アメリカの商務省は、中共が軍事活動に利用している半導体の輸出を禁止しました。
輸出先のＳＭＩＣ（中芯国際集成電路製造）を始めとする６０社以上をエンティティ･リストに追加したそうです。
トランプ政権のロス商務長官は、「好戦的な敵対勢力の軍事力強化に米国の先端技術が使われることを許さない」と述べました。
ＳＭＩＣは、今年３月にアメリカからの投資が禁じられる処置がなされています。
中共･外務省は「中国は必要な措置を取り、中国企業の権益を守る」と述べたそうですが、それにはかなり時間が掛かるでしょう。
このところアメリカ大統領選挙での不正が明るみに出て、次期大統領がどうなるか判らない事態となっています。
メジャーなマスコミは「バイデン次期大統領」と述べていますが、本当にそうなるのでしょうか。
トランプ政権は、例え次期大統領がバイデン候補になっても、もう戻れない対中法案を通して中共の高度技術奪取による軍事拡張を抑えようとしています。
第二次世界大戦は石油の戦い（争奪戦）でした。
昭和の陛下は終戦後、「今回の戦争は石油に始まり石油に終わった」と感慨深げに話していたとか。
しかし、これからの戦いは半導体が主軸の戦いになるようです。現在ＣＰＵで最小の製品を作れる企業は台湾のＴＳＭＣです。
この企業がおそらく半導体戦争の中核にくるのではないでしょうか。最も、その製造過程に於いて日本企業の様々な製品が必用であることも事実ですけど。
半導体は日進月歩です。小型化は単に小さくするだけでなく、小さくすることでスピードがアップします。これはＣＰＵだけでなくメモリーなども同じで、小さくすることがスピードアップの基本で、これについていかなければ競争に負けてしまいます。
５Ｇというテクノロジーが始まりましたが、これなどもスピードが無ければ意味を成しません。高周波数の電波を使い、短時間当たりの処理すべき情報量が上がると、ＣＰＵ処理スピードが無ければ意味がありませんから。
年一般市場のスマホ等であれば、処理速度が遅くてもそれほど問題にはなりませんが、これが交戦中の戦闘機であれば命の問題となります。
戦闘機でなくても、例え自動運転中の自動車でも、場合によっては命取りです。
このようにＣＰＵの小型化は軍事システムに多大な影響を持ちます。
中共の失敗は、このＣＰＵなどは「アメリカから買えばよい」と思っていたのかも知れませんし、あるいは「台湾を自国の領土にしてしまえば、ＴＳＭＣは手に入る」というような考えだったのかも知れません。
しかしＴＳＭＣはこれらの半導体を製造はしますが、設計は出来ません。設計はやはりアメリカの企業か、あるいは自由主義社会のどこかの企業（たとえば英国のＡＲＭ社）です。
ＴＳＭＣは半導体の線の太さを３ナノメーターにするそうです。出来るかどうかはまだ判りませんが、武漢コロナウイルスが約８ナノメーター程ですから、その微細さが判ります。
現在のＣＰＵなどの半導体は、光速の限界に挑戦しています。つまり光が３ミリ進む程のスピードでどこまで処理が出来るか、そういう挑戦です。
そしてこれを実現するには、各方面の技術の粋を必要とします。
設計では、半導体内の素子の配置などが議論され、構成する基盤の層をどうするかなどが議論され、それで製造に持ち込みます。製造では、デジタル処理でどこまで小さくし、それに耐えるシリコンウエハーの精度が得られるか、またその微細加工できるフォトレジストは得られるか、さらに感光させたあとのエッチング処理で、精度が保障されるフッ化水素が得られるか、そして最後に歩留まりがどのくらいか･･というような段階を踏んでいきます。
つまり、これから中共はこれらをすべて自国内で行わなければなりません。これまではこれらの部品は購入（輸入）で得ていました。製造設備も持っていますが輸入したもので、自国産ではありません。ですから簡単に「国産化を進める」と言っても、自由主義国のように多国の得意分野を集めてやっと出来る高性能半導体を、中共一国で賄うのは指南の技ではないでしょうか。
２０２１年、ＴＳＭＣは新工場をアメリカのアリゾナ州に建設します。最先端のＣＰＵはそこで開発されるのでしょう。
ですから万が一「台湾」が中共の手に落ちても、最新のＣＰＵは中共には渡らないということを意味します。アメリカがバイデン大統領になって中共に乗っ取られれば別ですけど。
このような微細加工技術を目指してい居るのはＴＳＭＣだけではありません。オランダのＡＳＭＬという企業も３ナノメーターに挑戦することを２０２０年７月に発表しています。
自由世界ですから企業存亡を掛けた競争も展開されているわけです。
中共がこれまでしてきたことは、煽て、騙し、恫喝し、奪い取る･･という技術だけでした。奪い取る先はアメリカからだったようです。
１９５万人のスパイの名簿も出てしまって、企業にもぐり込んで高度技術を盗むことはもう出来ません。日本からならまだ出来るかも知れませんが、半導体は今は日本は負け組ですし、半独立国家「日本」はアメリカのコントロール下にあること、その様にしたのは中共だったのでは？
