おかしな明治神宮の展示

１２日午後、天気も良いので明治神宮に知人と出かけました。

多くの人が参拝に来ていて、しかも英語やフランス語、そしてタイ語、中国語などが飛び交っております。国際的な観光名所になってしまったかのような明治神宮の昨今です。

参拝を済ませてから、明治神宮宝物殿というところに行ってまいりました。
明治神宮宝物殿は、明治神宮が創建された翌年の大正１０年（１９２１）１０月末に竣工、奈良の正倉院の校倉造りを模した鉄筋コンクリート建築の代表的な建物だそうです。

ここで何か釈然としないものを感じました。奈良・正倉院は木造であり、校倉作り（あぜくらつくり）という独特の工法で出来ています。
そしてこの木造建築だけが、奈良時代から今日まで修理はしても建て替えはしない木造建築なのです。

よく、校倉作りを北米のログハウスと同様の工法としている文章を見受けますが、ログハウスは１０００年以上も持たないでしょう。
校倉作りは、丸太ではなく、外側に向いたフィンと、かすかな隙間を開け、空気が流通するようにして、しかも湿気があると、この隙間が木材の膨潤でふさがるように仕掛けられています。
外側に向いたフィンは、中に向かう風の流れを圧縮し、中に吹き出す時は断熱膨張で乾燥することを知っているような、そんな仕掛けです。

木材にとっては湿気が腐敗につながります。奈良時代の匠の神技は、宝物を湿気から守り、しかも空気を循環させて乾燥をもたらすという、現代建築技術をもってしても出来ないようなことをやってのけた建築です。

これが校倉作りの基本だと思いますが、この明治神宮宝物殿は、当時としては最先端技術の鉄筋コンクリート作りと言うことですから、校倉作りの形骸化した様式だけのものでしかありません。
それを「校倉風大床造り」と称すなど、どうも不愉快なイミテーションのように見えて仕方ありませんね。

さて、建物が不愉快な明治神宮の宝物殿ですが、中に入ると歴代の天皇陛下の肖像画がかけられておりました。
どうして肖像画があるのか、判らない人物の顔を描く必要があるのか、その意味は？・・

気になるのは、中に女性天皇と見える肖像があることです。何代かは覚えておりませんが、恐らく幼少の天皇で、摂政として母親などが執務を行った時代なのでしょう。　が、どうもそこには女性天皇を容認するような、不愉快なイメージが伺えます。

そして、初代天皇陛下である「神武天皇」の肖像を見たとき、その顔が、あのオウム真理教の「麻原彰晃」に似ていることに驚かされました。
一緒に行った友人も、あとで「まったく・・・」と同意していましたから、何かそこに意図的なものを感じてしまうのです。
今から２６７５年も前の肖像ですから、どのように描いても仕方ないのですが、それにしても・・・・

我々の主観かも知れませんから、もし興味のある方は明治神宮の宝物殿でご覧になってください。似ていないと思われれば、我々が間違っていたことになりますが。

その後、この宝物館の入場券（５００円）があれば、特別展示の「『源氏物語』でみる宮廷装束の雅展」も見られますと言うことでしたので、そちらも見に行きました。

展示内容は主として「十二単」の説明につぎ込まれていました。橙色に染められた衣から、白い衣を何枚か着て、その上にさらに赤や緑、そして紫と言った色のついた絹の衣を合わせて着るとのことですが、展示には、その絹の原糸と、染に使った草木の種類などが展示されていました。

ここで、絹糸の説明にデニールという単位が使われておりました。デニールが繊維の太さを表現する単位であることは判っておりますが、この単位は化繊が出来てから定義された単位ですので、古代の絹糸の説明には何か違和感を覚えます。

この絹糸は「２デニールだ」という説明になっておりますが、判りにくいのではないでしょうか。
つまり、この絹糸１本を９０００ｍで切って計った重さが２グラムであるという意味になります。軽いことを表示したかったのかも知れませんが、だったら「原糸１本９０００ｍにした時の重さが２グラム」と書かないと、専門家以外には判らないのではないでしょうか。

明治維新で、瞬時にして中央集権を成し遂げた日本。その為に戦った犠牲者を靖国神社に招魂し、自らの崩御の後に作られた明治神宮。
和魂洋才の大義の元、近代化を急いだ日本。しかし今振り返れば、日本の培ってきた大和的な感性は、欧米列強をも凌駕していたことに気付かされます。

