アメリカ軍が機能不全になり、対する中共・人民解放軍が攻勢に出てきていることは、日本のマスコミを見ていては判りません。
評論家の丸谷元人氏は、すでに人民解放軍は活発に南シナ海やスリランカなどに攻勢をかけ、インド軍などが抗しきれなくなっていると述べております。
アメリカ軍が動けなければ、まもなく東シナ海の尖閣諸島・魚釣島に人民解放軍が上陸してくるでしょう。
人民解放軍には武漢コロナに感染している人間は一人もいないそうですね。
この事実に対し丸谷氏は「中共はすでにこのウイルスに対する特効薬を開発しているのではないか?」と述べておりました。
SARSが流行した時に、中共が漢方薬を使って効果があった旨発表していたそうです。甘草の成分であるグリチルルチンとか、コガネ花から取れるバイカリン・ヘスペレチンなど、さまざまな漢方薬からの成分を研究していたと言いますから、今回の武漢コロナウイルスは、拡散する前に特効薬が出来ていたのではないかと言う推測の話です。
昨年12月、パンデミック計画が始まり、最初は武漢の市民を犠牲にして「中共が最初の被害者」という世界への発信を画策していた時、ある医者が「SARSのような病気が流行している」という情報を拡散し始めたので、それを封印したのではないか、という推測が出来ます。
確かに中共で蔓延し始めても、共産党の高級幹部は発病しませんでしたね。恐らく人民解放軍の兵士たちにも予防薬が配布されていたのではないでしょうか。
1月下旬に日本で武漢肺炎に「アビガン錠が効く」という発表をしたとたん、中共側が「確かにアビガンが効いた」と反応したのですが、この素早い反応で「前から知っていたのか?」という感じがしたものです。
武漢を封鎖したのが1月の23日でしたが、この封鎖の情報は事前にリークされ、武漢から逃げ出す人もいたとか。その中の裕福層がアメリカに逃げることで、感染がアメリカに拡散する事が計画されていたのではないかと思う訳です。
欧州には多くの中国人労働者が入っています。春節(旧正月)が終わって帰れば感染拡散が起きることは計画されていたのではないでしょうか。
事実イタリアなどでは2月中旬頃から感染者が異常に増えています。しかし何と言ってもアメリカの感染者・死者数がダントツで、明らかにアメリカを狙ったバイオ戦争であることは疑う余地は無いと思います。
富士フィルム富山化学でアビガンという抗ウイルス薬は開発されましたが、その主成分は中共の富士フィルム工場で作られていました。しかし何故か富士フィルムは直後にその薬品を新潟の工場で量産すると発表したわけです。
理由は判りませんが、おそらく中共で作ったものが「国防動員法」などの法律によって輸出規制が掛けられたからではないでしょうか。
最初から中共はアメリカを感染爆発で叩き、その隙に世界戦略を急激に進める計画を立てていて、その準備はかなり前から立てられていたのではないかと思います。
その準備の中に特効薬の開発があり、漢方薬の成分から割り出していて、化学創薬と合わせて開発していたのではないかと言う事です。でなければ人民解放軍には感染者が居ないことの説明が出来ません。
日本のマスク製造企業が中共のマスク製造工場に増産させても、中共政府がそれを日本に輸出させなかったと言う事実も「国防動員法」の適用であったと言う方も居ります。
では何故、武漢の市民にはこの特効薬が回らなかったのか・・まさしく武漢市民は犠牲にされたわけです。これが共産主義者の計画だったわけです。自国も感染しているというアリバイ作りだったのかも知れません。
評論家の河添恵子氏が、「南普陀計画(Nanputuo Plan)」というものがあると述べていました。これは2004年頃出された計画のようで、SARSの流行した翌年(まだ収まっていないとき)です。
南普陀は台湾海峡の大陸側にある地名で、そこに共産党幹部が集まって会議をしていた場所だとか。
その時話し合われた内容は「中国の人口を減らす計画」であり、中共の人口コントロールであり世界のコントロールも含んでいたのではないかと思われるそうです。
そしてこのドラフトを書いたのは「江沢民」元主席だったとか。
武漢の市民を犠牲にして、厄介なウイルスでパンデミックを起こし、敵対するアメリカに上手に最大の蔓延を起こさせ、空母艦隊を動けなくしてから自国の海軍を使って他国の領海を航行しています。
特効薬を使えば味方に付けたい国家を手玉に取れますし、感謝もされます。どんな犯罪組織の親分でも親切にすれば味方になることくらい知っています。
金と女と権力にウイルス兵器を加えた犯罪国家「中共」が、老いた世界の警察官・アメリカを攻撃したその手口、それが「武漢肺炎を起こす新型コロナ・ウイルス」の正体だったようにも思われます。
中共は医療チームの派遣など、世界への貢献を謳っておりますが、このことも「特効薬を隠し持っている」ことの証左かも知れませんね。
事実かどうか、現在アメリカで証拠が集められているようです。そのうちに発表されるでしょう。
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