アメリカの開発力と５Ｇ

ファーウェイがアメリカから指摘され５Ｇ戦争になってから、時折「中共の開発」がやがてアメリカを追い抜くと言った記事が出るようになりました。
そしてトウ小平時代から習近平主席まで、巧みな中国共産党の国家戦略が取り上げられ、経済力と軍事力では、やがてアメリカを抜くなどと言われております。

ＭＭＴというケインズ経済学進化系の経済理論を実践した中共は、主流派経済学という間違った経済政策に捕らわれている自由主義諸国を尻目に、今後ますます発展していくのではないか・・という論調も出てきているようです。

１９７７年７月、「四人組」の党からの永久追放とともになされた鄧小平主席の全職務の回復から４２年間で、驚異的な成長を成し遂げた中共です。
しかしそこには、新幹線などの技術など、日本から盗み取った技術と、アメリカへ学生や研究者を送って盗み取った技術で経済発展と軍事拡大を行ったという経緯があります。

１９７７年頃はコンピュータはまだＤＯＳの時代でした。インターネットはまだ出来ていませんでした。しかしその後１９９５年になるとマイクロソフト社がWindows95を出します。高密度メモリーの開発も進みパソコンのメモリーが格段に増えていきました。そして冷戦終結と同時にインターネットが世界中に公開されていきました。

２０００年になるとマイクロソフト社はWindows2000というネット向けのＯＳにリニューアルします。そしてこの技術をWindowsXPに移し、そしてその後インターネットの普及に合わせてWindpowsVista、Windows7を発表しインターネットのユーザーを増やしていきます。

一方、アップル社もスマートフォンというネットの閲覧が可能な携帯電話機を作り販売を始めます。このスマートフォンの普及には、安く作るための戦略として中共の労働者を使用するべく中共に生産拠点を持ったりします。
安いスマホは世界中に行き渡り、インターネットは我々の生活必需品となって今日に至ります。

２００１年９月１１日、同時多発テロによってアメリカ本土がテロ攻撃され、ブッシュ大統領は「これからはテロとの戦争だ！」と述べて、戦争そのもののやり方を変えてしまいます。アフガニスタンに潜むアルカイダへの攻撃と、ドル防衛のためのイラク戦争で無人機を使用し、グローバルフォークとかプレデターが戦場に登場します。
無人機とは、飛行本体と操縦席を切り離し、陸上中継器と衛星中継器を使って高速通信技術で結んだ兵器で、無線操縦のおもちゃの飛行機とは違いますし、この技術は遠隔地からの手術（高精度ロボットアーム使用）などにも使われます。

そしてそれだけでなく、コンピューターによる人間の顔認証システムをも作り上げてしまいます。それは直ちに世界中の空港に設置され、数万人のテロリストの顔写真と瞬時の照合が搭乗口で可能になり、テロ犯罪者は飛行機には乗れなくなっていきました。

この顔認証システムの基本が出来た後は、開発企業が競争してその精度を上げ、無人偵察機と衛星による情報収集も格段に性能が進歩していきます。（つまり戦争のやり方が変わってきたわけです）
そしてその技術情報は開発している企業から中共へ売られる形で抜けていったのです。直ぐに中共は顔認証システムをウイグルのイスラム過激派に使用し、テロリストと称して拘束し、臓器移植用の殺人を始めたことはご存知の通りです。（法輪功の人間だけでは足りなくなったのでしょうね。莫大な儲けが政治資金に流れ込みますから）
米中の関係は蜜月時代と呼ばれ、クリントン・オバマ大統領の時代に金で買われる形で軍事転用可能な新技術がどんどん流れて（盗まれて）いきました。

アメリカが開発し中共がそれを盗む・・この関係が２０年以上続きます。
そしてここで注目しなければいけないのが、このアメリカの開発力なのです。かなり前から無線通信技術に極超短波（ミリ波）を使おうというアイディアが研究され続けられていました。

この研究の資料が中共から来た研究者たちに盗まれ、中共へ持ち去られたのでしょう。そして中共はそれをアメリカよりも先に開発し商品化してしまおうと国内での開発を進めます。

インターネットはパケット通信技術です。１本の電線で複数の通信を可能にした技術で、それを使うと同一周波数に複数の通信も載せられたわけです。音声通信は搬送波を必要としますからジャミング（妨害電波）で邪魔されます。軍用通信ですと命取りです。パケット通信技術と搬送波をなくした通信で妨害されることなく通信を可能にしたアメリカは、その多重化をさらに上げるために高周波の使用を目指し研究開発を進めました。（音声もデジタル化してパケット通信に乗せます）

携帯電話の普及で電波需要が爆発的に増え、軍事通信と民間の携帯電話の通信をまとめて使おうとする技術開発が次世代通信技術としてまとまり、それが５Ｇ（第５世代）という呼称になったようです。

しかし高周波の使用には危険も伴います。空中に出す電子レンジのような電波が生態系に影響を及ぼすのではないかという危惧があるのです。人間に影響が出るようならその対策も考えなければなりません。この問題は中継アンテナ局の数と関係してきます。電波を強くすれば生態系に影響が出るかもしれないし、電波を弱くすれば中継器の数が膨大になる・・その最適値がどこにあるのか・・

おそらくこのような環境への影響など考慮しないで開発した中共なのでしょう。ですからアメリカよりも先に「成功した」と発表出来たように思います。

そういうわけで、中共への不信感が募っております。「ファーウェイ」へのアメリカの圧力はこのような状況で発生したのではないでしょうか。

ともかくアメリカという国と、その国民の開発力がすさまじいことは認めざるを得ないでしょう。日本も負けていないと言いたいところですが、発想と、その取り上げ方が弱いのではないでしょうか。
アメリカの開発力は、問題が起きた次の日から始まり、集団で開発する特技があります。「顔認証システム」などの開発の速さは、このようなアメリカの開発力のすさまじさを感じさせるのですが・・・