１０００年以上を経過してもその神技が衰えを見せない奈良・正倉院。それを鉄筋コンクリートで模倣した明治神宮の宝物殿が、今後何年維持可能なのか、それは今後の経過を見なければ判りません。
奈良・正倉院も、作られた直後はこの匠の技を見ることは出来なかったはずですね。１０００年以上の経過を見た今だからこそ「これを作ったのは神様だ」と感じられるのでしょう。
この鉄筋コンクリートも、１０００年以上持つ神技だったとしたら・・・それは１０００年後のお楽しみですけど・・・

ミス・ユニバース日本代表に宮本エリアナさん

ミス・ユニバースと言えば、アメリカ合衆国の実業家で資産額20億ドル（約1,668億円）の大富豪が始めた国際美女コンテストのことであります。

実業界と言っても不動産業で、当然のことながらサブプライムローンのあおりで倒産した経験を持っている実業家です。

このようなミスコンは大きな大会が３つあり、それぞれ各方面からの非難も上がっていることはご承知の通りです。

批判はともかく、世界中が注目することは間違いないようで、やはり「世界一の美女って誰」などと好奇心に駆られるのはどこの国でも同じようですね。

そして今回のミス・ユニバース日本代表に選ばれたのが「宮本エリアナさん」でした。
長崎県佐世保市で生まれた彼女は、アフリカ系アメリカ人の父親と日本人の母親の間に生まれたハーフです。
中学校を卒業後米国へ留学し、父の出身地である米アーカンソー州ジャクソンビルで高校生活を送り、日本に帰国後バーテンダーとしてアルバイトをしていたと言う彼女。今後はミス・ユニバース世界大会代表に出場した後、モデル活動を開始する予定だとか。
現在は２０歳の、輝いている美女であることは間違いありません。

子供のころ、肌の色や髪の毛をからかわれ、学校ではゴミを投げ付けられたり、差別的な言葉を吐かれたりしたそうです。
「クラスメートに同じプールで泳がないでと言われたこともある」などと話す宮本さんです。ミス・ユニバースへの参加の動機について、「自分と同じハーフの親友が、自ら命を絶ったこと」という宮本さんは、この親友が「日本人に受け入れられていない気がする」と話していたことに奮起し、ハーフに対する世間の見方を変え、日本の世の中をちょっと変えたいと思ったとか。

彼女が日本代表に選ばれると、すぐにネットの書き込みなどで「日本代表にハーフを選んではダメだ」とか「日本人らしくない」などの書き込みがなされたそうです。

しかし彼女は「（このような）批判がなかったら、逆に私が出る意味がなかったんじゃないかと思う。批判は無視せず、その人たちの考えを変えられるような活動をしたい」と、極めて冷静に話しています。

さて、「日本人らしくない」とか「日本代表にハーフを選んではダメだ」と言う方々は、日本人をどのように定義されているのでしょうか。
肌の色とか骨格、顔の造作でしょうか・・・

この日本列島には、縄文時代以前から多くの民族が入ってきております。それぞれが集落を作り、さまざまな生活を営んでいたはずです。
古事記よりも古い時代に書かれた「富士古文書」や「上記（うわつふみ）」などには、これら各部族と戦って一つにまとめるための遠征（討伐）を神武天皇が行ったことが描かれているそうです。
特に、「天孫族」と「出雲族」の戦闘は激しかったようで、やがて出雲族が講和に応じ、国を譲ったことは、古事記などの記載と同じだとか。

つまり、日本人という「遺伝学的」なものは無いと言うことです。さまざまな血が混ざった種族であり、ゆえに文化もまた混合されています。
だからこそ、神武天皇を紀元とする「万世一系・天皇の系譜」が国家をまとめるために必要不可欠だったことは想像に難くないのではないでしょうか。

神武天皇が日本を作ることが出来たのは、肌の色、骨格、顔の造作などにこだわらず、有能な者を適切に配置していったからでしょう。このような観点からの差別は、組織を弱くし衰退させるだけではないかと思います。

宮本さんが選ばれたことで、欧米のメディアが「日本人のアイデンティティー意識の変化か」などと書いておりますから、相当日本は均一民族だと思われていたようですね。

２０歳の彼女は、現在はアメリカと日本の二重国籍になっているそうです。しかし２２歳までにどちらかを選ぶ法律になっているとか。どちらを選ぶかというデイリー・メール社（英国）の質問に、彼女は「もちろん日本を選ぶわ。自分では、私はとことん日本人だと思っている。そう、１００％日本人よ。肌の色の違いは、その人となりとは全く関係ないはず」と力を入れて語ったそうです。

