世界主義は、共産主義とグローバル主義を指すものとします。
共産主義は、マルクスがその著書で「資本は集約し、やがて一部の資本家と大多数の労働者に分かれる」と言ったことから、私的資本の横暴に対し、「国家資本で労働者を平等化した方が良い」という概念に基づき、共産党革命なるものが結成されます。
しかし現実には私的資本が国家を牛耳っていたために、国家が資本を奪取する動きに出て、共産主義革命は暴力革命となってしまったわけです。
この私的資本は、主に欧州貴族とユダヤの富豪が握っていたわけで、産業革命以後「株主資本主義」ということで莫大な搾取が行われていたわけです。
これを嫌ったアメリカ合衆国は、開拓の努力の末に近代化を成し遂げますが、ロスチャイルド資本に入り込まれてから莫大な株主資本に利益が搾取されました。
しかし自由主義経済の国ですから、すぐに株式は一般国民にも公開され、株式投資バブルが起きてしまいます。
戦争による企業利益がバブルのきっかけだったようですが、その後バブルは弾け、不況が進んで大恐慌になり、フーバー大統領は緊縮財政という逆手を打ったために恐慌が激化、ルーズベルト大統領に代わります。ルーズベルト大統領はニューディール政策を取り、莫大な公共投資で不況を克服しようとしますが、それを共産主義者とののしられ、せっかく回復を見せていた景気が再び不況に戻ってしまいます。
ルーズベルト大統領は「新しい経済政策が必要だ」と言い続けますが、それが共産主義と同じものであることは誰の目からも明らかで、ここで共産主義の３つの国「ソビエト連邦」「ナチスドイツ」、そして「アメリカ合衆国」が覇権をめぐって対決していきます。
先ず、ナチスドイツが世界覇権を狙って欧州で暴れ回り、英国のチャーチル首相がアメリカに助けを乞います。しかし戦争をしないと言う公約で３期目に突入したルーズベルト大統領は、ナチスとの戦争に参加することは出来ませんでした。
そこで日本を罠に嵌めます。ＡＢＣＤ包囲網という経済封鎖で、遂に日本は真珠湾を攻撃、直後にアメリカは欧州の対独戦に参加、スローガンは「真珠湾を忘れるな」だったこと、もう有名な話ですがあまり歴史的常識にはなっていないようですね。
戦争が終わると、アメリカは私的資本国に戻り、大戦中に開発された技術を駆使して新たな近代社会を作ります。ここで重要なのはテレビジョンの普及です。
アメリカ合衆国とソビエト連邦が、私的資本と国家資本の対立という冷戦構造が敷かれたわけですが、その背後にはディープステートの黒い影が見え隠れします。
アメリカは戦争を続けます。朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争、そして中東におけるあらゆる小競り合い、そしてアメリカの圧倒的軍事力に対してイスラム圏のテロによる対米攻撃がなされます。
やがてソビエト連邦は共産主義の官僚システムがうまく機能出来なくなり、経済的に行き詰って崩壊します。
アメリカは私的資本主義を伸ばし始め、やがて共産主義とは異なる世界主義、即ちグローバル資本主義を打ち出すわけです。
このグローバル資本主義が世界主義であることに気が付いた中共は、自国が目指す中華思想の実現に利用し始めます。
最初は中共が自由化するような素振りを見せながら技術のハッキングを行い。経済力を付けると世界各地に中国籍の領土を買いあさり、そしてそこに移民を入植させ始めました。
そして「一帯一路」とか「ＡＩＩＢ」のような欧州の植民地支配を真似るような外交を始めます。
サヨク・リベラルの共産主義と、自由資本主義のグローバリズムと、両方に触手を伸ばした世界主義は、ここで中華思想の台頭と、アメリカにトランプ大統領という国家主義の大統領が生まれてしまったことに気が付きます。
中華思想は極端な差別主義であり、ナチス的な共産主義であることは明白です。ウイグルやチベットの差別弾圧には眼を覆うものがあり、経済発展には先進国からの技術の窃盗があり、あらゆる宗教の神の上に中国共産党があるなどとする教義を打ち出します。
「憲法改正」を標榜していた安倍政権は、もしかするとそれを使ってグローバリスト側の世界主義に取り込まれているもかも知れません。
ただ、中華思想排除のために国家主義のトランプ大統領とうまく行っているようにも見えますね。
カインとアベルの昔から、父親に認められたいという心は人間誰しも持っているものです。それを逆手に取った階級差別の中華思想。その犠牲者である北朝鮮と韓国が、未だに日本への攻撃を止めないのは、アベルを妬んだカインの心そのものではないでしょうか。
中華思想の撲滅こそが、拉致問題の解決、竹島問題の解決、その他朝鮮半島の主問題の解決には有効でしょう。
世界主義と国家主義が共同して中共を潰すことが出来るのでしょうか。出来たとしても、その後現れる中国の為政者は中華思想を廃棄出来るでしょうか。