さて、今後中共がどうしていくのか、注意深くじっくりと見ていきましょう。
トランプ政権のロス商務長官は、「好戦的な敵対勢力の軍事力強化に米国の先端技術が使われることを許さない」と述べました。
ＳＭＩＣは、今年３月にアメリカからの投資が禁じられる処置がなされています。
中共･外務省は「中国は必要な措置を取り、中国企業の権益を守る」と述べたそうですが、それにはかなり時間が掛かるでしょう。
このところアメリカ大統領選挙での不正が明るみに出て、次期大統領がどうなるか判らない事態となっています。
メジャーなマスコミは「バイデン次期大統領」と述べていますが、本当にそうなるのでしょうか。
トランプ政権は、例え次期大統領がバイデン候補になっても、もう戻れない対中法案を通して中共の高度技術奪取による軍事拡張を抑えようとしています。
第二次世界大戦は石油の戦い（争奪戦）でした。
昭和の陛下は終戦後、「今回の戦争は石油に始まり石油に終わった」と感慨深げに話していたとか。
しかし、これからの戦いは半導体が主軸の戦いになるようです。現在ＣＰＵで最小の製品を作れる企業は台湾のＴＳＭＣです。
この企業がおそらく半導体戦争の中核にくるのではないでしょうか。最も、その製造過程に於いて日本企業の様々な製品が必用であることも事実ですけど。
半導体は日進月歩です。小型化は単に小さくするだけでなく、小さくすることでスピードがアップします。これはＣＰＵだけでなくメモリーなども同じで、小さくすることがスピードアップの基本で、これについていかなければ競争に負けてしまいます。
５Ｇというテクノロジーが始まりましたが、これなどもスピードが無ければ意味を成しません。高周波数の電波を使い、短時間当たりの処理すべき情報量が上がると、ＣＰＵ処理スピードが無ければ意味がありませんから。
年一般市場のスマホ等であれば、処理速度が遅くてもそれほど問題にはなりませんが、これが交戦中の戦闘機であれば命の問題となります。
戦闘機でなくても、例え自動運転中の自動車でも、場合によっては命取りです。
このようにＣＰＵの小型化は軍事システムに多大な影響を持ちます。
中共の失敗は、このＣＰＵなどは「アメリカから買えばよい」と思っていたのかも知れませんし、あるいは「台湾を自国の領土にしてしまえば、ＴＳＭＣは手に入る」というような考えだったのかも知れません。
しかしＴＳＭＣはこれらの半導体を製造はしますが、設計は出来ません。設計はやはりアメリカの企業か、あるいは自由主義社会のどこかの企業（たとえば英国のＡＲＭ社）です。
ＴＳＭＣは半導体の線の太さを３ナノメーターにするそうです。出来るかどうかはまだ判りませんが、武漢コロナウイルスが約８ナノメーター程ですから、その微細さが判ります。
現在のＣＰＵなどの半導体は、光速の限界に挑戦しています。つまり光が３ミリ進む程のスピードでどこまで処理が出来るか、そういう挑戦です。
そしてこれを実現するには、各方面の技術の粋を必要とします。
設計では、半導体内の素子の配置などが議論され、構成する基盤の層をどうするかなどが議論され、それで製造に持ち込みます。製造では、デジタル処理でどこまで小さくし、それに耐えるシリコンウエハーの精度が得られるか、またその微細加工できるフォトレジストは得られるか、さらに感光させたあとのエッチング処理で、精度が保障されるフッ化水素が得られるか、そして最後に歩留まりがどのくらいか･･というような段階を踏んでいきます。
つまり、これから中共はこれらをすべて自国内で行わなければなりません。これまではこれらの部品は購入（輸入）で得ていました。製造設備も持っていますが輸入したもので、自国産ではありません。ですから簡単に「国産化を進める」と言っても、自由主義国のように多国の得意分野を集めてやっと出来る高性能半導体を、中共一国で賄うのは指南の技ではないでしょうか。
２０２１年、ＴＳＭＣは新工場をアメリカのアリゾナ州に建設します。最先端のＣＰＵはそこで開発されるのでしょう。
ですから万が一「台湾」が中共の手に落ちても、最新のＣＰＵは中共には渡らないということを意味します。アメリカがバイデン大統領になって中共に乗っ取られれば別ですけど。
このような微細加工技術を目指してい居るのはＴＳＭＣだけではありません。オランダのＡＳＭＬという企業も３ナノメーターに挑戦することを２０２０年７月に発表しています。
自由世界ですから企業存亡を掛けた競争も展開されているわけです。
中共がこれまでしてきたことは、煽て、騙し、恫喝し、奪い取る･･という技術だけでした。奪い取る先はアメリカからだったようです。
１９５万人のスパイの名簿も出てしまって、企業にもぐり込んで高度技術を盗むことはもう出来ません。日本からならまだ出来るかも知れませんが、半導体は今は日本は負け組ですし、半独立国家「日本」はアメリカのコントロール下にあること、その様にしたのは中共だったのでは？
さて、今後中共がどうしていくのか、注意深くじっくりと見ていきましょう。
0 件のコメント:
コメントを投稿