受賞スピーチで「日本代表がハーフの私でいいのかなという不安がありました。でも周りの皆さんの支えがあってここまで来ることができました」と語った宮本さんです。

ぜひ日本代表として、日本人の振舞い方を外国にアピールしてきてほしいですね。

朝日新聞社を潰す意味

４月７日の朝日新聞に、「教科書はだれのものか」と言う記事（社説）が出ました。ようするに「教科書は、国の広報誌であってはならない」と言いたかったようです。

では「マスコミは誰のものか」と問うたら、朝日新聞は何と答えるのでしょうか？
嘘を平気でつき、しかも自国を侮蔑する報道をして、間違い（嘘）を認めてもなお、日本国を貶め、中韓に媚びているような記事ばかりが目立つ朝日新聞なのです。

この７日の記事に対して、産経の阿比留瑠比氏は、「『教科書は日教組の機関紙であってはならない』とも書け！」と強い調子で抗議しております。

この社説は、来春から使用される中学校教科書の新検定基準で、歴史に関して「通説的見解がない事項の記述にはその旨を明記すること」とか、「政府見解を尊重すること」などが入ったことに抗議する意味があったようです。

阿比留氏は、「現場の教員が主に務める「調査員」が、いままで実質的に採択の方向性を決めてきました。そのため、教科書記述は声の大きな日教組教員らが好む左寄りの内容となっていました。」と述べております。

そして、「朝日はそうした教科書採択の実態、問題点には目をつむり、決して『教科書は、日教組の機関紙であってはならない』とは書きません」と、批判しています。

この朝日の同調するかのように、民主党の細野豪志政調会長は、「多様性が認められている教科書の記述の幅が狭まった。あたかも政府広報のようになるのは非常に違和感がある」と批判しました。

「具体的にどの部分か」との記者の質問には答えず、「報道などを通じて接している情報に限定されるので、個別のことについて申し上げる状況ではない」とか「それは教科書をしっかり全部読んだ上で言うべき話だろうから、報道で私が把握している情報の中で申し上げることじゃない」と逃げたようです。

細野政調会長は、「領土の記載が増えたことは評価できる。日本がしっかり正当性を主張することは非常に重要だ。国民的な理解は必須だ。これまでの教育で、きちんと教えてこなかったことは問題だと思っている」などと述べているそうですが、ではなぜ、この新検定基準を批判したのかが判りません。
阿比留氏は、「当日朝に読んだ新聞の論調に引きずられ、安倍政権批判の材料になると安易に飛びついたのではないか」と疑っているようでした。

朝日新聞が嘘をつき、政治家がそれを利用して国民をだまし、それを上塗りする形でまた朝日が嘘をつく・・・という連鎖があるのでしょうか？
そこに中共や韓国などが乗ってきて、すぐさま朝日は「国際問題だ」と煽り、賠償問題にまで発展させ、そして支払われた我々の血税が、やがて回って反日政治家の懐に入るという筋立てが今までだったのかも知れませんね。

巻き込まれた韓国は、もはや変えることもできずに、韓国外務省経由で「竹島（島根県隠岐の島町）の領有権を主張する教科書が合格したことに抗議する」などと因縁を付けています。
すぐさま菅官房長官が「抗議は受け入れられない」と反論しましたが、日韓関係を正常化しないと韓国そのものが北朝鮮化していく現実に、いったいこれからどうする気でしょうか？

朝日新聞は今年の１月も、「日本は１９５１年のサンフランシスコ講和条約で東京裁判を受託し、主権を回復した。戦争責任をA級先般に負わせる形で国としてのけじめをつけた。この事実は否定しようがない。」などと事実誤認の記事を書いており居ます。

英文で「ジャッジメント」となっている部分を「裁判」と訳し、反日サヨク日本人は、「日本語では裁判と言えば判決をも含む意味である」などとして東京裁判を受諾したことは「判決結果を受託した」と言い続けております。
しかし、日本語でも裁判と判決は違います。ここは「東京裁判の判決を受託した」とすべきです。
一般的に見ても、有罪判決を受託して刑に服しても、判決結果には反対する人たちもいっぱい居ります。

判決結果を受託すると、刑期が短縮されたり情状酌量なども出来ますが、判決結果に反対すればこれらはあり得ません。フルに刑期を務めることになります。
日本は「判決を受託しました」が、判決結果は受託しておりません。そしてサンフランシスコ条約では、判決を受託し、その刑期が終わったことを宣言したわけです。本当は「蒸し返さないと約束しろ」と言われて、それを呑むことで占領が解除されたわけです。アメリカは相当ビクビクしていたと言うことですね。
それが「主権回復」の意味だと思っています。

