我が国防衛は仮想敵国・中共によって危機が鮮明になってきております。
しかし憲法によって自衛隊は動けず。敵は民間を装って漁船に仕立て上げた艦船で侵略を続けております。
世界はすでに尖閣海域（東シナ海）は中共の実効支配の及んでいる地域との認識が高まってきておりますし、その宣伝を中共は繰り返し欧米に向けて発信しています。
我が国の主権が侵されても、外務省の対応は中共に対して「抗議のFAX」を送り付けているだけで、まったく「主権国家・日本」を身体を張って主張しておりません。
フィリピンもインドネシアも、そしてパラオ共和国ですら中共の偽装漁船に対しては銃撃や拿捕、そして爆破などを行い、中共に対して主権を主張していますが、我が国はなされるままにして、放置に近い状況です。
中共の主張は国際法違反であり、根拠にも乏しいものであるのですが、その恫喝のものすごさに対抗できない外務省のようです。そして今後もその傾向は強まって行くでしょう。なぜなら敗戦既得権者である外務省の「戦後の掟」が、敗戦国日本を再生産しているからだと思います。（それが日本国憲法を守ると言うことですね）
この尖閣海域に中共の海警艦船が侵犯してドローンを飛ばしたと言うことです。ドローンと言ってもアメリカの無人偵察機と言うものではなく、飛行カメラのようなドローンのようです。
今年の５月のことでした。
これなら攻撃しても何とかなると判断したのでしょうか、海保の船に「電波妨害装置」を取り付けるように検討に入ったそうです。
産経の報道では、「ドローンは電波で遠隔操作されるため、その電波を妨害することで飛行を不能にする。」との記述がなされておりましたが、ドローンは高周波のパケット通信で交信しているために一般の人が理解しているような妨害電波では対処できないはずです。
ですから高出力の電磁波で回路を焼き切る装置の搭載となるでしょう。これですと周波数に関係なく破壊できます。（ドローンを電子レンジに入れたようになります）
しかし空中で相当距離もありますから高出力も半端ではないギガワットクラスの出力となり、その電源が海保の小さな船に搭載可能かどうかが問題になると思います。
そしてもし、尖閣のドローンが墜落すれば、その電源が準備された事になりますから、今後はそれをミサイル防衛に利用可能ということにもなるのではないでしょうか。
この電磁波兵器は非殺傷兵器です。ですから遠慮なく利用することが出来ます。日本国憲法にも触れないで済むでしょう。
中共がどのような恫喝を外務省にしてくるかは判りませんが、河野外務大臣はそれほど軟ではないように思うのですが。
この電磁波兵器はすでにロシアが実用化している模様です。今回のシリア軍事介入において、敵ミサイルの攻撃を２～３両の特殊車両を配備して半径約３００ｋｍの電子戦シールドを構築していたと言います。
こうすることで、敵ミサイルがロシア軍基地を攻撃しても防御を可能にしたと言うのです。
この情報は元自衛隊で日本安全保障戦略研究所運営委員長の樋口譲次氏の著書「日本と中国、もし戦わば」に書かれていたことですが、もしかしたらアメリカ軍がロシア軍基地にISのミサイルに見せかけて撃ち込んでテストをしていたのかも知れませんね。
日本の海保と海自は海で張り合っていて、なかなか融合しないようです。指揮系統が違うので共同訓練などもまだ出来ていないようですね。
ですからこの電磁兵器を海保に持ち込むのは海自の反発もあるようで、なかなか大変なようです。
しかし実戦経験を積むには、中共のドローンは絶好のテストケースになるようにも思います。これで怒った中共側が銃撃でもしたら、すぐに軍事的侵略と見なして海上自衛隊の出番となるからです。
戦闘行為が続けば、日米安保発動も可能でしょう。まだ実戦経験が無く、訓練が不十分の中共の空母は、威圧には使えても実戦には使えないでしょう。アメリカにとっても叩くチャンスとなります。
ロシアの陸軍がこの電磁波兵器を使ったとしても、艦船に搭載するには電源の小型軽量化が必要です。重量車両２～３台を使った電源では重すぎるでしょう。
そして燃料に何を使うのか、核燃料かも知れませんので機密漏洩には注意が必要です。なにしろ我が国には反日日本人がたくさんおりますからね。
もちろん日本人だけでなく中共、北朝鮮、ロシアなどの高度技術のプロもスパイとして大量に入り込んでいます。
海保に電磁波兵器を積み込むのは、ある意味で実験でもあるでしょう。どのくらいの距離まで有効か、どのくらいの時間で墜落するか、相手にさとられるかどうか、など非戦闘状態での攻撃性能が確かめられます。
そしてこの効果はただちに艦船団のミサイルディフェンス開発に有効な情報となります。
スケールアップすれば、領空侵犯の航空機にも警告の上、機能不全にするとか撃墜させることも可能でしょう。近代の航空機、戦闘機や偵察機は電子機器が山盛りですからね。
ともかくこの海保を使った電磁波兵器の早期完成に期待しましょう。
