１１月２８日、シェーンバッハ砂防において「『南京大虐殺』の歴史捏造（ねつぞう）を正す国民大集会」が開催されました。
行ったのは、『南京大虐殺』の歴史捏造（ねつぞう）を正す国民会議で、、中共が嘘の南京大虐殺を歴史記憶遺産に登録したことから、怒った日本国民の有志によって作られた会議です。
渡部昇一上智大名誉教授が議長を務め、自民党や民主党の国会議員を始め、政治評論家、作家、歴史研究家などが多数集まり始め、今後どこまで膨れ上がるかが解らないと言う状況です。
賛同して集会に参加した国民もかなり居られるようで、日本国民の２割程度は中共の南京虐殺が捏造であることを知っているようですね。
１０月１５日には、あの河野洋平氏が日本外国特派員協会で記者会見し、「南京で虐殺があったことは日中両国で事実と確認されている。問題は何人殺されたかだ。記憶遺産として残す以上は両国が資料に基づき、議論する必要がある」と強調していますが、どのような証拠をもとに事実と確認したのか、また、「両国が持ち寄る資料」と述べていますが、中共側が提出している資料のほとんどが資料としての有効性を欠くものであることもわかっていますから、議論する余地などないはずです。
そこを理解している国民故に「南京虐殺は無かった」という議論がなされていることは河野氏もご存じではないでしょうか。
南京大虐殺というものがいかにもあったかのように登場したのは東京裁判の中です。日本が中国大陸に侵攻し、南京を陥落させ、大東亜戦争に突き進んでいった時、蒋介石はいかに日本軍が残虐非道なことを中国大陸で行っているか、その訴えを写真や証言でアメリカを始めとして世界中にばら撒きました。
しかしそのどれもが、贋作や虚偽の報告であって、プロパガンダとしての効果も無かったものです。
東京裁判は、アメリカが戦争の決着を外交ではなく裁判の形式で着けようとした人類史上初めての試みでした。この前にニュルンベルグでドイツを裁いていますが・・・
ドイツでは、ナチスの犯罪を裁くことが出来ましたが、日本においてはなかなか犯罪行為が見つからず、それどころかアメリカが行った民間人虐殺の絨毯爆撃、原爆による民間人の殺傷などが問題になってきました。
そこで国民党が、南京で日本軍が大虐殺をしたことにアメリカを救ったのです。しかし、この問題に深入りすると嘘がばれますので戦後は封印されておりますし、蒋介石も、自分が結局大陸を共産主義者によって追い出されたこともあってでしょうが、「南京大虐殺、そんなものは無かったよ」と後日述べております。
蒋介石の国民党を大陸から追い出した共産党は、それを日帝を追い出し共和国を建国したと内外に発表します。第二次世界大戦が終結してから４年後の１９４９年１０月に建国された中華人民共和国ですから、よくもまあこんな嘘で建国したものですね。
大戦中の１９４４年、日本本土に焼夷弾や原爆を使用するため、いかに日本軍が悪いかを表すプロパガンダ映画が作られました。「バトル・オブ・チャイナ」という映画で、イタリア出身の映画監督、フランク・キャプラ氏が」米軍に説得されて作った映画です。
この映画に使われているフィルムが捏造であったり無関係な資料であったりすることは、戦後アメリカで暴露されております。
田中角栄首相によって日中の国交が回復したのが１９７２年。その後日本からの経済支援とか技術援助によって産業国家としての中共が息を吹き返すと、１９９７年に突然アメリカから「ザ・レイプ・オブ・南京」という本が発表されます。アイリス・チャンという作家が書いたものですが、中華系アメリカ人が何故かこの本を爆買いしてベストセラーになったわけです。
この本には「バトル・オブ・チャイナ」の映像が多く使われました。ベストセラーを書いたアイリスチャンでしたが、その後の著作が不評で鬱病になり、２００４年１１月に自殺します。この自殺については殺人だったという疑いも持たれていますが、真相は闇の中です。
