今年は皇紀2677年です。神武天皇が登場してからの年数で、それまでは縄文時代だったと考えられます。しかし縄文時代がどうなっていたかは判りません。ただ各地に豪族が居て、組織立った活動はあったようです。
神武天皇がどこから来たのか、それは判りませんが太陽信仰だったのだろうと思います。その武器は「草なぎの剣」という鉄剣と、米の水耕栽培というハイテクだったのでしょう。
「天照大神」の信仰を持つグループと合体して、北へ向かって拡張を始め、大和国家の建設に邁進したのではないでしょうか。
この頃、天皇の役割は「こよみ」だったはずです。複雑なコメの水耕栽培を行うには、1年を通して作付けやら水張りやらのタイミングを知らせる(しらす)ことが重要で、さらにそのタイミングで多くの人々を一斉に働かさなければなりません。そうしないとコメは大量に出来ませんし、生産性も上がりません。
ですから天皇というカリスマ信仰を利用する必要もあったのでしょう。
この統治者・天皇の時代は1200年ほど続きますが、多くのほころびが出始め、継承者やら既得権維持やらで内紛が続き、そこに中国などからの干渉も入って収拾がつかなくなっていったのではないでしょうか。まさに天皇システムの危機です。そこを収拾させたのが「聖徳太子」だったのだろうと思います。
聖徳太子は「厩戸の皇子」と言われていたことから、ヘブライの知恵が含まれているような気がします。もちろんイエス・キリストが厩で生まれたからです。
皇室を政治形態から切り離し、政治は公家が行うこととした律令シスエムはうまく機能しました。中国に対する離縁状も功を奏し、その後700年ぐらいは比較的平穏でした。(トラブルはありましたけどね)
公家の持つ既得権により貧富差が拡大、ついに武家が政治に口出しを始め、源平合戦となって武家が政治の実権を握ってしまいます。皇室の危機です。
しかし皇室はこの時1000年を超える歴史を持っておりました。ですから武家が統治権を獲得する早道は「天皇からの授権」が収まりやすい構図だったのです。ですから、皇室はそのまま継承されて行きます。現在まで。
皇室は男子継承です。即ち神武天皇から「Y遺伝子」が継承されていることが継承の条件です。だから女系天王では継承不可なのです。昔は側室制度があって、男子継承はそれほど無理な条件ではありませんでした。そうであっても、現実には男子が生まれないことも多く、現在の天皇陛下まで神武天皇からY遺伝子が引き継がれているかどうかは判りません。
だいたい遺伝子なるものは近代科学で判ったことで、それまでは判らないのが当たり前でしたからね。
ただし鎌倉時代あたりから、男子継承は間違いないようです。皇室は完全に武家政治からは隔離していましたし、側室制度などで維持されてきましたから。皇室とその周辺の既得権が男子継承を守ったと思いますので。
明治時代、これからキリスト教国と付き合う以上、側室制度はまずいだろうということで、宮家制度が始まりました。
そして大東亜戦争に負けた日本は、昭和天皇の御代でなく、将来に皇室を潰そうと言うGHQの計画で「宮家解体」が命じられたのです。
この時、昭和天皇は「煙をハサミで切れるものか」と言い放ったとか。
それから昭和天皇は生物学を学び、研究され、Y染色体が男子継承の証だとの結論を得たのでしょう。旧宮家と同じように天皇家も外部から嫁を取ることを決意、正田家の美知子様が候補となられます。
軽井沢と言う宣教師が集まっていた舞台を設定し、キリスト教徒が喜ぶような「テニスコートの恋」が演出されたのではないでしょうか。
そして旧宮家には男子継承を続けるように下命し、いつでも宮家復帰が出来るような段取りもされていたはずです。
今上陛下が「身心の老化」を訴えられたことで、内閣がそれを受けて「天皇の公務負担軽減等に関する有識者会議」を内閣府に作りました。
ここで何が話されているのかは判りませんが、ここは陛下の公務の負担軽減を考えるところであって皇位継承などを話し合う場ではないはずです。
ですから継承に関してどんな決定をしても皇室は従うことは出来ないし、そうすべきではないはずです。政府と皇室は離されているはずですからね。
つまり、天皇の継承に関しては皇室内部で決定すれば良いことで、政治が口をはさむことではありません。国民主権も、政治に関する主権であって、皇室に関しては関係ないはずです。
それをGHQが作った憲法でいかにも天皇の上に憲法がある様な錯覚から、このような「会議」で継承問題が離されているのかも知れませんね。
これこそが「皇室の危機」なのではないでしょうか。
継承については、皇室、あるいは天皇家が決定したことを、国会・政府を含め我々一般国民も黙って受け入れれば良いのです。
今上陛下が譲位をなさろうと、あるいは皇太子殿下に摂政をやらせようと、それを決めるのは皇室内部、あるいは天皇家の男子継承権保持者であって、内閣府でも宮内庁でも、まして国民やマスコミでもないのです。そんな権利すらありません。
それはわれわれの家系相続と同じことで、当たり前のことなのです。
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