「正論」懇話会で、評論家の屋山太郎氏が「中韓は反日でないと国内が治まらなくなってきているのではないか。国情や価値観が全く違う国と考えて付き合わなければならない」と述べております。
いまさら言うまでもなく、事の始めは第二次世界大戦の戦後処理から始まるのではないでしょうか。
日本はポツダム宣言を受け入れ、戦闘行為を無条件で停止し、ポツダム宣言の条件に基づいて降伏し、戦後の処理に入り、そしてサンフランシスコ条約で戦後を終え、新しい日本になりました。
しかし、この戦後処理のどさくさの時に、韓国、北朝鮮は連合国を相手に反日活動を繰り広げます。
朝鮮半島は戦争中は日本の統治下にありました。そして大東亜戦争を日本軍と共に戦ったわけです。特攻隊として散華された兵士もおりました。
反日団体（光復軍など）もありましたが、当時は日本とともに戦うことが一般的な考えだったはずです。
「強いところへ付く」ことが朝鮮の歴史的な処世術だったようで、この時点では日本は負けないはずだったからではないでしょうか。
しかし日本が敗北しアメリカ軍がやってくるとなると、朝鮮国内はパニック状態だったのかもしれません。そこから反日が始まったように思います。つまり「悪いのは日本で、自分たちは被害者」とすることでアメリカの戦後の追及を逃れたかったと言うことでしょう。
戦後処理では、各国の思惑が交差し、少しでも自国に有利なように工作します。アメリカもソビエトも、そして中華民国も同じで、その中で朝鮮も利用されることになります。
ソビエト連邦の南下がはっきりしてきて、共産主義と言うものが宗教弾圧の体制であることを知ったアメリカが、それを阻止しようとするのは当たり前で、そこで日本に起死回生のチャンスが訪れます。つまりそのおかげでサンフランシスコ条約が結ばれ日本は主権国家に戻り、しかも軍備をアメリカにやらせて経済復興にのみ邁進します。
朝鮮で始まった戦争は、３８度線で停戦に持ち込まれソビエトの南下を防ぎます。しかしベトナムでは民族主義と共産主義が合体し、腐敗しきった南ベトナムの政権を攻めます。アメリカはソビエトの南下を食い止めるためにベトナムに派兵し、そして初めて戦争に負けるのです。
ここまでが第二次世界大戦の戦後処理の経緯でしょうが、この間に日本は見事に経済復興を成し遂げます。南朝鮮、すなわち韓国は日本の援助を受け入れ戦後復興に力を注ぎますが、そのトップの朴正熙大統領が、核武装を画策したためアメリカによって暗殺されてしまいます。
その後からです。韓国が日本に因縁を付けるようになって、ゆすりたかりのような経済援助を求め始めたのは・・・
国民党の蒋介石を台湾に追い出した毛沢東は、中華人民共和国（中共）を建国します。しかし核兵器は開発したものの、国内経済は低迷、大躍進政策とか文化大革命などの失敗を繰り返し、何万人もの国民を餓死させたり虐殺したりしていました。
ソビエトとの冷戦を終わらせるため、アメリカ・ニクソン政権が中共との国交を回復、毛沢東の死とソビエト連邦の崩壊があって、トウ小平政権になってから日本の本格的な経済・技術援助があって、日本からアメリカへの迂回輸出のような構造で中共は経済大国になって行きます。
これが戦後の中韓のおおまかなあらすじですが、いずれも日本が深くかかわっています。中韓は経済とか技術に関しては日本が無ければ何も出来ない体質です。
ですから国家の維持には日本が必要。そこで韓国は「ゆすりたかり」を従軍慰安婦などで行い、そして中共は軍事力を強化して「脅迫」してきます。
現実の韓国は、すでにアメリカの経済植民地化しており、物作りのモラルは低下し、ほとんど未来が無い状態です。そしてアメリカの投資家にとっては、日本が離れてしまった韓国企業にはあまり魅力を感じないでしょう。
また中共はアメリカと経済的にクランチ状態を作りましたが、金融などはほとんどアメリカに握られ、アメリカがその気になればいつでも崩壊させられる状態です。
最近はアメリカに大金を持って逃げた中共の要人に対し、アメリカ政府は金融機関を通じてすべてのお金の動きを把握しているそうです。
中共を使って迂回輸出していた日本は、今度は逆に中共を使うアメリカによって尖閣などで侵略の危機を演出されているのかも知れませんね。
韓国の「従軍慰安婦像」がアメリカに建てられるのも、それがアメリカにとって何らかの対日工作に使えると思っているからではないでしょうか。
情報化の時代。アメリカは金融ネットワークを使って世界中の情報を手中に収めています。インターネットでも電話網でも、あらゆる情報が徹底的にアメリカに集められます。そしてアメリカが今後開発する兵器はほとんどが無人機、つまりロボット兵器になると思います。
中共も無人機とか衛星の軍事利用を画策していますが、まだまだアメリカには追い付かないでしょう。
そしてそのアメリカも、国内を見れば貧富差が拡大しています。製造業が戻っているとはいえ、まだその規模は小さいと思います。
安倍政権が中韓の反日に屈することなく、「扉はいつも空いている」ということを繰り返し、国際会議で朴槿恵大統領に会うたびに安倍首相の方から声掛けを行い、アメリカの情報網を注意深く意識して足元をすくわれないようにして、アジア諸国、欧州、そして南米、オーストラリアなどとの交流を続け、国内の経済を上向きにしていれば、やがて敵側が崩壊していくことは間違いないでしょう。