ですからこの朝日の記事は嘘だと言う訳です。

一番の問題である「反日サヨク日本人」。彼らが寄り添う拠点であった朝日新聞。ここを核にして世界中に「従軍慰安婦」とか「南京大虐殺」「百人切り問題」などを世界に広めてきた反日サヨク。
世界がどう言おうと。これは日本国内の問題であります。反日サヨク分子のたまり場の、最大の拠点である朝日新聞社・・・

朝日新聞社を潰さねばならない理由は、ここにあるわけです。
http://www.asahi-tadasukai.jp/

水素社会は実現するか

燃料電池自動車が登場してから、水素社会という言葉が派生してきました。現在が石油社会で、石油時代です。

石油に代わるエネルギーとして原子力がありますが、あまりにも国際利権がらみが多く、自由度に難があります。また、原子力エネルギーは基本的に石油エネルギーの国際戦略の上に成り立っておりますから、石油も原子力も同じ土俵のエネルギーであることは間違いないでしょう。
石油利権とは、「石油取引はドルで決済する」という戦略で、これによってドルが国際通貨としての地位を固めたわけです。

これに反抗する国々は、アメリカとの戦争を覚悟せねばならず、それをやったのがイラクのフセイン大統領だったわけで、現在もプーチン政権が頑張っています。（だからプーチン大統領が悪者にされているわけですね）
イランが原発を推進すると言ったのも、このドル支配を終わらせることを意図したわけですから、「原爆に流用される」としてアメリカに叩かれたわけです。

日本は戦後、必死の対米工作によって「アメリカ型の原発にする」と言うことで原発開発をすることが出来ました。
日本の核物理学は戦前から進んでいましたし、それをアメリカは知っておりましたから。
アメリカに勝利をもたらした原爆。その原爆開発の功労者にノーベル物理学賞を与えようとした連合国側は、その候補者たちの論文がほとんどすべて「湯川秀樹博士の中間子論」を参照していることにショックを受けます。

敗戦国日本に物理学賞など渡したくない連合国側です。しかし湯川に渡しておかないと、これ以降の核科学の学者にノーベル賞を出せなくなってしまうことを考えた連合国側の、苦渋の選択が「湯川秀樹博士のノーベル物理学賞受賞」であったことは、すでに有名な話ですね。

こうして核エネルギーも石油支配の範疇となりました。ただ、核エネルギーはそのスタートを原爆として、ソビエトとの間で核兵器による平和（冷戦構造）を作り、核兵器の恐ろしさを吹聴するために放射能の危険を過大に評価してきました。恐怖の平和維持のため、ハリウッドの映画を作って・・・
そのため、原子力発電に各国国民が恐怖を抱くようになり、普及には時間がかかっているようです。

ゆえにアメリカは、新エネルギーに対してはピリピリしています。再生可能エネルギーには寛容ですが、それは、再生可能エネルギーがほとんど役に立たないものだからでしょう。
メタンハイドレートなど、本格的に石油代替エネルギーになるような開発には盛んに文句をつけてくるそうです。

燃料電池を使った自動車が現実のものになると、水素がエネルギー源になってきます。そして水素がエネルギーの主役になり、石油を不要とする社会が出来るのではないか・・・それを水素社会と表現しますが、アメリカがどうでてくるか、それによって水素社会が実現するかどうかが決定されるのではないでしょうか。（水素を燃料とする内燃機関もすぐに作られるでしょう。排気ガスは水蒸気だけです）

東芝が、２０２０年までに水素社会を実現すると自信たっぷりです。府中事業所に「水素エネルギー研究開発センター」を設立しました。
再生可能エネルギーで起こした電気で、水を電気分解して水素を取り出し、必要に応じて燃料電池を使って電気を取り出す技術にメドをつけたということです。
つまり、不規則な発電を水素を介入させて安定した電気に変えるという訳です。これならばアメリカも文句は言わないでしょう。

東芝は災害時に電力を供給する小規模な水素給電システムを自治体や交通機関向けに発売する計画で、離島などに向けた供給システムも２０２９年度実用化する予定だそうです。

しかし、当然ながら水素が主力エネルギーとなれば、こんなシステムでは需要に追いつけないでしょう。
どうやら東芝はそこを狙っているようです。

本当の目的は水素を安く大量に作り出せる「高温水蒸気電解技術」の売り込みです。もちろん使用するのは「小型ナトリウム冷却高速炉」、即ちSuper-Safe, Small & Simpleで、愛称は４S。
高温原子炉の一つで、冷却材にナトリウムを使う高速炉です。敦賀にある「高速増殖炉・もんじゅ」で得られたデーターをもとに、安全で多目的用途に使える小型原子炉で、ニュークリア・バッテリーともいわれているようです。