宗教を持てない国家・中国に、国家成立の術を持たせられるでしょうか？
さまざまな戦いが、これから始まろうとしています・・・
しかし現実には私的資本が国家を牛耳っていたために、国家が資本を奪取する動きに出て、共産主義革命は暴力革命となってしまったわけです。
この私的資本は、主に欧州貴族とユダヤの富豪が握っていたわけで、産業革命以後「株主資本主義」ということで莫大な搾取が行われていたわけです。
これを嫌ったアメリカ合衆国は、開拓の努力の末に近代化を成し遂げますが、ロスチャイルド資本に入り込まれてから莫大な株主資本に利益が搾取されました。
しかし自由主義経済の国ですから、すぐに株式は一般国民にも公開され、株式投資バブルが起きてしまいます。
戦争による企業利益がバブルのきっかけだったようですが、その後バブルは弾け、不況が進んで大恐慌になり、フーバー大統領は緊縮財政という逆手を打ったために恐慌が激化、ルーズベルト大統領に代わります。ルーズベルト大統領はニューディール政策を取り、莫大な公共投資で不況を克服しようとしますが、それを共産主義者とののしられ、せっかく回復を見せていた景気が再び不況に戻ってしまいます。
ルーズベルト大統領は「新しい経済政策が必要だ」と言い続けますが、それが共産主義と同じものであることは誰の目からも明らかで、ここで共産主義の３つの国「ソビエト連邦」「ナチスドイツ」、そして「アメリカ合衆国」が覇権をめぐって対決していきます。
先ず、ナチスドイツが世界覇権を狙って欧州で暴れ回り、英国のチャーチル首相がアメリカに助けを乞います。しかし戦争をしないと言う公約で３期目に突入したルーズベルト大統領は、ナチスとの戦争に参加することは出来ませんでした。
そこで日本を罠に嵌めます。ＡＢＣＤ包囲網という経済封鎖で、遂に日本は真珠湾を攻撃、直後にアメリカは欧州の対独戦に参加、スローガンは「真珠湾を忘れるな」だったこと、もう有名な話ですがあまり歴史的常識にはなっていないようですね。
戦争が終わると、アメリカは私的資本国に戻り、大戦中に開発された技術を駆使して新たな近代社会を作ります。ここで重要なのはテレビジョンの普及です。
アメリカ合衆国とソビエト連邦が、私的資本と国家資本の対立という冷戦構造が敷かれたわけですが、その背後にはディープステートの黒い影が見え隠れします。
アメリカは戦争を続けます。朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争、そして中東におけるあらゆる小競り合い、そしてアメリカの圧倒的軍事力に対してイスラム圏のテロによる対米攻撃がなされます。
やがてソビエト連邦は共産主義の官僚システムがうまく機能出来なくなり、経済的に行き詰って崩壊します。
アメリカは私的資本主義を伸ばし始め、やがて共産主義とは異なる世界主義、即ちグローバル資本主義を打ち出すわけです。
このグローバル資本主義が世界主義であることに気が付いた中共は、自国が目指す中華思想の実現に利用し始めます。
最初は中共が自由化するような素振りを見せながら技術のハッキングを行い。経済力を付けると世界各地に中国籍の領土を買いあさり、そしてそこに移民を入植させ始めました。
そして「一帯一路」とか「ＡＩＩＢ」のような欧州の植民地支配を真似るような外交を始めます。
サヨク・リベラルの共産主義と、自由資本主義のグローバリズムと、両方に触手を伸ばした世界主義は、ここで中華思想の台頭と、アメリカにトランプ大統領という国家主義の大統領が生まれてしまったことに気が付きます。
中華思想は極端な差別主義であり、ナチス的な共産主義であることは明白です。ウイグルやチベットの差別弾圧には眼を覆うものがあり、経済発展には先進国からの技術の窃盗があり、あらゆる宗教の神の上に中国共産党があるなどとする教義を打ち出します。
「憲法改正」を標榜していた安倍政権は、もしかするとそれを使ってグローバリスト側の世界主義に取り込まれているもかも知れません。
ただ、中華思想排除のために国家主義のトランプ大統領とうまく行っているようにも見えますね。
カインとアベルの昔から、父親に認められたいという心は人間誰しも持っているものです。それを逆手に取った階級差別の中華思想。その犠牲者である北朝鮮と韓国が、未だに日本への攻撃を止めないのは、アベルを妬んだカインの心そのものではないでしょうか。
中華思想の撲滅こそが、拉致問題の解決、竹島問題の解決、その他朝鮮半島の主問題の解決には有効でしょう。
世界主義と国家主義が共同して中共を潰すことが出来るのでしょうか。出来たとしても、その後現れる中国の為政者は中華思想を廃棄出来るでしょうか。
宗教を持てない国家・中国に、国家成立の術を持たせられるでしょうか？
さまざまな戦いが、これから始まろうとしています・・・
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