対馬が危ないことは以前から言われていました。また、佐渡島も危ないことも以前から言われていました。韓国資本とか中共資本が入り、土地や施設を買いあさっているからです。
しかし政治は何も手を打っていません。それどころか、移民などという、世界の時代の流れに反するような危険な言動を吐く議員が与党にも現れています。
日本が民主主義国家でなく、軍事独裁国家であれば良いでしょうが、結局多数決で行動を決める民主主義国家であれば、移民の受け入れは危険極まりない発想です。
これらの離島が移民によって牛耳られるならば、現在の住民が追われてしまうことになるかも知れません。
世界中のチャイナタウンが犯罪の温床になっているように、この離島が犯罪の巣窟になってしまえば、我々は将来、異常に危険な犯罪と対峙しなければならなくなるでしょう。
日本の少子化が、なぜ移民受け入れを必要とするという話題になるのか、法務省の発想は中共の命令なのでしょうか？ サヨクがひしめき合う日本の弁護士界などを見ていると、古い昔の共産主義を理想と信じて入れ込んだ愚かさを思い出します。
離島で暮らす人たちは、主に漁業が中心の生活です。しかし、このところの石油の値上がりで思うように料に出かけられないのが現実だとか。
漁に出れば赤字になる覚悟が必要とは、困ったものですね。そして現金収入のもう一つの仕事が観光になるようです。
ここが問題で、対馬などは韓国からの観光客が多くて、韓国資本がホテルなどを建てて経営するものですから、地元への経済貢献が著しく減少しているとか。
日本列島からの観光客は、このところ激減していると言うことで、いやでも韓国とか中共の観光客に頼るしかないのが現実のようです。
北方領土問題がロシアとの交渉で返ってくるかも知れませんが、ここも離島と同じ運命をたどるなら、何のための返還なのか判らなくなってしまいます。
その他にも離島が無人化してしまって危険なところが日本には数多くあるようです。当然他国が狙っていることも確かで、その最たるものが「尖閣諸島」であることはご存じの通りです。
中共にとっては、太平洋覇権奪取戦略の要で、東シナ海と南シナ海は太平洋への出口ですから、嘘でもなんでも使って、決して諦めたりはしないでしょう。
経済的意味合いよりも戦略的意味合いが強いからです。
離島住民の要求は、漁で使用する燃料代金の補助です。また、国境離島振興法なるものを作ってく欲しいと言う要求もあるようです。
昭和５０年代から６０年代までは、固定資産税の減免措置をとっていたために本土から進出した縫製工場がいくつもあったそうです。
しかし、減免措置では本土より安い賃金でモノを作れる半面、材料や製品の輸送費がかさむという条件があって、あまり経済的なメリットは無かったと言う話です。
漁業がダメ、観光もダメ、そして産業誘致の減免措置もダメとなると、さてどうしたら良いのでしょうか。
離島が狙われるのは主に防衛が手薄だからだと思います。だったら防衛に主眼を置いて、そのための戦略的方法を考えたらいかがでしょうか。
自衛隊の基地設営などではなく、民間防衛という発想で、離島内の特定地域では「銃砲刀剣類の所持を認める」という特例処置です。
その上で、その島で武器使用をしてみたい観光客を集めるようにします。ただ単なる観光ではなくて、一定の講習を受けないと参加出来ない形を取り、一定の講習は都市で行います。こうすることでおかしなサヨクや冷やかし客、遊び半分の客を排除し、選ばれた人だけが参加できるツアーを構築します。
ホラー映画のようなお話にも見えますが、このようにして武器使用の訓練を受けた者がそばに居れば、人民解放軍に攻め込まれた場合で、運よく敵の武器を手にしたときすぐに使うことが出来ます。
知らなければ何も出来ません。そういう準備として有効です。
さまざまな無人離島を使ったゲームなども企画するのはいかがでしょう。このような武器取扱い訓練を受けた者を対象にして防衛ゲームなどを展開するわけです。
小さなスマホなどで行うゲームと違い、また単なるスポーツとも違う、新たな体験ゲームです。
エアガンなどを使った戦争ごっこなどもありますが、こちらは現実の人民解放軍の侵攻を想定した訓練プログラムをリクレーション用に組みなおしたもので、防衛の知識を持った人（自衛隊OBなど）に立案してもらいます。
単なる観光とは違いますから、利益目的にはならない企画です。そしてこのような企画を持って、もう少し国民に危機感を持ってもらう必要があるのではないでしょうか。この危機感は憲法改正などの必要性を国民レベルで高めることになると思います。