この密封型の原子炉は、中性子遮断板が徐々に移動して連鎖核分裂を行わせ、内部に充填された核燃料を使い切るまで２０年から３０年かかると言うもの。
使い終われば交換するだけで、そのまま核廃棄物になるので、３０年間使える電池のようなものですね。
核燃料の入れ替えや、冷却水の必要などはありませんので、安全で、しかもランニングコストが安くなるわけです。

ナトリウムという強酸化材が心配な場合は、高温ガス炉もあります。コストは高くなるようですが冷却材に安定したヘリウムガスを使う炉です。
詳細：　https://www.iae.or.jp/htgr/pdf/00_summary01/00_1.pdf

これら原子炉の設置が、反日サヨクや、ハリウッド製放射能恐怖にかられた人々の反対、そして欧米の邪魔を克服してなされれば、水素社会はまもなくやってくるのでしょうけど・・・

対中共、アメリカの静かなる怒り

中共が推し進める「アジアインフラ投資銀行（AIIB）」に英国が参加を表明し、旧英連邦の国々であるオーストラリアとかカナダも参加を表明するなど、その勢いは増しているかに見えます。

日本の中にも焦った官僚などが居たようで、AIIBの基本的なやり方（運用形式、信用調査など）を問い合わせたようですが、「まだ何も決まっていない」として、その実態は未だ雲の中といった感じです。
（にもかかわらず、福田元首相は「参加を考えるべきだ」などと講演したりしておりますが・・）

その中共の軍門に下ったかつての宗主国「英国」。その英国の経済はどうやらすでに破綻に瀕しているようです。中共よりも早いのかもしれません。
そのためかどうか、オックスフォード大学は、世界最古の国際的奨学金制度である「ローズ奨学制度」の適用範囲を来年から中共にも拡大すると発表しました。

ローズ奨学制度とは、南アフリカでの金鉱経営などによって巨富を得たセシル・ローズ氏（１８５３～１９０２年）の遺言によって作られた奨学金制度で、宇宙膨張説を唱えたエドウィン・ハッブル博士とか、MITの経済学者であるレスター・C・サロー教授などがこの奨学金制度で人類の為に働いてくれました。
この奨学金は政治家や軍人が多く輩出されております。ビル・クリントン元米大統領とかディーン・ラスク国務長官やジョセフ・S・ナイ国防次官補、トニー・アボット豪首相などがそうです。

これまでの対象国は、アメリカとドイツ、そしてカナダ、南アフリカ、オーストラリアとしていました。そこに今回中共を加えたわけです。
中共の学生がオクスフォード大学で学べば、やがて彼らが要職に就き、中共は民主主義の国家となり、英国流の政治や経済のあり方に変わっていくだろうという、英国の国益を見据えた深謀遠慮があるのではないかとの憶測が出ているようです。

ローズ基金のチャールズ・コン最高執行責任者は、「中国は間違いなく２１世紀の世界のキープレーヤーだ。その中国の優秀な若者をオックスフォード大が奨学生として受け入れることは、国際社会に与えるインパクトが大きく、資することも大だ」と述べておりますが、現在世界中で起きている中共への人権批判の声など、知らないとでもいうのでしょうか。それとも教育の不完全さがこのような人権問題を引き起こしているとでも言いたいのでしょうか。

このような英国に比べて、アメリカは反中姿勢が次第に大きくなっているようです。これまで親中派だったアメリカの学者らの失望と変節が始まっています。
これは、「アジアインフラ投資銀行」や「BRICS銀行」への反発と、ニカラグア運河への不快感だけでなく、中共が仕掛けるハッカー戦争への怒りとか、中共が作った国内法の「IT規制法」（反テロリズム法）への怒りなどが複合しているようです。

この「IT規制法」とは、アメリカに向かって「暗号化器（ソフト＋ハード）を公開しろ」といっているような法律で、（アメリカの）コンピューターに自由にアクセスさせなさい・・という内容のものだとか。

こんなことをしたら特許技術からなにからみんな取られてしまうことは明白で、アメリカはこの法律に対して、「そんな法を作ってアメリカに迫るなら金融機関への回線をすべて切ってアクセス出来なくするし、ATMも全部引き上げる。そして中共国内のアクセスはすべて接続不能にする。」と恫喝しました。
現在、現金はすべてデジタルデータとしてのお金になっているわけですから、もし中共が暗号化器の極秘部分を取れば、不正のし放題になることは目に見えていますからね。
そうしたら中共は、「金融システム」は除外するなどと言って来たとか。
さすがのオバマ大統領も、「アメリカとのビジネスを今後も続けたいのであれば、この法律を廃止しろ」と怒鳴ったとか。

