中共に対しても朝鮮に対しても、アメリカは妥協しなくなったようです。
我が国が経済でアメリカを追い詰めた時、アメリカは何としても我が国の技術を配下に置こうとしました。高密度メモリーやリアルタイムOS「TRON」を潰して行ったわけです。
メモリーに関しては台湾を使ってコストダウンを図り、我が国のメモリーメーカーを追い詰めました。
つまりアメリカは何としても自国を追い越そうとする国家に対しては徹底的に叩くわけです。
アメリカには2つの政府があります。アメリカ政府と深層政府です。
アメリカ政府とは建国以来、自由と民主主義で国家が成立することを世界に示してきました。その裏側で自由資本としてドルを世界通貨にしようという動きもありました。
第二次大戦以降、ドルと石油のリンクがうまく機能し、アメリカの世界覇権は完成していきます。それと同時に企業が世界企業となって世界の経済を操って行きました。
そしてそれがアメリカの深層政府の力を強くしていったのです。
深層政府(ディープステート)の元はユダヤ資本です。ディアスポラ・ユダヤの錬金術を駆使するグループで、いかに配当金を多くするか、金融で金利を稼ぐか、このような行動規範を持つグループで、お金によって世界の主権国家のリーダー達を懐柔して行くわけです。
ところが、このやり方が行き過ぎてしまい「リーマンショック」という世界的経済破局を迎えてしまったのです。
そしてこの機に中共の経済が勃興してきます。
世界の経済破局を救う形で中共の経済が世界支配を始めようとしてきたのです。この時点でアメリカの深層政府も危機感を感じ、そしてトランプ大統領の出現となったように思います。
「いかにして中共の野望をくじくか・・」この点でアメリカの表も裏も同じ目的を持ったようです。
我が国では「特亜三国」と言っていますが、基本は中共勢力圏と言うことです。韓国はもともと主権を制限された国家で、北朝鮮は中共の属国でした。我が国も憲法で主権である軍事力を放棄させられていますが、この点に関しては、すでにアメリカの頸木は弱まり、これを絶対視しているのは中共です。
我が国内にもサヨクが憲法改正に反対するなど、軍事力という主権の放棄を続けることを叫んでいます。この、声の大きい少数派に日本国民が牽きづられているのが現状だと思います。
アメリカはトランプ政権になって、対中強硬姿勢になりました。つまり「中共の頸木はアメリカが握っている」ことを世界に示したのです。
それが高関税であり、ファーウェイ問題の提起だと思います。その上で北朝鮮に対して「どっちに付くのかはっきりさせろ」と迫っているわけです。
金正恩委員長の間違いは、このアメリカを騙そうとしたことです。またICBMの開発を始めたようですが、アメリカには通用しないでしょう。
韓国は相変わらず「慰安婦・徴用工・竹島」で対日攻勢をかけていますが、足元はひどく崩れています。
三菱重工の「資産差し押さえ」をしたり、それを世界的規模で行うことを宣言したりしています。しかし世界がこのような韓国の申し出をまともに受け入れるとは思いません。
また、受け入れたとしたらそれは「中共側に付く」という意思表示と受け取るべきでしょう。
台湾の蔡英文総統が、我が国に対して「はやく法律を変えて安全保障に協力すべき」というようなコメントを出しました。
アジアの外国から「憲法改正をやれ」と指摘されたのは初めてですね。今後も東アジアの国々から同様のことが言われ始めるのではないでしょうか。
もしかするとアメリカの後ろ盾があってのことかも知れませんが・・・
アメリカは今、世界に対する「アメリカの頸木」の再建を計っているようです。それが対中攻勢でしょう。
中共の頸木を握るのはアメリカであることをはっきりさせようとしているように見えます。その上で、アメリカ側に付くのか中共側に付くのか、世界に踏み絵を踏ませるわけです。
中共の軍隊はまだ、恫喝や小競り合いには使えますが正面切っての戦争には使えません。侵略はインベージョン形式で行われ、気味の悪いやり方を取ります。
歴史や法律を遵守することは無く、それゆえに世界各国に中華街を作り、その国の法律が入ってこないようなガードを掛けて、経済的な侵略から始めていきます。その中華街を守るのは自警団的「暴力団」です。もちろん警察も税務署の査察も入れなくします。
アメリカは、このインベーダーに対してどのように立ち向かうでしょうか。すでにアメリカ国内にも多くの中共のインベージョンが施されていますから・・・
