東日本大震災の傷も癒えていないというこの日本列島で、再び激震が走ったのは九州・熊本でした。
都市直下型の地震らしいのですが、細かい情報はこの時点では入ってきていません。
最も揺れがひどかったのは震度７を観測した益城町付近で、この辺りは２つの活断層が交わっており、地震が起きやすい場所だったと言うことです。
地震発生後ラジオの放送を聞いていたのですが、盛んに「川内（せんだい）原発の状態」を放送していました。熊本の地震でなぜ鹿児島の原発のことを放送しているのか、何か違和感がありますね。
サヨクの「夢よ再び」といったところでしょうか。もし川内原発が異常を示せば、「そら見ろ原発は危険なんだ」という根拠になります。何とか日本の技術を貶めたいサヨクが、放送局に染みついているような、そんな震災報道でした。
地震直後から、「津波の心配はありません」と発表されていますから、原発は大丈夫です。東日本の時は津波被害で電源が吹っ飛び冷却不能となって加熱した金属が水中酸化を起こして水素が発生、それが溜まって水素爆発を起こしたことが原因ですからね。
川内原発は停止もしないで電気を送り続けておりました。佐賀の玄海原発はサヨクのおかげで停止状態ですが、まったく異常は無かったということです。
愛媛県の伊方原発も異常なしです。今回の地震は全く原発には影響はなかったようですね。
武蔵野学院大学の島村英紀特任教授によりますと、２０１４年５月３０日に小笠原諸島の近海でマグニチュード(M)８．１という巨大な地震が起きているとのこと。これは深いところで起きた地震（深発｟しんぱつ｠地震）であったために北海道から沖縄県まで４７都道府県がゆれました。
東京の六本木ヒルズではエレベーターが止まって高層階難民が発生しましたので、覚えておられる方も居るでしょう。
島村教授によりますと、日本列島に地震を起こす太平洋プレートにどうやら異常が起きているらしいのです。
太平洋プレートは本州の東方では日本海溝から、そしてもっと南では伊豆小笠原海溝から地球の中へ潜り込んでいっています。
小笠原諸島の巨大地震を調べた教授は、東日本大震災の浅いところで起きた海溝型の大地震が、同じプレートの深いところにも影響を与えて、小笠原の深発地震に繋がったと分析しておられます。
そして東日本大地震が引き起こした小笠原の深発巨大地震が、プレートの「留め金」を外してしまったことが考えられ、ゆえに数年後、あるいは数十年後に浅い海溝型の大地震が誘発される、という学説を発表しておられます。
今回の熊本・都市直下型地震も、この島村学説の通りだったとすれば、今後列島はどこで巨大地震が起きてもおかしくない状態にあると言うことです。
陸の直下で起きた地震は津波の心配はそれほど無いようですが、これが海洋の浅いプレートの部分で起きると巨大な津波の発生が心配されます。
東日本大震災の復興は５年を経過しましたが、まだ道半ばです。こんなにのんびりしていて良いのでしょうか。
熊本大震災の後、５年以内に今度は津波を伴った巨大地震が起きる可能性は大きいのではないでしょうか。
安倍政権で始まった「国土強靭化計画（ナショナル・レジリエンス・プロジェクト）」は、平成２６年１２月に作成されました。
しかし、この計画、ホームページを見ても緊迫感が全く伝わってきません。
http://www.cas.go.jp/jp/seisaku/kokudo_kyoujinka/index.html
東京都も、「東京防災」という本を編纂して都民全員に配布しました。しかし本を配布してもそれだけで終わりにしてしまっては何もならないでしょう。
第一波の地震では命が無くならないようにすることが大事です。ですからこのようなパンフレットに記されたことは正しいでしょう。
しかしその後の倒壊家屋などで即死してしまった人、あるいは重傷で意識が無い人、軽傷でも動けない人、軽傷で動ける人などがどのように振舞ったらいいのか、軽傷で動けない人から助け、動ける人を増やして周囲の救助活動を行う・・などと言ったガイダンスは出ておりません。
死者に対する扱いもまったく記述されていません。夏場の震災ならすぐに腐敗が始まりますから、処置の仕方は大事ではないでしょうか。氏名や場所、どのような状態で死んでいたかなど、記録も重要です。
救助が到達するまでは、周辺の状況によって行動は異なるはずです。避難場所へ行けるのは比較的軽い震災の場合だけでではないでしょうか。
飲料水なども、買い置きや汲み置きではダメです。頻繁に流れている水が常にどこかにプールされながら流れている状況でなければ、いざと言うとき古い水を飲まされることになるからです。
食料などの備蓄も同じで、例えば１年前の即席麺などはあまり安全とは言えないのではないでしょうか。常にサイクリックに備蓄が行われていなければなりませんし、そうなる手法も考えねばなりません。
その他、地面の液状化とか、下水の噴出、道路の分断など、救助が来るまでの行動指針とその訓練も常にしておかなければならないでしょう。
また、このような食糧備蓄などは、それなりの設備を持って行う必要もあると思います。それが国土強靭化であり、そこに掛けるお金は円建てであれば政府はいくら借金してもいいのではないでしょうか。
太平洋プレートの外れてしまった留め金・・・もう「天災は忘れなくてもやってくる」時代になったのです。