そしてそれから、中共側の南京大虐殺の世界的なプロパガンダが始まります。もうあの大戦を知っている世代が交代し始めたことを利用した、日本国民を弾劾するプロパガンダです。
経済大国化した中共は、何としても敗戦国日本をそのまま敗戦国に押しとどめ、アジアの盟主は中共であることを世界に認めさせるのが目的なのでしょう。
そして習政権は、ついにこの南京事件をユネスコの記憶遺産に上げたわけです。
このような中共の戦略に、敗戦利得者である政治家や知識人は反論できず、そこで立ち上がったのがこの「『南京大虐殺』の歴史捏造（ねつぞう）を正す国民会議」でした。
南京事件は日本側にも多くの資料があり、しかも歴史資料として提出されているほとんどの証拠や証言は、贋作であることがすぐに証明されるものばかりで、この国民会議はそこを世界に向けて強調する作戦です。
中共はこのような日本を貶めるプロパガンダ作戦を、必ずアメリカから始めます。南京大虐殺が嘘であることは中共の知識人もご存じの事。ユネスコに挙げたことで、それがばれてしまう事を察知したようです。
そこで中共は、今度はハリウッドを使って「重慶大爆撃」を題材にプロパガンダ映画を作り始めました。
南京を逃げた蒋介石が四川省の重慶に拠点を作ったため、日本軍は１９３１年から１９４１年まで１０年間に渡って、視界が確保できる春から秋の間だけ爆撃を行いました。
通算約４５００トンの爆弾が投下されましたが、結局「蒋介石の国民党政府」を屈服させることは出来なかったのです。
それでも、その時の蒋介石の日記によれば、「ほとんど戦争を単独で遂行することができないまでに追い込まれた」としているそうですね。
この重慶爆撃の東京裁判で問題となり、「1万人規模の民間人犠牲者を出したという事実は、無差別大量殺戮を意図した非人道的行為」とされて、日本の各都市への無差別絨毯爆撃や広島・長崎への原子爆弾投下を正当化する根拠に使われました。
重慶爆撃でも、また贋造写真などがふんだんに使われるでしょう。
「『南京大虐殺』の歴史捏造（ねつぞう）を正す国民会議」は、直ちに「重慶爆撃の真実」にも支店を移し、中共側のプロパガンダに備える必要があるでしょう。
渡部昇一上智大名誉教授が議長を務め、自民党や民主党の国会議員を始め、政治評論家、作家、歴史研究家などが多数集まり始め、今後どこまで膨れ上がるかが解らないと言う状況です。
賛同して集会に参加した国民もかなり居られるようで、日本国民の２割程度は中共の南京虐殺が捏造であることを知っているようですね。
１０月１５日には、あの河野洋平氏が日本外国特派員協会で記者会見し、「南京で虐殺があったことは日中両国で事実と確認されている。問題は何人殺されたかだ。記憶遺産として残す以上は両国が資料に基づき、議論する必要がある」と強調していますが、どのような証拠をもとに事実と確認したのか、また、「両国が持ち寄る資料」と述べていますが、中共側が提出している資料のほとんどが資料としての有効性を欠くものであることもわかっていますから、議論する余地などないはずです。
そこを理解している国民故に「南京虐殺は無かった」という議論がなされていることは河野氏もご存じではないでしょうか。
南京大虐殺というものがいかにもあったかのように登場したのは東京裁判の中です。日本が中国大陸に侵攻し、南京を陥落させ、大東亜戦争に突き進んでいった時、蒋介石はいかに日本軍が残虐非道なことを中国大陸で行っているか、その訴えを写真や証言でアメリカを始めとして世界中にばら撒きました。
しかしそのどれもが、贋作や虚偽の報告であって、プロパガンダとしての効果も無かったものです。
東京裁判は、アメリカが戦争の決着を外交ではなく裁判の形式で着けようとした人類史上初めての試みでした。この前にニュルンベルグでドイツを裁いていますが・・・
ドイツでは、ナチスの犯罪を裁くことが出来ましたが、日本においてはなかなか犯罪行為が見つからず、それどころかアメリカが行った民間人虐殺の絨毯爆撃、原爆による民間人の殺傷などが問題になってきました。