世界はすでに尖閣海域（東シナ海）は中共の実効支配の及んでいる地域との認識が高まってきておりますし、その宣伝を中共は繰り返し欧米に向けて発信しています。
我が国の主権が侵されても、外務省の対応は中共に対して「抗議のFAX」を送り付けているだけで、まったく「主権国家・日本」を身体を張って主張しておりません。
フィリピンもインドネシアも、そしてパラオ共和国ですら中共の偽装漁船に対しては銃撃や拿捕、そして爆破などを行い、中共に対して主権を主張していますが、我が国はなされるままにして、放置に近い状況です。
中共の主張は国際法違反であり、根拠にも乏しいものであるのですが、その恫喝のものすごさに対抗できない外務省のようです。そして今後もその傾向は強まって行くでしょう。なぜなら敗戦既得権者である外務省の「戦後の掟」が、敗戦国日本を再生産しているからだと思います。（それが日本国憲法を守ると言うことですね）
この尖閣海域に中共の海警艦船が侵犯してドローンを飛ばしたと言うことです。ドローンと言ってもアメリカの無人偵察機と言うものではなく、飛行カメラのようなドローンのようです。
今年の５月のことでした。
これなら攻撃しても何とかなると判断したのでしょうか、海保の船に「電波妨害装置」を取り付けるように検討に入ったそうです。
産経の報道では、「ドローンは電波で遠隔操作されるため、その電波を妨害することで飛行を不能にする。」との記述がなされておりましたが、ドローンは高周波のパケット通信で交信しているために一般の人が理解しているような妨害電波では対処できないはずです。
ですから高出力の電磁波で回路を焼き切る装置の搭載となるでしょう。これですと周波数に関係なく破壊できます。（ドローンを電子レンジに入れたようになります）
しかし空中で相当距離もありますから高出力も半端ではないギガワットクラスの出力となり、その電源が海保の小さな船に搭載可能かどうかが問題になると思います。
そしてもし、尖閣のドローンが墜落すれば、その電源が準備された事になりますから、今後はそれをミサイル防衛に利用可能ということにもなるのではないでしょうか。
この電磁波兵器は非殺傷兵器です。ですから遠慮なく利用することが出来ます。日本国憲法にも触れないで済むでしょう。
中共がどのような恫喝を外務省にしてくるかは判りませんが、河野外務大臣はそれほど軟ではないように思うのですが。
この電磁波兵器はすでにロシアが実用化している模様です。今回のシリア軍事介入において、敵ミサイルの攻撃を２～３両の特殊車両を配備して半径約３００ｋｍの電子戦シールドを構築していたと言います。
こうすることで、敵ミサイルがロシア軍基地を攻撃しても防御を可能にしたと言うのです。
この情報は元自衛隊で日本安全保障戦略研究所運営委員長の樋口譲次氏の著書「日本と中国、もし戦わば」に書かれていたことですが、もしかしたらアメリカ軍がロシア軍基地にISのミサイルに見せかけて撃ち込んでテストをしていたのかも知れませんね。
日本の海保と海自は海で張り合っていて、なかなか融合しないようです。指揮系統が違うので共同訓練などもまだ出来ていないようですね。
ですからこの電磁兵器を海保に持ち込むのは海自の反発もあるようで、なかなか大変なようです。
しかし実戦経験を積むには、中共のドローンは絶好のテストケースになるようにも思います。これで怒った中共側が銃撃でもしたら、すぐに軍事的侵略と見なして海上自衛隊の出番となるからです。
戦闘行為が続けば、日米安保発動も可能でしょう。まだ実戦経験が無く、訓練が不十分の中共の空母は、威圧には使えても実戦には使えないでしょう。アメリカにとっても叩くチャンスとなります。
ロシアの陸軍がこの電磁波兵器を使ったとしても、艦船に搭載するには電源の小型軽量化が必要です。重量車両２～３台を使った電源では重すぎるでしょう。
そして燃料に何を使うのか、核燃料かも知れませんので機密漏洩には注意が必要です。なにしろ我が国には反日日本人がたくさんおりますからね。
もちろん日本人だけでなく中共、北朝鮮、ロシアなどの高度技術のプロもスパイとして大量に入り込んでいます。
海保に電磁波兵器を積み込むのは、ある意味で実験でもあるでしょう。どのくらいの距離まで有効か、どのくらいの時間で墜落するか、相手にさとられるかどうか、など非戦闘状態での攻撃性能が確かめられます。
そしてこの効果はただちに艦船団のミサイルディフェンス開発に有効な情報となります。
スケールアップすれば、領空侵犯の航空機にも警告の上、機能不全にするとか撃墜させることも可能でしょう。近代の航空機、戦闘機や偵察機は電子機器が山盛りですからね。
ともかくこの海保を使った電磁波兵器の早期完成に期待しましょう。
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