メモリーに関しては台湾を使ってコストダウンを図り、我が国のメモリーメーカーを追い詰めました。
つまりアメリカは何としても自国を追い越そうとする国家に対しては徹底的に叩くわけです。
アメリカには2つの政府があります。アメリカ政府と深層政府です。
アメリカ政府とは建国以来、自由と民主主義で国家が成立することを世界に示してきました。その裏側で自由資本としてドルを世界通貨にしようという動きもありました。
第二次大戦以降、ドルと石油のリンクがうまく機能し、アメリカの世界覇権は完成していきます。それと同時に企業が世界企業となって世界の経済を操って行きました。
そしてそれがアメリカの深層政府の力を強くしていったのです。
深層政府(ディープステート)の元はユダヤ資本です。ディアスポラ・ユダヤの錬金術を駆使するグループで、いかに配当金を多くするか、金融で金利を稼ぐか、このような行動規範を持つグループで、お金によって世界の主権国家のリーダー達を懐柔して行くわけです。
ところが、このやり方が行き過ぎてしまい「リーマンショック」という世界的経済破局を迎えてしまったのです。
そしてこの機に中共の経済が勃興してきます。
世界の経済破局を救う形で中共の経済が世界支配を始めようとしてきたのです。この時点でアメリカの深層政府も危機感を感じ、そしてトランプ大統領の出現となったように思います。
「いかにして中共の野望をくじくか・・」この点でアメリカの表も裏も同じ目的を持ったようです。
我が国では「特亜三国」と言っていますが、基本は中共勢力圏と言うことです。韓国はもともと主権を制限された国家で、北朝鮮は中共の属国でした。我が国も憲法で主権である軍事力を放棄させられていますが、この点に関しては、すでにアメリカの頸木は弱まり、これを絶対視しているのは中共です。
我が国内にもサヨクが憲法改正に反対するなど、軍事力という主権の放棄を続けることを叫んでいます。この、声の大きい少数派に日本国民が牽きづられているのが現状だと思います。
アメリカはトランプ政権になって、対中強硬姿勢になりました。つまり「中共の頸木はアメリカが握っている」ことを世界に示したのです。
それが高関税であり、ファーウェイ問題の提起だと思います。その上で北朝鮮に対して「どっちに付くのかはっきりさせろ」と迫っているわけです。
金正恩委員長の間違いは、このアメリカを騙そうとしたことです。またICBMの開発を始めたようですが、アメリカには通用しないでしょう。
韓国は相変わらず「慰安婦・徴用工・竹島」で対日攻勢をかけていますが、足元はひどく崩れています。
三菱重工の「資産差し押さえ」をしたり、それを世界的規模で行うことを宣言したりしています。しかし世界がこのような韓国の申し出をまともに受け入れるとは思いません。
また、受け入れたとしたらそれは「中共側に付く」という意思表示と受け取るべきでしょう。
台湾の蔡英文総統が、我が国に対して「はやく法律を変えて安全保障に協力すべき」というようなコメントを出しました。
アジアの外国から「憲法改正をやれ」と指摘されたのは初めてですね。今後も東アジアの国々から同様のことが言われ始めるのではないでしょうか。
もしかするとアメリカの後ろ盾があってのことかも知れませんが・・・
アメリカは今、世界に対する「アメリカの頸木」の再建を計っているようです。それが対中攻勢でしょう。
中共の頸木を握るのはアメリカであることをはっきりさせようとしているように見えます。その上で、アメリカ側に付くのか中共側に付くのか、世界に踏み絵を踏ませるわけです。
中共の軍隊はまだ、恫喝や小競り合いには使えますが正面切っての戦争には使えません。侵略はインベージョン形式で行われ、気味の悪いやり方を取ります。
歴史や法律を遵守することは無く、それゆえに世界各国に中華街を作り、その国の法律が入ってこないようなガードを掛けて、経済的な侵略から始めていきます。その中華街を守るのは自警団的「暴力団」です。もちろん警察も税務署の査察も入れなくします。
アメリカは、このインベーダーに対してどのように立ち向かうでしょうか。すでにアメリカ国内にも多くの中共のインベージョンが施されていますから・・・
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