日本はポツダム宣言を受け入れ、戦闘行為を無条件で停止し、ポツダム宣言の条件に基づいて降伏し、戦後の処理に入り、そしてサンフランシスコ条約で戦後を終え、新しい日本になりました。
しかし、この戦後処理のどさくさの時に、韓国、北朝鮮は連合国を相手に反日活動を繰り広げます。
朝鮮半島は戦争中は日本の統治下にありました。そして大東亜戦争を日本軍と共に戦ったわけです。特攻隊として散華された兵士もおりました。
反日団体（光復軍など）もありましたが、当時は日本とともに戦うことが一般的な考えだったはずです。
「強いところへ付く」ことが朝鮮の歴史的な処世術だったようで、この時点では日本は負けないはずだったからではないでしょうか。
しかし日本が敗北しアメリカ軍がやってくるとなると、朝鮮国内はパニック状態だったのかもしれません。そこから反日が始まったように思います。つまり「悪いのは日本で、自分たちは被害者」とすることでアメリカの戦後の追及を逃れたかったと言うことでしょう。
戦後処理では、各国の思惑が交差し、少しでも自国に有利なように工作します。アメリカもソビエトも、そして中華民国も同じで、その中で朝鮮も利用されることになります。
ソビエト連邦の南下がはっきりしてきて、共産主義と言うものが宗教弾圧の体制であることを知ったアメリカが、それを阻止しようとするのは当たり前で、そこで日本に起死回生のチャンスが訪れます。つまりそのおかげでサンフランシスコ条約が結ばれ日本は主権国家に戻り、しかも軍備をアメリカにやらせて経済復興にのみ邁進します。
朝鮮で始まった戦争は、３８度線で停戦に持ち込まれソビエトの南下を防ぎます。しかしベトナムでは民族主義と共産主義が合体し、腐敗しきった南ベトナムの政権を攻めます。アメリカはソビエトの南下を食い止めるためにベトナムに派兵し、そして初めて戦争に負けるのです。
ここまでが第二次世界大戦の戦後処理の経緯でしょうが、この間に日本は見事に経済復興を成し遂げます。南朝鮮、すなわち韓国は日本の援助を受け入れ戦後復興に力を注ぎますが、そのトップの朴正熙大統領が、核武装を画策したためアメリカによって暗殺されてしまいます。
その後からです。韓国が日本に因縁を付けるようになって、ゆすりたかりのような経済援助を求め始めたのは・・・
国民党の蒋介石を台湾に追い出した毛沢東は、中華人民共和国（中共）を建国します。しかし核兵器は開発したものの、国内経済は低迷、大躍進政策とか文化大革命などの失敗を繰り返し、何万人もの国民を餓死させたり虐殺したりしていました。
ソビエトとの冷戦を終わらせるため、アメリカ・ニクソン政権が中共との国交を回復、毛沢東の死とソビエト連邦の崩壊があって、トウ小平政権になってから日本の本格的な経済・技術援助があって、日本からアメリカへの迂回輸出のような構造で中共は経済大国になって行きます。
これが戦後の中韓のおおまかなあらすじですが、いずれも日本が深くかかわっています。中韓は経済とか技術に関しては日本が無ければ何も出来ない体質です。
ですから国家の維持には日本が必要。そこで韓国は「ゆすりたかり」を従軍慰安婦などで行い、そして中共は軍事力を強化して「脅迫」してきます。
現実の韓国は、すでにアメリカの経済植民地化しており、物作りのモラルは低下し、ほとんど未来が無い状態です。そしてアメリカの投資家にとっては、日本が離れてしまった韓国企業にはあまり魅力を感じないでしょう。
また中共はアメリカと経済的にクランチ状態を作りましたが、金融などはほとんどアメリカに握られ、アメリカがその気になればいつでも崩壊させられる状態です。
最近はアメリカに大金を持って逃げた中共の要人に対し、アメリカ政府は金融機関を通じてすべてのお金の動きを把握しているそうです。
中共を使って迂回輸出していた日本は、今度は逆に中共を使うアメリカによって尖閣などで侵略の危機を演出されているのかも知れませんね。
韓国の「従軍慰安婦像」がアメリカに建てられるのも、それがアメリカにとって何らかの対日工作に使えると思っているからではないでしょうか。
情報化の時代。アメリカは金融ネットワークを使って世界中の情報を手中に収めています。インターネットでも電話網でも、あらゆる情報が徹底的にアメリカに集められます。そしてアメリカが今後開発する兵器はほとんどが無人機、つまりロボット兵器になると思います。
中共も無人機とか衛星の軍事利用を画策していますが、まだまだアメリカには追い付かないでしょう。
そしてそのアメリカも、国内を見れば貧富差が拡大しています。製造業が戻っているとはいえ、まだその規模は小さいと思います。
安倍政権が中韓の反日に屈することなく、「扉はいつも空いている」ということを繰り返し、国際会議で朴槿恵大統領に会うたびに安倍首相の方から声掛けを行い、アメリカの情報網を注意深く意識して足元をすくわれないようにして、アジア諸国、欧州、そして南米、オーストラリアなどとの交流を続け、国内の経済を上向きにしていれば、やがて敵側が崩壊していくことは間違いないでしょう。
0 件のコメント:
コメントを投稿