2016年10月24日月曜日

戦前日本を裏切った戦後日本

チャンネル桜の水島社長が良く述べていることですが、敗戦後の日本は連合国の言うなりに戦前日本を悪としてきたわけです。
戦後処理に当たって、GHQは徹底的に戦前日本を「悪」として国民の間に定着させて行きました。その時使った手法が東京裁判であり、徹底した検閲制度、そしてラジオとテレビでの戦前をすべて悪とする放送を発信し続けたわけです。

日本が国際連合に加盟したことがその最終的な位置づけであり、それによって日本は戦前と戦後を敵対関係とする構図が出来上がってしまったわけです。
もちろんこうなっていることを日本国民が気付かないようにしながら・・・

アメリカは共和主義で、世界の共産化を推し進める考えだったようです。しかしソビエト共産主義が宗教を禁止したりモスクワに世界政府を樹立しようとしたり、アメリカを逆なでする行為が続き、そしてソビエトの南下政策は朝鮮半島に及んできました。
ソビエト共産主義の危険性にやっと気が付いたアメリカは朝鮮戦争を戦い、そして社会主義と自由主義の対立を鮮明化していったわけです。

国際連合はこの時点でねじれ現象(冷戦)が起きてしまいます。共産主義と自由主義が対立したまま参加を続けたのですから・・・

この対立が日本に持ち込まれます。日本には戦前の日本を疑わない保守主義も多く残り、そこにアメリカ自由主義が保守として新世代を形成し、そして社会主義革命を標榜するいわゆるサヨクが存在するようになったわけです。

さらに国連の中で社会主義はソビエト社会主義と中国社会主義が覇権をめぐって対立します。ようするにモスクワと北京の対立です。
当然日本もこの分裂に合わせてソビエト側と中共側のような対立が生まれます。イデオロギーの対決ですから表面上は派閥のようになって、内ゲバなどが起こっていますね。

日本のマスコミ界は、東京裁判以降にアメリカの検閲に準じた情報を流し続けます。サンフランシスコ条約の後も、検閲を経て流した情報を正当化するためかどうか、戦前の日本を「悪」とし、戦後日本にもたらされたアメリカ型民主主義を拡散していきます。

アメリカは、日本の共産化を恐れますから、経済的繁栄を日本にもたらす様にして行きます。しかし同時に日本のサヨク活動も放置することで、日本の政治が戦前に戻らないように画策したのではないでしょうか。

こうして日本のマスコミ界は、ほとんどが「東京裁判とアメリカの検閲」から抜けられずに今日に至っているようです。
それを可能にしたのは、日本の教育に巣食ったサヨク・「日教組」があったからではないでしょうか。現在もまだ日教組は日本の教育界に大きな影響力をもっています。この教育で育った国民は、何の違和感もなく現在の日本のマスコミを受け入れます。
戦前日本を疑わない保守主義者が次第に高齢となり、亡くなっていくからです。

そして戦後保守+サヨクの筆頭に「NHK」があるわけです。
東京裁判以降の日本のマスコミを代表するNHKは、戦前日本を「悪」として常に表現し続けています。
産経で潮匡人氏が書くように、朝のドラマには常に戦前日本を「悪」として戦後日本を「善」とするドラマ構成が付きまとっているのです。
「あさが来た」もそうですし「マッサン」「とと姉ちゃん」と続き、現在の「べっぴんさん」にもその構図は変わっていないと潮氏は言います。

そしてこの構図は日本国民に深く浸透しているのです。戦前日本の保守主義者が居なくなるにつれて、戦後日本の保守主義者が台頭してきます。彼らこそ戦前日本を「悪」としなければ日本の戦後が正当化されない、即ち東京裁判を是としなければ存在が失われるという立場なのです。

戦前は軍隊がありました。そして戦勝国・日本の軍人は威張っていました。それは事実でしょう。
軍人と言っても聖人君子ではありません。歴史に名を残すような軍人はいざ知らず、名もなき軍人は家庭内や地域社会では威張っていて煙たがられていたのかも知れませんね。そして大東亜戦争の敗戦を経験し、国民の反発が始まったとも考えられます。
しかしその意趣返しとしては戦後70余年、長すぎるように思います。未だにこのようなドラマが繰り返されることは、何か別の、もっと質の悪い何かがあるように見えて仕方ありません。

戦前の指導者を「悪」とするGHQ。それを認めながら戦後日本の復興を画策した我々。初期の頃はGHQを利用するための方便だったはずです。
しかし経済が回復し、軍を持たなくていい楽な政治に慣れてしまった我々は、戦前を「悪」とすることに旨味を見つけ、やがてそれがサヨクの陰謀と相まって定着していったように思います。

気が付けば、戦前を「悪」とすることで成り立ってきた戦後があるのです。これが戦前の日本を裏切った戦後日本の姿であるように思うのです。

これを早く正さなければ、そこを利用して日本そのものを崩壊させようとする一部外国勢力があることを、我々は自覚すべきではないでしょうか。

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