もちろんすべては離島振興策として行うものです。自衛隊や軍隊の訓練とは異なり、誰でも参加出来ることが条件なのですが・・・
日本が民主主義国家でなく、軍事独裁国家であれば良いでしょうが、結局多数決で行動を決める民主主義国家であれば、移民の受け入れは危険極まりない発想です。
これらの離島が移民によって牛耳られるならば、現在の住民が追われてしまうことになるかも知れません。
世界中のチャイナタウンが犯罪の温床になっているように、この離島が犯罪の巣窟になってしまえば、我々は将来、異常に危険な犯罪と対峙しなければならなくなるでしょう。
日本の少子化が、なぜ移民受け入れを必要とするという話題になるのか、法務省の発想は中共の命令なのでしょうか？ サヨクがひしめき合う日本の弁護士界などを見ていると、古い昔の共産主義を理想と信じて入れ込んだ愚かさを思い出します。
離島で暮らす人たちは、主に漁業が中心の生活です。しかし、このところの石油の値上がりで思うように料に出かけられないのが現実だとか。
漁に出れば赤字になる覚悟が必要とは、困ったものですね。そして現金収入のもう一つの仕事が観光になるようです。
ここが問題で、対馬などは韓国からの観光客が多くて、韓国資本がホテルなどを建てて経営するものですから、地元への経済貢献が著しく減少しているとか。
日本列島からの観光客は、このところ激減していると言うことで、いやでも韓国とか中共の観光客に頼るしかないのが現実のようです。
北方領土問題がロシアとの交渉で返ってくるかも知れませんが、ここも離島と同じ運命をたどるなら、何のための返還なのか判らなくなってしまいます。
その他にも離島が無人化してしまって危険なところが日本には数多くあるようです。当然他国が狙っていることも確かで、その最たるものが「尖閣諸島」であることはご存じの通りです。
中共にとっては、太平洋覇権奪取戦略の要で、東シナ海と南シナ海は太平洋への出口ですから、嘘でもなんでも使って、決して諦めたりはしないでしょう。
経済的意味合いよりも戦略的意味合いが強いからです。
離島住民の要求は、漁で使用する燃料代金の補助です。また、国境離島振興法なるものを作ってく欲しいと言う要求もあるようです。
昭和５０年代から６０年代までは、固定資産税の減免措置をとっていたために本土から進出した縫製工場がいくつもあったそうです。
しかし、減免措置では本土より安い賃金でモノを作れる半面、材料や製品の輸送費がかさむという条件があって、あまり経済的なメリットは無かったと言う話です。
漁業がダメ、観光もダメ、そして産業誘致の減免措置もダメとなると、さてどうしたら良いのでしょうか。
離島が狙われるのは主に防衛が手薄だからだと思います。だったら防衛に主眼を置いて、そのための戦略的方法を考えたらいかがでしょうか。
自衛隊の基地設営などではなく、民間防衛という発想で、離島内の特定地域では「銃砲刀剣類の所持を認める」という特例処置です。
その上で、その島で武器使用をしてみたい観光客を集めるようにします。ただ単なる観光ではなくて、一定の講習を受けないと参加出来ない形を取り、一定の講習は都市で行います。こうすることでおかしなサヨクや冷やかし客、遊び半分の客を排除し、選ばれた人だけが参加できるツアーを構築します。
ホラー映画のようなお話にも見えますが、このようにして武器使用の訓練を受けた者がそばに居れば、人民解放軍に攻め込まれた場合で、運よく敵の武器を手にしたときすぐに使うことが出来ます。
知らなければ何も出来ません。そういう準備として有効です。
さまざまな無人離島を使ったゲームなども企画するのはいかがでしょう。このような武器取扱い訓練を受けた者を対象にして防衛ゲームなどを展開するわけです。
小さなスマホなどで行うゲームと違い、また単なるスポーツとも違う、新たな体験ゲームです。
エアガンなどを使った戦争ごっこなどもありますが、こちらは現実の人民解放軍の侵攻を想定した訓練プログラムをリクレーション用に組みなおしたもので、防衛の知識を持った人（自衛隊OBなど）に立案してもらいます。
単なる観光とは違いますから、利益目的にはならない企画です。そしてこのような企画を持って、もう少し国民に危機感を持ってもらう必要があるのではないでしょうか。この危機感は憲法改正などの必要性を国民レベルで高めることになると思います。
もちろんすべては離島振興策として行うものです。自衛隊や軍隊の訓練とは異なり、誰でも参加出来ることが条件なのですが・・・
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