2020年4月17日金曜日

医療機関は安全保障機関だ!

武漢肺炎を起こす新型コロナウイルスがパンデミックを起こし、各国が医療崩壊の危機に直面しています。
我が日本もその例にもれず医療崩壊直前、あるいはすでに病院が武漢ウイルス患者だけで手いっぱいで通常の中印患者さんを見ることが不可能という病院も出てきているようです。(これを医療崩壊と言います)

医療現場ではマスクの支給が間に合わず、医者や看護師が感染して高熱を出したり、不眠不休の仕事で疲労で倒れる医者も多いとか。
政府に頼んでも「やるから待ってくれ」と言うことで何もしない・・などの現状が続いているそうです。

政府機構が緊急事態に対処できず、平常時のマニュアル的対応で行いますから効率が悪く、大量に発生し続ける感染者に追われてしまい、そして医者自らも感染してしまうという悪循環のようです。

政府は非常事態宣言を出して、繁華街などでの接触を封印しながら、給付金対策に回っていますが、いずれも非常時対応にはなっていません。
そうです。我が国には非常時の対策が「憲法」から始まって「一般の法律」に至るまで出来ていません。

「憲法改正」が叫ばれていますが、日本国民がそれを考えもせず無視し続けてきました。「憲法」→「第9条」→「戦争する国家」というサヨク・プロパガンダに縛られて、どうにもならないのです。
したがって、緊急事態宣言などを法制化して発したとしても、他の緊急時の法律が無ければ官力機構は何も出来ません。

ただ今回の非常事態宣言には「緊急の場合は現場の意思の判断にゆだねる」という一文が入っているようですね。これは「現場はネガティブリストで動け」とも取れますから、これが出来るなら自衛隊もこの宣言で行けばいいのかな・・などと思ったりします。

考えてみれば、医療関係者も自衛隊の隊員も「国民の安全を守る」と言う意味で安全保障機関なのです。「安全は平和に優先する」というのは世界の常識ですから、世界中が「これはウイルスとの戦争であり、今は平和時ではない」という認識が生まれるのでしょう。我が国民には訳が分からないかも知れませんね。平和ボケですからね。

WHOのデドロス事務局長に対して、アメリカは「中共の圧力によって武漢ウイルスのパンデミック宣言が遅れたために世界中が被害を被ってる」と非難しています。
しかし「ディープステートの保険会社がパンデミック保険を売り出しぼろ儲けをしていたが、その満期が6月に来る。それまでパンデミック宣言を出すなとテドロス事務局長に圧力を掛けていた」と言っている人もおります。
3月にパンデミック宣言をしてしまったために、パンデミック保険は大損をします。そこで中共から賠償金を取って損失の穴埋めをしようと言うことでしょうか・・・

この武漢コロナウイルスが恐れられるのは、そのステルス性と感染した時の肺炎重症化の早さでしょう。感染してもそれが判らず、14日間ほど周囲に感染を広げ、発病するとあっという間に肺の呼吸細胞を死滅させ死に至らしめるからです。
この武漢肺炎での死亡者の肺は、ちょうど溺死した人の肺のようだと言います。

4月14日の時点で、世界中で武漢肺炎による死者数は12万人を超えました。
死亡者数ではアメリカが25143人、イタリアが21067人、スペインが18056人と言う順だそうです。日本は143人の死亡が確認されています。

しかしこの数字も全体の母数が判らないと判断できません。そこで100万人当たりの死者数に比例う換算して見ますと、アメリカでは76.9人、イタリアが348.6人、スペインが386.4人となり、日本は1.1人ということになります。

毎年今頃の季節に流行するインフルエンザ。これもコロナウイルスによる発症ですのでPCR検査では陽性に出てきます。高熱と咳や関節痛が続くようですが、タミフル錠やアビガン錠で治ると思います。
インフルエンザでも合併症で死亡することもありますから、死亡しても武漢肺炎とは限りません。武漢肺炎は発症したら1日以内でも亡くなるそうです。そして肺が溺死したように真っ白になっているとか。投薬のチャンスもほとんど無いようですね。

細菌兵器として作られたものだとすれば、最高の機能は持っていたわけです。ただ抑制が効かなくては兵器としては使えませんけど。

このような戦争もありうるので、医療機関は安全保障の砦として考えましょう。いくら無駄でも常に待機し、非常事態の備えることが安全保障としての医療機関のありかただと思います。

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