そこで国民党が、南京で日本軍が大虐殺をしたことにアメリカを救ったのです。しかし、この問題に深入りすると嘘がばれますので戦後は封印されておりますし、蒋介石も、自分が結局大陸を共産主義者によって追い出されたこともあってでしょうが、「南京大虐殺、そんなものは無かったよ」と後日述べております。
蒋介石の国民党を大陸から追い出した共産党は、それを日帝を追い出し共和国を建国したと内外に発表します。第二次世界大戦が終結してから４年後の１９４９年１０月に建国された中華人民共和国ですから、よくもまあこんな嘘で建国したものですね。
大戦中の１９４４年、日本本土に焼夷弾や原爆を使用するため、いかに日本軍が悪いかを表すプロパガンダ映画が作られました。「バトル・オブ・チャイナ」という映画で、イタリア出身の映画監督、フランク・キャプラ氏が」米軍に説得されて作った映画です。
この映画に使われているフィルムが捏造であったり無関係な資料であったりすることは、戦後アメリカで暴露されております。
田中角栄首相によって日中の国交が回復したのが１９７２年。その後日本からの経済支援とか技術援助によって産業国家としての中共が息を吹き返すと、１９９７年に突然アメリカから「ザ・レイプ・オブ・南京」という本が発表されます。アイリス・チャンという作家が書いたものですが、中華系アメリカ人が何故かこの本を爆買いしてベストセラーになったわけです。
この本には「バトル・オブ・チャイナ」の映像が多く使われました。ベストセラーを書いたアイリスチャンでしたが、その後の著作が不評で鬱病になり、２００４年１１月に自殺します。この自殺については殺人だったという疑いも持たれていますが、真相は闇の中です。
そしてそれから、中共側の南京大虐殺の世界的なプロパガンダが始まります。もうあの大戦を知っている世代が交代し始めたことを利用した、日本国民を弾劾するプロパガンダです。
経済大国化した中共は、何としても敗戦国日本をそのまま敗戦国に押しとどめ、アジアの盟主は中共であることを世界に認めさせるのが目的なのでしょう。
そして習政権は、ついにこの南京事件をユネスコの記憶遺産に上げたわけです。
このような中共の戦略に、敗戦利得者である政治家や知識人は反論できず、そこで立ち上がったのがこの「『南京大虐殺』の歴史捏造（ねつぞう）を正す国民会議」でした。
南京事件は日本側にも多くの資料があり、しかも歴史資料として提出されているほとんどの証拠や証言は、贋作であることがすぐに証明されるものばかりで、この国民会議はそこを世界に向けて強調する作戦です。
中共はこのような日本を貶めるプロパガンダ作戦を、必ずアメリカから始めます。南京大虐殺が嘘であることは中共の知識人もご存じの事。ユネスコに挙げたことで、それがばれてしまう事を察知したようです。
そこで中共は、今度はハリウッドを使って「重慶大爆撃」を題材にプロパガンダ映画を作り始めました。
南京を逃げた蒋介石が四川省の重慶に拠点を作ったため、日本軍は１９３１年から１９４１年まで１０年間に渡って、視界が確保できる春から秋の間だけ爆撃を行いました。
通算約４５００トンの爆弾が投下されましたが、結局「蒋介石の国民党政府」を屈服させることは出来なかったのです。
それでも、その時の蒋介石の日記によれば、「ほとんど戦争を単独で遂行することができないまでに追い込まれた」としているそうですね。
この重慶爆撃の東京裁判で問題となり、「1万人規模の民間人犠牲者を出したという事実は、無差別大量殺戮を意図した非人道的行為」とされて、日本の各都市への無差別絨毯爆撃や広島・長崎への原子爆弾投下を正当化する根拠に使われました。
重慶爆撃でも、また贋造写真などがふんだんに使われるでしょう。
「『南京大虐殺』の歴史捏造（ねつぞう）を正す国民会議」は、直ちに「重慶爆撃の真実」にも支店を移し、中共側のプロパガンダに備える必要があるでしょう。
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