。
その総量を調査するために、石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)とか産業技術総合研究所が動き始めました。

太平洋側のメタンハイドレートは岩盤の中に埋まっているとかで、石油採掘と似たような手法で採掘が出来ますが、日本海側のものは海底に塊として散らばっているということで、石油採掘の方法では取り出せないようです。
独立総合研究所の青山繁晴氏によると、日本海側のメタンハイドレートの採掘は、「石油採掘の手法ではなく、海洋土木の技術によって行う」と述べております。
そして「日本は優れた海洋土木技術を持っているので、採掘は十分可能」ということです。

また、日本海側は韓国、中共、そしてロシアなどが覇権を狙う海域であり、トラブル発生が懸念されると考える節がありますが、このメタンハイドレートは比較的日本列島の近傍にあるため、ほとんどトラブルの心配は無いとか。

さて、メタンハイドレートは近傍の地上にある有機物が、雨などの水で海洋に押し流されて、海底で腐敗し、その時に発生したメタンガスが高圧低温の環境で水和物(ハイドレート)として固定されたものです。
そしてこの有機物の流入は現在も当然続いているわけですから、埋蔵量の調査だけでなく、現在も続くメタンガスの発生量なども計算し、メタンハイドレートが減少することなく採掘可能な量も計算しておくべきではないでしょうか?
さらに、このメタンハイドレートの生成過程を研究することによって、我々の生活から出る糞や生ゴミの廃棄システムを、将来のメタンハイドレート生成に向けた廃棄システムに出来ないでしょうか?

石油は地上の有機物(動物の死骸)の油が地層に溜まって長時間かかって化石となったものですが、海洋の底で発生するメタンなら石油に比べて短時間でエネルギー源になることが予想されます。

循環型エネルギー社会を目指すならば、省エネルギー化の目標値としてこの値を算出してお句必要があると思います。日本のこれからのエネルギー戦略を、日本の経済環境(産業構造)の変化を誘発するように仕掛けることですね。
海洋を、単なるエネルギー採掘現場と見做すのではなく、エネルギー生産機能を持つ場所として位置づけ、究極の再生可能エネルギーとしてのメタンハイドレートを目指すようにするべきではないでしょうか?

メタンハイドレートの生成過程が判れば、世界中の海でメタンハイドレートの生成可能な地域を探索することも出来るでしょうし、世界中のエネルギー問題を解決する技術ともなります。
石油をめぐる戦争も無くなる事でしょう。(他の要因で起きる戦争は無くならないでしょうけど)

日本の領海には、メタンハイドレートだけでなく「レアアース」も大量に存在するようです。南鳥島周辺に高濃度レアアースの含有泥が確認されたことから、さらに有望な島嶼海域があるのではないかと、その調査も始まるようです。

レアアースは、省電力化のために必要な物質です。メタンハイドレートによる省エネルギー化の目標値に向かって、レアアースの有効利用をさらに研究すれば、日本は石油からも、さらに原発からも脱出できるかも知れません。(原発技術は残す必要があります。将来の宇宙開発のエネルギーとして)

アメリカでは「シェールオイル革命」で原発の廃炉が始まったということですね。日本でも「メタン革命」になる可能性がありますし、メタンの方は再生可能エネルギーとして使える可能性が高いと思います。(シェールオイルは所詮石油です)

それにしても、中東の石油を戦後60年余りで掘り尽くしてしまったアメリカ・石油メジャーのすさまじさ。ドルと石油をリンクさせ、共産主義との冷戦を勝ち抜き、ドルの世界支配を確立させたアメリカ。
ソビエトなき世界で、中東のイスラムに悩まされ、ついに自国の石油(シェールオイル)に手を付けたアメリカ。そうしてでもドルの支配を維持しようとするアメリカ。
このアメリカと、もう暫くは付き合わなければならない日本。シェールオイルを日本に売らせる段取りは安倍首相訪米で付けたようです。
そう、メタンハイドレートを本当にエネルギー源として利用できる技術を確立するまでは仕方ありませんね。

再生可能エネルギーとしてのメタンハイドレート採掘と、レアアース利用の省エネ機器を組み合わせ、経済システムを抜本から変更し、豊かさの定義まで変えることのできる日本を作りましょう。
日本は省エネを核とした社会システムを国際社会に販売するようになるかも知れませんね。

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