このおかげで、少なくとも金融機関などに使われている暗号化器は、いまだ解読されてはいないことが判りましたね。

親中派筆頭とされたヘンリーキシンジャー氏も、次のような発言をしております。
「中国は平等な国家からなる世界システムに馴染めず自国を世界のトップ、唯一の主権国家と考え、外交は交渉よりも世界階層秩序での各国の位置づけを決めるものと考えている。
もし中国が他国に『既存システムか、中国主導の新秩序か』の選択を迫るとすれば、アジアでの新冷戦の条件を作り出しかねない。」

どうやらやっとキッシンジャー氏も「中華思想」と言うものを理解されたようですね。「既存システムか、中国主導の新秩序か」という強迫こそが、AIIBでありIT規制法であるということ、まだ認識が甘いようですが。

キッシンジャー氏だけでなく、デーヴィッド・シャンボー（ジョージワシントン大学）教授も、ウォールストリートジャーナルに「中国共産党崩壊論」を寄稿し、中共側を怒らせています。
また、アイキャンベリーの「フォーリンアフェアーズ」にも「中国に失望した」という寄稿をしています。

ジョン・ミアシャイマー教授は、「中国の野心は米国をアジアから追放し、第二に中国がアジアの覇権を握る。第三に現在の領土体制を変えたい。つまり尖閣諸島、台湾を奪取し南シナ海までを『中国の湖』とすることだ」と述べています。今頃わかったのか・・と言う感じですが。

アーロン・フリードバーグ（プリンストン大）教授は、「中国のパワーが成長を続け、中国が一党独裁によって統治されていくのであれば、アメリカとの関係は日増しに緊張し、競合的なものとなって行く。これこそが現在進行している事態であり、好き嫌いにかかわらず、これこそがアメリカとその同盟国が選択の余地なく備えるべき未来だ」などと、今頃になって叫んでおります。

最近安倍内閣に従順になってきた公明党。その公明党との間で妥結した日米安保法制の改正の説明をするための、高村正彦衆議院議員がアメリカを訪問しました。
ワシントンD.C.の戦略国際問題研究所（CSIS）で高村氏が講演した時、国防省の次官補であるデービット・シーファー氏もそこで講演し、「南シナ海でも日米共同対応に期待する」と発言し、「これもガイドラインに組み込む」と発表したそうです。我が国は南シナ海の責任も負わされ始めたということですね。

アメリカは確実に怒りを持って中共離れを始めています。それが我が国にとって吉なのか凶なのか、それは判りません。我が国国内の親中分子が、日本を又裂き状態にするかも知れませんし、アメリカ側の要求もどこまで来るか判りませんから・・・

「八紘一宇」の本義とは何か

産経に、国学院大名誉教授の大原康男氏が「『八紘一宇』の本義と三原発言」というコラムを書かれておりました。

３月１６日の参院予算委員会で三原じゅん子参院議員が多国籍企業に対する課税問題を取り上げたとき、「現在の国際秩序は弱肉強食だ」と訴え、その後「八紘一宇」という語に言及し、「日本が建国以来、大切にしてきた価値観である」と述べてから、「世界が一つの家族のようにむつみあい、助け合えるような経済、税の仕組みを運用していくことを確認する政治的合意文書のようなものを、安倍晋三首相がイニシアチブを取り、世界中に提案していくべきだ」と主張したことを取り上げたコラムです。
https://www.youtube.com/watch?v=TCtwwOw-ByI

大原教授は、「第１代神武天皇の即位建都の詔の一節『八紘（あめのした）を掩（おほ）ひて宇（いへ）と為（せ）むこと、亦（また）可（よ）からずや』（原漢文）に由来する言葉で、本来は『八紘為宇』という四字熟語だったものを、田中智学がより語感のよい「八紘一宇」という標語にしたもの」と解説し、「『日本書紀』の神武伝承がルーツであり、昭和前期に対外政策に関わる基本理念として用いられ、公文書にもしばしば登場するようになった」と述べておられます。

サンデーモーニングの岸井成格氏が番組の中で、「戦争を美化したり正当化する言葉だ」などとして「これは国会では、本来ならば懲罰もんだと思うんですけどね」などと語っておりました。
これは明らかに東京裁判史観での発言と思われます。

