ハリウッドは目覚めるか？

経済大国となって、そして軍事大国となった中共。その弱点である歴史の悲惨な真実を覆い隠そうとする歴史改竄の試みを、映画というプロパガンダで達成しようと言う中共の企みがハリウッドへの莫大な投資でした。

共産主義国の大富豪、王健林（ワン・ジェンリン）会長（６２）率いる不動産開発大手、大連万達集団（ワンダ・グループ）が、ハリウッドに乗り込んで弱小映画会社を買収し、さらに大手映画会社をも入手しようと動き出したのですが、ついに中共の外貨準備に赤信号が灯って外貨持ち出しに歯止めがかかって、多くのハリウッド買収計画が挫折し始めたようです。

２０１２年にはアメリカの大手映画館チェーン、ＡＭＣエンターテインメントを２６億ドル（約２８００億円）で買収したり、２０１６年にはテレビ制作会社、ディック・クラーク・プロダクションズ（ＤＣＰ）を１０億ドル（約１０９０億円）で買収すると発表してきた華人の企業でした。

ハリウッドは中共に媚び、華人を英雄にしたり紳士的な役柄にしたりして、作品作りの寄付や投資を呼び込んで映画製作を続けてきました。
しかし今回の外貨持ち出し規制によって、急激にその様相は変わってしまったようです。
これでハリウッド製のフェイク歴史映画は見られなくなりそうです。

中共の外貨持ち出し規制だけではなく、アメリカの議員達も動いたようです。中共資本によるこうしたハリウッドやメディア企業の買収に懸念を示しているとする議員達が１８名、アメリカ産業に対する海外からの戦略的投資を制限する既存のルールを再考するよう政府監査院に要請したと言うことです。

彼らの出した要請文には、「（中共側からの）プロパガンダやメディア・ソフトパワー系企業をコントロールしようとする動きへの懸念に対処するため、国家安全保障の定義を広げるべきだろうか？」ということで、要約すると「中共によるアメリカの娯楽・メディア産業への巨額投資や買収を許しておけば、そのうち国の安全保障を脅かす事態が起きる」と論じたわけです。

このような中共側の外貨不足の事情と、アメリカの「安全保障に影響するかもしれない」という懸念が、ハリウッドを直撃したと言ってよいでしょう。

それにしても、中共の外貨準備不足はかなり深刻なようです。英国の調査会社ディアロジックのデータによりますと、中共からの海外投資額は、昨年は対前年比で約２倍の２２５０億ドル（約２４兆５４００億円）を記録したのですが、現在の海外企業買収案件は、特にハリウッドにおいて、過去の記録的な状況のほんの一部にまで減少しているそうです。

さらにアメリカのメディア、ハイテク、エンターテインメントの各業界と中共との国境をまたぐ取引が、過去半年間で少なくとも十数件、資金枯渇の状況でストップしているとのこと。
この急激な資金枯渇状況を生み出しているのは、中共における急激な軍備拡張の結果かも知れません。

また人件費の高騰も輸出圧力をにぶらせているように思います。これまでの安い人件費で世界の多くの人に商品を提供してきたというビジネスモデルが終焉し、ハイテク商品の輸出が思うように行っていないのではないでしょうか。

空母の建造が進む中共ですが、それがいかに高額な投資になり、しかも戦争をしない状態での維持管理がどのくらい難しいか、それを知っているのはアメリカだけではないでしょうか。
このまま空母搭載機の離発着訓練が行われれば、多くのパイロットが犠牲になるでしょう。そして推進力の低いエンジンではなおさら危険であることは言うまでもありません。

この秋、習政権が継続に成功したとしても中共の経済が好転する気配はありません。我が国の経済学者たちも、すでに中共の経済予測を半ばあきらめているようです。公表される経済指標はフェイクであり、予測が不可能だからでしょう。

それにしてもアメリカの議員達のハリウッド防衛の要請文には敬意を払いますね。これからの戦いは情報戦であり歴史戦でもあるようですから。
中共と韓国、そして北朝鮮は、第二次大戦後に作られたフェイク・ヒストリーの上に構築されました。そのフェイクを世界中に定着し歴史的事実にしてしまおうと言う戦いが歴史戦です。

歴史情報は世界中の公文書館に保管され、それがコンピュータに打ち込まれて閲覧可能になって行きます。仮に中共や北朝鮮、韓国が捏造に必死になっても、やがて来るAIの時代にはばれてしまうと思うのですけどね・・・