ファーウェイのＣＦＯ・孟晩舟容疑者がカナダで逮捕された時、アメリカのスタンフォード大学の張首晟物理学終身教授が自殺してしまいました。（１２月1日のことです）
発表は自殺でも殺された可能性は非常に高いと言うことです。サンフランシスコ市長と同じにエアガンでリシンを撃ち込まれたのかも知れませんね。
彼は天才的物理学者で、トポロジカル絶縁体とか量子スピンホール効果などの研究で画期的な成果を上げていた教授ですが、同時に精華大学や上海科学技術大学の特任講師などの名目で中共政府と関係が深く、中共の半導体発展のためにはアメリカのどの会社から情報を盗めとか、どこに資金を入れろ、どこを買収しろ、などの技術窃盗に関する指揮系統を担っていたという人物だそうです。（河添氏の発表から〉
この事件は、ＦＢＩが張首晟教授の周辺の調査をかなり詳細にしてきたことが裏にあるわけです。おそらくＦＢＩが周辺を固め、張教授が活動しにくくなくなってきたことが考えられ、その後始末が必要になり孟晩舟氏が面会したのではないかと思います。
その後危険を察知した孟晩舟氏がカナダに出国し、そして張氏は口封じに殺されたというのが本当の所ではないでしょうか。
ファーウェイやＺＴＥの部品に「データを盗む仕掛けが入っている」とアメリカから言われ、取引停止に追い込まれたこと、そこには張氏がＦＢＩの尋問でばらしてしまったという可能性も考えられます。それによってトランプ大統領の公表発言が出てきたと言う訳です。
もし張氏がしゃべっていなくても、ＦＢＩの調査で疑わしいとなれば、これくらいのトリックは使うでしょう。しゃべったのかどうか、孟晩舟氏が確認に赴いたという筋書です。
ともかくこの事件で、ファーウェイやＺＴＥの部品にはスパイ回路が組み込まれていることが事実として浮かび上がってきます。
張首晟教授は、中共のスマホ盗聴システムのキーパーソンであり、それは瞬く間に普及したスマホ市場で、ファーウェイのＯＥＭスマホが世界中に拡散し、中共にピックアップされた反中共的人物の挙動が手に取るように中共側に伝わっていたと言う訳です。
もしかしたら、張氏自身も、このシステムで挙動を中共に怪しまれ、殺されてしまったのかも知れませんね。
しかし張氏が亡くなっても、すでにアメリカ側は情報は掴んでいるでしょう。ですから今後のファーウェイとＺＴＥの部品は使えなくなります。
おそらくそれを止めることは出来ないでしょう。アメリカへの市場へ５Ｇの交換機や、一般販売用の受発信器（電話機）にはファーウェイやＺＴＥの部品が使われていないことを証明しなければアメリカ市場に入れなくなるでしょうし、入っている可能性のあるスマホを企業の担当者が持っている場合は取引停止となることも考えられます。
今後アメリカは過去に生産されたスマホの中でファーウェイのＯＥＭ製品やＺＴＥの部品を使っている製品の一覧を発表するかも知れません。これらスマホのアメリカ国内への持ち込みを禁止したり、それを使っている交渉担当者との打ち合わせを拒否したり、神経質な動きを見せるかも知れませんね。
さらに自動車部品の中の電子部品にファーウェイやＺＴＥの部品を使っている場合は販売禁止にしたり、その部品の他メーカーへの置き換えを要求したり、出来ない場合は設計変更をするように要求したりするのではないかと思います。
トヨタなどは多用している可能性もありますし。ファーウェイやＺＴＥ以外のパーツでも中共製であれば「危険」としてアメリカは受け付けないかも知れません。
これが戦争であることを、日本のメーカーももう少し真剣に感じ取る必要があるでしょう。（単なる経済上の取引きではないのです）
このアメリカからの排除の流れは自動車だけでなく、工作機械等にも及ぶ可能性もあります。中共製の工作機械は実質輸入禁止となり、日本製の機械もファーウェイやＺＴＥなどの電子部品を使っていないことを証明できないと受け付けないことになるように思います。
これでスマホの買い替え需要が出て経済効果があるかも知れませんが、一方、中共の製品を売っているソフトバンク社などはどうするか、注意が必要です。
「５Ｇ」の製品で先陣を切ろうとしているソフトバンク社ですが、ファーウェイなどからの輸入が出来なくなっても大丈夫なのでしょうか？
アンタッチャブルなＦＢＩは、中共の賄賂攻勢を受け付けず、かなり長期に渡って張首晟教授を内偵していたようです。
ファーウェイやＺＴＥを押さえれば、スマホだけでなくＩｏＴを組み込んだ自動車や工作機械など、かなり広範囲に中共を抑えられるという目論見があったのかも知れませんね。
中共製品を輸入制限するための大義にもなりますし、この戦争の勝敗を決める分岐点になるかも知れません。
通信技術の中核となる半導体集積回路。そこに目を付けた中共が、その技術や情報を天才物理学者を使って入手・開発し、そこにスパイ装置を埋め込んで世界中にばら撒くことで、世界の人々を監視することも出来たでしょう。
しかしそれを逆手に取られれば、中共の製品が売れなくなり経済的ダメージが致命傷になります。
ファーウェイやＺＴＥの不信を煽り、アメリカは今後中共製の通信機器と、それの埋め込まれたあらゆる製品を世界から排除することが可能になります。