最も揺れがひどかったのは震度７を観測した益城町付近で、この辺りは２つの活断層が交わっており、地震が起きやすい場所だったと言うことです。
地震発生後ラジオの放送を聞いていたのですが、盛んに「川内（せんだい）原発の状態」を放送していました。熊本の地震でなぜ鹿児島の原発のことを放送しているのか、何か違和感がありますね。
サヨクの「夢よ再び」といったところでしょうか。もし川内原発が異常を示せば、「そら見ろ原発は危険なんだ」という根拠になります。何とか日本の技術を貶めたいサヨクが、放送局に染みついているような、そんな震災報道でした。
地震直後から、「津波の心配はありません」と発表されていますから、原発は大丈夫です。東日本の時は津波被害で電源が吹っ飛び冷却不能となって加熱した金属が水中酸化を起こして水素が発生、それが溜まって水素爆発を起こしたことが原因ですからね。
川内原発は停止もしないで電気を送り続けておりました。佐賀の玄海原発はサヨクのおかげで停止状態ですが、まったく異常は無かったということです。
愛媛県の伊方原発も異常なしです。今回の地震は全く原発には影響はなかったようですね。
武蔵野学院大学の島村英紀特任教授によりますと、２０１４年５月３０日に小笠原諸島の近海でマグニチュード(M)８．１という巨大な地震が起きているとのこと。これは深いところで起きた地震（深発｟しんぱつ｠地震）であったために北海道から沖縄県まで４７都道府県がゆれました。
東京の六本木ヒルズではエレベーターが止まって高層階難民が発生しましたので、覚えておられる方も居るでしょう。
島村教授によりますと、日本列島に地震を起こす太平洋プレートにどうやら異常が起きているらしいのです。
太平洋プレートは本州の東方では日本海溝から、そしてもっと南では伊豆小笠原海溝から地球の中へ潜り込んでいっています。
小笠原諸島の巨大地震を調べた教授は、東日本大震災の浅いところで起きた海溝型の大地震が、同じプレートの深いところにも影響を与えて、小笠原の深発地震に繋がったと分析しておられます。
そして東日本大地震が引き起こした小笠原の深発巨大地震が、プレートの「留め金」を外してしまったことが考えられ、ゆえに数年後、あるいは数十年後に浅い海溝型の大地震が誘発される、という学説を発表しておられます。
今回の熊本・都市直下型地震も、この島村学説の通りだったとすれば、今後列島はどこで巨大地震が起きてもおかしくない状態にあると言うことです。
陸の直下で起きた地震は津波の心配はそれほど無いようですが、これが海洋の浅いプレートの部分で起きると巨大な津波の発生が心配されます。
東日本大震災の復興は５年を経過しましたが、まだ道半ばです。こんなにのんびりしていて良いのでしょうか。
熊本大震災の後、５年以内に今度は津波を伴った巨大地震が起きる可能性は大きいのではないでしょうか。
安倍政権で始まった「国土強靭化計画（ナショナル・レジリエンス・プロジェクト）」は、平成２６年１２月に作成されました。
しかし、この計画、ホームページを見ても緊迫感が全く伝わってきません。
http://www.cas.go.jp/jp/seisaku/kokudo_kyoujinka/index.html
東京都も、「東京防災」という本を編纂して都民全員に配布しました。しかし本を配布してもそれだけで終わりにしてしまっては何もならないでしょう。
第一波の地震では命が無くならないようにすることが大事です。ですからこのようなパンフレットに記されたことは正しいでしょう。
しかしその後の倒壊家屋などで即死してしまった人、あるいは重傷で意識が無い人、軽傷でも動けない人、軽傷で動ける人などがどのように振舞ったらいいのか、軽傷で動けない人から助け、動ける人を増やして周囲の救助活動を行う・・などと言ったガイダンスは出ておりません。
死者に対する扱いもまったく記述されていません。夏場の震災ならすぐに腐敗が始まりますから、処置の仕方は大事ではないでしょうか。氏名や場所、どのような状態で死んでいたかなど、記録も重要です。
救助が到達するまでは、周辺の状況によって行動は異なるはずです。避難場所へ行けるのは比較的軽い震災の場合だけでではないでしょうか。
飲料水なども、買い置きや汲み置きではダメです。頻繁に流れている水が常にどこかにプールされながら流れている状況でなければ、いざと言うとき古い水を飲まされることになるからです。
食料などの備蓄も同じで、例えば１年前の即席麺などはあまり安全とは言えないのではないでしょうか。常にサイクリックに備蓄が行われていなければなりませんし、そうなる手法も考えねばなりません。
その他、地面の液状化とか、下水の噴出、道路の分断など、救助が来るまでの行動指針とその訓練も常にしておかなければならないでしょう。
また、このような食糧備蓄などは、それなりの設備を持って行う必要もあると思います。それが国土強靭化であり、そこに掛けるお金は円建てであれば政府はいくら借金してもいいのではないでしょうか。
太平洋プレートの外れてしまった留め金・・・もう「天災は忘れなくてもやってくる」時代になったのです。
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