東日本大震災とイラン制裁の因果関係

イランと欧米諸国が戦争の危機に直面しています。
アメリカの無人偵察機がイラン軍に捕獲され、そのステルス機がおもちゃにされて、今度イランのおもちゃ屋さんから世界中に販売されるとか・・・(プラモデルとして）

こんなこともあってか、ホルムス海峡を封鎖するかどうか、核開発と石油禁輸の駆け引きで、綱渡りの交渉が行われています。
２３日にはEUが、ついにイラン原油の輸入禁止に踏み切りました。
イラン政府は、これに関して「無節操な動きだ」と非難し、「これにより欧州の人々にとっては喜ばしくない結果が生じるだろう」と脅しを掛けています。

アメリカは「イランの核計画が引き起こす深刻な脅威に対し、国際社会が結束して取り組むことを示すものだ」と歓迎する発言をオバマ米大統領自ら行っています。
さらにアメリカは、イランのテジャラート銀行などの資産を凍結する金融制裁を発動したようですから、イランの追い込みは本格的になってきました。

この一連の流れを、東日本大震災の原発被災で、原子力発電を止めてしまった日本に対する「警告」と考える人も居るようです。
日本国民は、原発が無くても火力発電の設備をフル動員すれば、電気需要は何とかなるということが少し判ってきました。
これがアメリカにとって許しがたい状況だと言うのです。
英米が、このプルトニュウム流通網を牛耳る必要があるのはそのためではないでしょうか。
そして、これによってエネルギー基盤を石油から脱却し、イスラム圏を押さえ込み、キリスト教圏の優位を保とうとする戦略があるからですね。
原発燃料の再処理でプルトニュウムを確保しないと、核兵器用のプルトニュウム確保も難しくなるからかも知れません。（爆弾用のプルトニュウムは劣化もはやいでしょうからね）

このことを早めに察知したアフマディーネジャード大統領は就任直後に核開発を宣言し、それは「核兵器ではなく原子力燃料の開発である」と明言しました。
すぐさまキリスト教圏は「イランの核開発は核（兵器）保有が目的である」と断言し、イランへの制裁を始めた訳ですね。

戦略は順調に進んでいました。電気自動車もある意味で実用段階まで入り、日本製の原発が安全であるということで、世界中に売り込みを行えば、石油メジャーはそのままプルトニュウムメジャーに肩代わりできたのです。
ところが、そこに不測の事態。東日本大震災が発生。日本の原子炉が止まってしまったのです。

何とか日本の原発を動かしたいアメリカ。火力発電で十分などといっている平和ボケ日本人に制裁を加えるには・・・アングロサクソンの頭脳が回ります。
出てくるアイデアは「石油価格の高騰」。イランには核開発で世界を不安に陥れようとする企みあり・・として、経済圧力を掛けます。
日本にはイラン原油禁輸入に同調しろとの圧力も掛けてきます。
アメリカに反発するイラクの政治家が、怒りに狂ってホルムス海峡封鎖に踏み切れば、９０％以上がそこを通過するタンカーで成り立っている日本は、すぐに石 油の枯渇に見舞われることを計算し、もし石油メジャーに泣きついてきたら、高騰価格で石油を取引して日本国民から、がっぽりとマネーをいただくという作 戦。
もし、たまらないから原発再開となれば、作戦成功という両面作戦です。

本当にキリスト教徒は頭が良いですね。
日本はいつまでも無政府状態でいられません。早く解散をさせて、まっとうな政治家を選ばないと・・・