アメリカの分裂

大統領選挙がアメリカの分裂を示唆し、そして新しい世界の分裂をも示唆しました。

トランプ大統領とバイデン候補の選挙戦が、それを上面に出してしまったようです。トランプ大統領は憲法に遵守し、不正を糺し政権を継続するべく戦っております。しかし敵は不省選挙を政党かしようとマスコミを使って攻勢に出てきます。

林千勝氏によりますと、これはグローバリストの内紛であり、もっと言うとアメリカ･ロックフェラー陣営と英国･フェアチャイルド陣営との戦いと見えるとか。
確かにそう見える一面もありますね。

英国の産業革命でのし上がったフェアチャイルド陣営、そしてアメリカのオイル（石油）利権でのし上がったロックフェラー陣営。
莫大な資産をタックスヘイブンなどを使って保存し、その資金で技術開発などを進展させてきたユダヤ資本の両巨頭です。

ロックフェラーの石油資本は、情報革命の時代と共に不安定化していきます。いまだに２０世紀を生きる中共は、石油資本にとっては「繋ぎ」の場所だったのではないでしょうか。
情報化時代の幕開けに、マイクロソフトやアップル、グーグルやアマゾンを育ててきましたが、中国大陸への野心を消すことが出来ず、そこを中共政府に利用されてきたようです。

日本の経団連などの動きは、ロックフェラー系グローバリズムとの連携から、次第に中共へのめり込み、現在に至っているように見えます。これはロックフェラーが中共寄りになって行ったことを意味するのではないでしょうか。

そしてロックフェラー資本はアメリカ民主党を共和党の対抗政党にしますが、巨額のマネーを使ったことでしょう。（これがディープステートの正体のようですね）

英国のユダヤ資本･ロスチャイルドは、第二次世界大戦中の英国が行った二枚舌外交でのイスラエル国家樹立に莫大な資金を出しています。
キッシンジャー氏は「メシアのいないイスラエル再建は意味がない」として、「このイスラエルはあと１０年以内に消滅する」との声明を出していますが、現在イスラエルは世界に拡散していたユダヤの人々を集めて発展しています。

もしかすると、ロックフェラー資本が「アラブの春」などを演出し、９･１１やイラク戦争、ＩＳＩＳなどでイスラエル周辺に戦争状態を作り出していたのではないかと思います。
石油によるドル基軸通貨体制を成功させた彼等は、こんどは人民元を使って別の通貨覇権を画策しているのかも知れません。情報化社会（デジタル化社会）でも彼等の通貨覇権を維持するために。

彼等は民主党を通して黒人等貧困所帯に給付金を与え、生活の民主党に対する依存度を上げました。しかしこのような貧困所帯に職業は与えませんでした。しかしトランプ･共和党は、この所帯に職業を提供しました。その結果、彼らは自立することが出来たわけです。たった４年で。

このような背景の中で起きたのが、今回のアメリカ大統領選挙における不正投票事件のように思います。
しかし民主党の使う手口は貧困所帯を使った暴力と恐喝と詐欺でしかなかったようです。アメリカの分裂はこうして発生しています。

ネット上に流れているニュースでは、この不正投票の背後には「中共」が居ると報告されています。
ディープステートと中共、キッシンジャー氏と習近平氏、どちらが主導権を握っているのか判りませんが、共にトランプ大統領にこれ以上邪魔をされると、これまでの計画がすべて駄目になる点では同じでしょう。

ディープステートにとって、デジタル通貨は人民元でもリブラ（ディエム）でも構わないのでしょう。ようするにデジタル通貨によって世界通貨覇権を確立させればいいわけです。
ですから今、デジタル技術による電子化された通貨を使わせようと必死な訳です。中共国内では、もうデジタル通貨が一般化していますが、あの国だから出来ただけではないでしょうか。

そして今回の不正選挙を見ますと、デジタル社会がいかに脆弱な社会となるかが解ります。ドミニオン投票システム、スマートマティック社のプログラムとシステム、タッチパネルによる投票システム、など様々なデジタル技術の悪用が証明されたように見えますね。

デジタル通貨も安全ではないのかも知れません。せっかくの日本の紙幣印刷技術、大切にしたいですね。

日本での投票集計システムは「株式会社ムサシ」という企業が作っているようです。
https://www.musashinet.co.jp/department/election/
デジタル化された機器（通信システム）は無いようですが、今後の技術開発では出て来ると思います。その際はいかに不正が出来ないか、それを証明する手法も考慮されるようにお願いしたいですね。