ＦＢＩは・・・いい仕事をしましたね。
彼は天才的物理学者で、トポロジカル絶縁体とか量子スピンホール効果などの研究で画期的な成果を上げていた教授ですが、同時に精華大学や上海科学技術大学の特任講師などの名目で中共政府と関係が深く、中共の半導体発展のためにはアメリカのどの会社から情報を盗めとか、どこに資金を入れろ、どこを買収しろ、などの技術窃盗に関する指揮系統を担っていたという人物だそうです。（河添氏の発表から〉
この事件は、ＦＢＩが張首晟教授の周辺の調査をかなり詳細にしてきたことが裏にあるわけです。おそらくＦＢＩが周辺を固め、張教授が活動しにくくなくなってきたことが考えられ、その後始末が必要になり孟晩舟氏が面会したのではないかと思います。
その後危険を察知した孟晩舟氏がカナダに出国し、そして張氏は口封じに殺されたというのが本当の所ではないでしょうか。
ファーウェイやＺＴＥの部品に「データを盗む仕掛けが入っている」とアメリカから言われ、取引停止に追い込まれたこと、そこには張氏がＦＢＩの尋問でばらしてしまったという可能性も考えられます。それによってトランプ大統領の公表発言が出てきたと言う訳です。
もし張氏がしゃべっていなくても、ＦＢＩの調査で疑わしいとなれば、これくらいのトリックは使うでしょう。しゃべったのかどうか、孟晩舟氏が確認に赴いたという筋書です。
ともかくこの事件で、ファーウェイやＺＴＥの部品にはスパイ回路が組み込まれていることが事実として浮かび上がってきます。
張首晟教授は、中共のスマホ盗聴システムのキーパーソンであり、それは瞬く間に普及したスマホ市場で、ファーウェイのＯＥＭスマホが世界中に拡散し、中共にピックアップされた反中共的人物の挙動が手に取るように中共側に伝わっていたと言う訳です。
もしかしたら、張氏自身も、このシステムで挙動を中共に怪しまれ、殺されてしまったのかも知れませんね。
しかし張氏が亡くなっても、すでにアメリカ側は情報は掴んでいるでしょう。ですから今後のファーウェイとＺＴＥの部品は使えなくなります。
おそらくそれを止めることは出来ないでしょう。アメリカへの市場へ５Ｇの交換機や、一般販売用の受発信器（電話機）にはファーウェイやＺＴＥの部品が使われていないことを証明しなければアメリカ市場に入れなくなるでしょうし、入っている可能性のあるスマホを企業の担当者が持っている場合は取引停止となることも考えられます。
今後アメリカは過去に生産されたスマホの中でファーウェイのＯＥＭ製品やＺＴＥの部品を使っている製品の一覧を発表するかも知れません。これらスマホのアメリカ国内への持ち込みを禁止したり、それを使っている交渉担当者との打ち合わせを拒否したり、神経質な動きを見せるかも知れませんね。
さらに自動車部品の中の電子部品にファーウェイやＺＴＥの部品を使っている場合は販売禁止にしたり、その部品の他メーカーへの置き換えを要求したり、出来ない場合は設計変更をするように要求したりするのではないかと思います。
トヨタなどは多用している可能性もありますし。ファーウェイやＺＴＥ以外のパーツでも中共製であれば「危険」としてアメリカは受け付けないかも知れません。
これが戦争であることを、日本のメーカーももう少し真剣に感じ取る必要があるでしょう。（単なる経済上の取引きではないのです）
このアメリカからの排除の流れは自動車だけでなく、工作機械等にも及ぶ可能性もあります。中共製の工作機械は実質輸入禁止となり、日本製の機械もファーウェイやＺＴＥなどの電子部品を使っていないことを証明できないと受け付けないことになるように思います。
これでスマホの買い替え需要が出て経済効果があるかも知れませんが、一方、中共の製品を売っているソフトバンク社などはどうするか、注意が必要です。
「５Ｇ」の製品で先陣を切ろうとしているソフトバンク社ですが、ファーウェイなどからの輸入が出来なくなっても大丈夫なのでしょうか？
アンタッチャブルなＦＢＩは、中共の賄賂攻勢を受け付けず、かなり長期に渡って張首晟教授を内偵していたようです。
ファーウェイやＺＴＥを押さえれば、スマホだけでなくＩｏＴを組み込んだ自動車や工作機械など、かなり広範囲に中共を抑えられるという目論見があったのかも知れませんね。
中共製品を輸入制限するための大義にもなりますし、この戦争の勝敗を決める分岐点になるかも知れません。
通信技術の中核となる半導体集積回路。そこに目を付けた中共が、その技術や情報を天才物理学者を使って入手・開発し、そこにスパイ装置を埋め込んで世界中にばら撒くことで、世界の人々を監視することも出来たでしょう。
しかしそれを逆手に取られれば、中共の製品が売れなくなり経済的ダメージが致命傷になります。
ファーウェイやＺＴＥの不信を煽り、アメリカは今後中共製の通信機器と、それの埋め込まれたあらゆる製品を世界から排除することが可能になります。
ＦＢＩは・・・いい仕事をしましたね。
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