華人の宿泊を拒否する方法

ビジネスホテルの宿泊客から行儀の悪い華人を排除する手段が現れました。

アパホテルが実施した方法で、客室に社長の書いた本を備えることです。アパグループの社長は「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定した書籍を多く書いており、その書籍をグループのビジネスホテルの客室に置いたところ、このホテルに宿泊した中国人と米国人の男女が微博でその書籍について指摘したのです。

アメリカ人も書いたとはちょっと理由が判りませんが、これを受けた中共は見事に反応しました。
人民日報系の環球時報は、日本で営業している中国の旅行社がアパホテルの取り扱いを中止したと報じたからです。

これで華人の客が減って、アパホテルは仕方なく社長の書籍を客室から無くすかと思いきや、アパホテルの元谷外志雄社長は「特定の国や国民を批判することを目的としたものではなく、あくまで事実に基づいて本当の歴史を知ることを目的としたもの」と説明し、「日本には言論の自由が保障されており、一方的な圧力によって主張を撤回するようなことは許されてはならない」との考えを強調したそうです。

「言論の自由」とは間違いを糺すことで、「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」は多くの証拠から「嘘」であることが明白な歴史的事実です。
しかし中共は、「強制連行された慰安婦と南京大虐殺は、国際社会が認める歴史的事実であり、確実な証拠が多くある」と主張しています。もちろんその確実な証拠は公開されておりませんけど・・・

また、「国際社会が認めている」ようなことを言っておりますが、東京裁判史観が疑われていることを中共はご存知でしょうか。
まだ少数派ですが、アメリカが公文書を公開し始めていますから、そこから次第に真実が判ってくると思います。

「従軍慰安婦の記憶遺産登録」に抗議をした大高未貴氏に対して、ユネスコの人が「あなたの言っていることは日本側から見たもの。実際はあったんではないか」などとして相手にしませんでしたね。
しかしその時、「世界中にある『公文書』を提示しなさい。公文書だよ」と盛んに言っておりました。そう、そのアメリカの公文書が「極秘」の期間を過ぎて公開され始めております。

東京裁判が裁判に名を借りた「復讐劇」であったことは、パール判事の文書でも書かれています。ただ中共はこの判決を拡大解釈して長年にわたる日本への復讐を果たそうとしているわけではないでしょうか。
聖徳太子の時代以降、中華思想に従わなかった日本に対する復讐です。中華思想では「発展した野蛮国は華人に貢がねばならない」わけでして、それをしてこなかった日本に「ＯＤＡ」として現在貢がせているわけです。
中共は「盧溝橋事件」より以前の「柳条湖事件」から日中戦争と位置付けているようですが、それなら日本側は「聖徳太子の書簡以降」を日中戦争とすればいいのではないでしょうか。
つまり日中の歴史は常に戦争下であったというわけです。日清戦争も大東亜戦争も、その長い戦争の歴史の一部に過ぎないとするわけです。そして日本は大東亜戦争の太平洋戦線でアメリカに負けたことを正確に表現しましょう。

大東亜戦争での「東京裁判」が否定されると困るのが中共。なにしろ「南京大虐殺」は東京裁判から始まったもので、初めて中国（中共ではありません）が日本に勝ったその勝利宣言みたいなものですからね。

さて、アパホテルは今後「華人」の宿泊客が激減します。それは口コミで宣伝できませんか？
ホテルに泊まって、華人の傍若無人な光景に出会わなくても済むホテルとして有名になれば、多くの宿泊予約が取れるかも知れません。

もしこれで成功したら、中国人の客で困っている温泉の宿などにとっては福音になるのではないでしょうか。
「南京大虐殺の嘘」などの書籍は他にもいっぱいあるはずです。それをロビーなどに目立つように置いておけば、やがて華人の客が激減することは間違いありません。

今後日本の経済が上向きになれば、日本人観光客も増えるでしょうし、なんといってもアメリカやら欧州からの観光客が今後増えていきます。
逆に中共の観光客は不況（経済破綻）で減少するはずですから、むしろ良い方向になるのではないでしょうか。

中共から来たお客様は、ホテルのエレベーターで「定員オーバーのベル」がなっても降りようとせず、いつまでもエレベーターを止めてしまうことがしばしばあるそうです。
他の階のお客様はエレベーターの前に列を作って、ホテル側従業員が慌ててその階に行き、降りようとしない華人をなだめすかして降ろすそうです。

また、水洗トイレで洗濯をしたり、はなはだ困った行動をして、ホテル側に迷惑をかけ、さらの同宿泊客にも迷惑をかけているとか。

今後アパホテルは、このような心配が一切ないビジネスホテルとして世界的に有名になるかも知れません。
そしてアパホテルに華人が泊まらないことが集客にプラスに働くとなれば、他の宿泊業もアパホテルに倣うのではないでしょうか。

これは同時に、華人以外の国の観光客、あるいはビジネス客に「南京事件」や「従軍慰安婦」の真実を伝えることに若干でも効果があるように思います。

アパホテルの社長・元谷外志雄氏も、それは望むところでしょう。
日本の観光業、サービス業には、古代史テーマの宣伝とか温泉宿としてのサービスを売り物にするだけでなく、日本の主張を売り物にするような、そんなサービスで「それで不快を感じる客は来るな」というスタンスもあるように思うのであります。