小保方氏が実証実験に入ったのは今年の７月初旬でした。それまで小保方論文の間違いが指摘され、間違いなのか偽りなのかが判然としないまま、小保方氏だけは確信をもって「STAP細胞は存在する」と述べていました。
実証実験は、神戸市の理化学研究所発生・再生科学総合研究センターで行われたはずです。細胞の存在の有無を検証する実験の手順を公表したり、第三者が立ち会い、２台のカメラで２４時間、実験室を監視する環境が作られ、実験室の出入りは電子カードで管理し、細胞の培養機器には鍵をかけるようにしたはずです。
そしてＥＳ細胞など他の万能細胞の混入を防ぐため、実験は室内に試薬や試料がない状態から始めるという事でした。
７月１日、小保方氏は体調不良で欠席となり、翌２日から小保方氏が参加、この時マスコミに「頑張って行ってきます」と話す余裕もありました。
しかしその後、STAP細胞は虚偽の報告だったのか、それとも実証実験がうまく行かなかったのか、何の発表もありませんでした。
ただ、英科学誌ネイチャーがＳＴＡＰ細胞論文を撤回したとか、ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授が拒んでいたが、その後、同意に転じたとか、その必然性の良く判らない報道が断片的に流れてきていました。
そして８月の５日になって、突然ＳＴＡＰ論文問題の渦中の人物、理化学研究所発生・再生科学総合研究センターの笹井芳樹副センター長の自殺という報道が飛び込んできました。
しかも「ストレスで１カ月近く入院するなど心理的に追い詰められていた状態」にあった笹井氏が、３通もの遺書を残し、小保方氏に宛てた遺書には「（私の自殺は）あなたのせいではない。STAP細胞を必ず再現してください」など、よく考えられた内容が伝えられてきました。
そして９月７日、産経の田村秀男氏が書かれた記事が気になります。
そこには理化学研究所（理研）」が中国人民解放軍系の研究機関と連携していることが書かれていたのです。そして先端技術研究が（中共によって）軍事に応用される危険性が指摘されていました。
さらに最近アメリカにあった中共のハッカーグループ「ＡＰＴ１８」からの攻撃で、米国最大級の病院グループ、コミュニティー・ヘルス・システムズ（ＣＨＳ）が被害を受け、約４５０万人分の患者の個人情報が盗まれるとか、モンタナ州保健衛生局のサーバーから約１００万人の個人情報が盗まれるなどの被害が出ていると言うのです。
個人情報といっても、そこには米国市民の遺伝子情報が記録されていたらしく、特定の遺伝子だけを狙い撃ちにする生物化学兵器が開発されると、その遺伝子を持つ人種すべてが標的にされる危険性があるのだそうです。
理研は、２００６年５月から２０１４年５月までの８年間、中国科学院上海分院との間で「包括的協力協定」を結び、「化学生物学」「バイオリソース」（研究用実験動物・植物、細胞、遺伝子、微生物などの情報）などの研究協力覚書に調印していたとか。
アメリカは「中国科学院は１０年以上前から遺伝子攻撃兵器の開発に取り組んでいる。亡くなられた理研発生・再生科学総合研究センター副センター長の笹井芳樹さんのゲノム分析手法に中共側は着目していたはずだ」と見ているとのことです。
理研の中には、中共から来たらしい科学者のような人物が闊歩しているという噂を何かで読んだことがあります。
そのような環境の中で、小保方ユニットリーダーはSTAP細胞の研究をしていたのですから、危険この上ない研究環境であったことは間違いないでしょう。小保方氏自身は気づいていないでしょうけど・・・
STAP細胞が発表された時、私は「これが本当なら、研究が進めば中共の臓器売買の闇市場が消えるだろうな」と思ったものです。
しかし、中共はこのSTAP細胞も闇ビジネスに使おうと考えたのかも知れません。アメリカ人の遺伝子情報を盗んだのは、市場開拓の意味なのか、それとも遺伝子に攻撃を仕掛けるつもりだったのか、あるいはその両方だったのか、そういうことも疑う必要がある時代なのです。
また、アメリカはキリスト教国であることから、このような「神の技」に踏み込むことを良しとしないグループが居るのかも知れませんね。そのようなグループが研究を妨害することもあるように思います。
キリスト教原理主義とか、イスラム原理主義のような・・・
このように、遺伝子情報を扱う研究には国際的な謀略がつきまとっているのかも知れませんね。
小保方氏の周辺に危機が迫っているような、そんな感じも受けるのですけど・・・
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