昭和２０年１２月１５日の、ＧＨＱが日本政府に交付した「神道指令」において、「八紘一宇」は「大東亜戦争」とともに「軍国主義、過激ナル国家主義ト切リ離シ得ザル」語として公文書で使用することが禁止されたわけで、あくまでもGHQの解釈です。

大東亜戦争前の昭和１５年、第２次近衛内閣が発足したときは「皇国ノ国是ハ八紘ヲ一宇トスル肇国（ちょうこく）ノ大精神ニ基キ…」との一節が、「基本国策要綱（マニフェスト）」に掲載され、そして昭和１６年４月からの日米交渉では、「両国政府ハ各国並ニ各人種ハ相拠リテ八紘一宇ヲナシ等シク権利ヲ享有シ…」と日本側が提示した日米諒解案にも掲載されていると言うことです。

大原教授は、GHQは「神道指令」作成時には八紘一宇について調査した形跡はないが、東京裁判の時はかなり突っ込んで議論がなされたと述べておられます。（東京裁判速記録よりそれが判る）
八紘一宇の英語訳として「eight corners of the world under one roof」という直訳から、「making the world one home」のような訳まで多様な英訳が用いられているようです。

東京裁判の判決では、「（八紘一宇は）帝国建国の理想と称せられたものであった。その伝統的な文意は、究極的には全世界に普及する運命をもった人道の普遍的な原理以上の何ものでもなかった」と明言されているそうです。
この判決は、東京裁判で日本人弁護団の副団長を務めた清瀬一郎氏が、「八紘一宇は侵略思想でないということ」の立証に成功した・・と回顧されていることから、それが反映されたものでしょう。

ですから岸井成格氏が述べる「侵略戦争を正当化する言葉」というのは、少なくとも東京裁判の判決からは出てきません。これはその後のウォーギルドインフォメーションプログラムから発せられたものではないでしょうか。
サンデーモーニングの司会者である関口宏氏の父親、佐野周二氏は、戦後GHQからウォーギルドインフォメーションプログラムに協力するよう要請されたと言われています。それが息子にまで影響を与えているとは、GHQの徹底した工作には舌を巻きますね。

連合国側にとって、「八紘一宇」はおそらく排除しなければならない思想だったのでしょう。
その理由は、現在、親日国と言われている台湾やパラオに、かつての日本が何をしたかを考えてみればお判りになると思います。
莫大な投資をしてインフラを構築したわけです。そのインフラが、その国の発展（GDPの上昇）の基礎になるからです。多くのアジア・太平洋の国が発展すれば、それが結局日本の繁栄にもつながるという思想・・つまり投資の思想がマクロ経済学に根差しているわけです。

反面、連合国側各国の投資の目的はプロフィット（利息）指向です。投資をした結果の反映から利益を求め、それを利息として支払わせることです。つまりミクロ経済学に根差した投資なのです。
ですからミクロ経済を拡大解釈すれば、国家から通貨発行権を無くし、グローバルな視野で（地球規模で）通貨発行することが望ましいわけです。

「私に通貨の発行権、管理権をくれれば他のことなどどうでもいい」と述べたのはマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド氏（初代ロスチャイルド家当主）でした。その意志は今も活発に機能しているようです。
それは、ユーロがドイツを使ったその実験室であり、ビットコインもまたインターネットを使った実験室に見えるからです。

しかし、ユーロの行き詰まりや、グローバル経済への反発（貧富差拡大）など・・そして巷間噂されている「ISIL（イスラム国）はビットコインを使っているようだ」などの話は、このようなミクロ経済の失敗を示唆していると思います。
欧米とイスラムのテロ戦争は、「（異教徒からは法外な利息を取るが）同朋からは利息を取らないとするイスラム教」と、「すべての融資先から平等に利息を取るというユダヤ・キリスト教」の反目から始まっていると思いますが、もちろんいずれもミクロ経済に準拠しています。

国家主権である通貨発行権を使った、マクロ経済学の実践である「八紘一宇」。これを「瑞穂の国の資本主義」と位置付けた安倍政権。
一国の通貨発行とは、その国民が発行された通貨に見合った仕事を、世界に向かって提供するという国民の意志（覚悟）の表明でもあると思っております。

この通貨発行に付与される国民の「仕事をするぞ！」という主体性こそ、「八紘一宇」の本義ではないか・・・私はそう思う次第であります。

皇室から見捨てられる学習院

国民の人気が高い秋篠宮家の次女・佳子様が、学習院大学を昨年８月に退学され、そしてこの４月から国際基督教大学（ICU)に再び１年生として通学されることになりました。

宮内庁は、佳子さまが眞子さまの大学での話を聞いて憧れを強め、教育関係の勉強をしたいとしていた矢先に、ICUに教育学科が新設されたから・・と述べております。
そういえば、眞子様もICUで学ばれておられますね。

未来の天皇陛下になられる秋篠宮家の悠仁親王もまた学習院を避けて、お茶ノ水女子大付属小学校(男女共学）へ進学されております。

こう見てきますと、秋篠宮家が学習院を避けているように見えますが、どうやら他の皇族方も学習院系以外の学校へ進学する流れが出来始めているようです。

この流れの本当の原因は学習院の左傾化が著しくなってきたことにあるようです。学習院は私立校です。そして学校法人である以上、日教組の教師も入っている可能性があります。
彼らが、皇室の通う学校として、そこに教師を送り込むことを画策するのは当然ではないでしょうか。
皇室解体を目指すサヨク組織が、隠密裏に教師を送り込んだとして、やがて時間を掛けてその毒が回ってくることもあるでしょう。

皇太子・徳仁親王のお子様・愛子様は、徳仁親王が学ばれた学習院初等科に進まれました。その愛子様が不登校になられたことはマスコミの報道でご存知の方も多いはずです。しかし、その理由や問題点は上手に隠されてしまったようですね。
噂では、愛子内親王殿下へのいじめがあったと伝わっております。

「いじめ」はどこにでもある通過儀礼のようなものという考え方もありますが、皇室の関係者へのいじめはもしかしたら異常なのかも知れません。
学習院内部のサヨクによる皇室に対するいじめは半端ではないのかも知れませんね。

このところ学習院出身の一部OBが、中韓系の援助を受けて活動していると言う噂も出始めています。背後には皇室解体を狙う中共と韓国の暗躍があるようです。

このOBなどの企画で韓国旅行が計画され、そこに佳子さまを参加させて、こともあろうに佳子さまに謝罪させようという企みがなされたという噂も聞きます。
それが本当なら、あの佳子さまも学習院をお辞めにならざるを得なかったことは理解出来ます。
皇室の一員であるが故に、本当のことが話せないこと・・さぞかし悔しかったでしょうね。

そういえば、だいぶ昔に皇太子殿下が学習院で行われるコンサートに誘われ、OBとして参加なされた時、見たくもない中共の舞踊団の劇を見せられ、周囲の席には中国人と思しき人で占められていたという記事を何かで読んだことがあります。
騙されたと悟った皇太子殿下は、すぐに上手にその場を引かれたということですが、かなり昔から学習院が中韓の暗躍する場に変わっていることを、私たち国民はもっと重大に受け止めるべきではないでしょうか。

学習院の歴史は、１８４７年に「仁孝天皇」が京都御所内に設けた教育機関「学習所」からスタートしています。
明治維新後、華族のための学校として、１８７７年に神田錦町にて開校し、この年が学習院の設立日になっております。

その後の１８８４年、官立学校として組織替えとなり、そして大東亜戦争で敗戦となって官制が廃止されてしまいます。
仕方なく財団法人学習院となりますが、やがて私学として、学校法人学習院となり継続することとなったわけです。
この時、私学ということでサヨクの標的となり、中共の日本解体のターゲットになったとしてもおかしくはないでしょう。

お茶の水女子大学附属小学校に入学された悠仁さまについて、秋篠宮殿下は、「（お茶ノ水付属小学校は）もともと、学習院のように皇族がたが入ってくる学校ではありませんから、多くの保護者たちは紀子さまや悠仁さまと積極的にかかわろうとはしません。それどころか、“なるべくなら距離を置きたい”というのが本音のようです。それに、自分の子供が何かの拍子に悠仁さまにケガでもさせたら大変などとも思っているんです」と述べられたとか。

学校側も、悠仁さまがご入学されて以来厳重な警備を始め、悠仁さまのクラスは、校内のいちばん奥に置かれ、「子供たちに“用がないときには別のクラスには行ってはいけません”とか“よそのクラスの前の廊下では遊んではいけません”」などと教師が指導しているようです。
父兄たちも子供に「悠仁さまとお友達にならなくてもいいのよ」と教えている人もいるようですね。
どうやらこのようなピリピリしたムードが、なかなか払拭されない悩みもあるようです。

悠仁親王には、剣道や柔道を学んでもらって逞しく育ってもらいたいですね。多少不良っぽいとこがあって、女性にはやさしく、そして高校生になるとき、「俺が学習院の掃除をやってやる・・」くらいの意気込みで学習院高等科に入って、揉まれて欲しいような、そんな気がいたします。
将来の天皇陛下の激務に耐えるために・・・