これほど複雑で闘争に満ちたアメリカ合衆国大統領選挙は見たことがありません。
大手マスコミは「バイデン次期大統領」などと、アメリカ民主党とその裏のディープステートと中共の示唆をそのまま伝えているようですが、アメリカのマイナーなネットニュースである「大紀元」が次々と選挙事件の真相を伝えています。
１１月３日の投票直後から、いわゆる「バイデン･ジャンプ」という集計結果のグラフが話題となり、トランプ大統領が「これは不正だ！」と叫んだところからこの闘争は始まりました。
しかし実は２０１８年の中間選挙の時からトランプ大統領は「いかに不正が行われているか」を調べており、すでに様々な仕掛けを大統領選挙前に準備していたように思います。
アメリカの民主主義が選挙によって決定される権力であることを知った中共は、ビル･クリントン政権の時代から政界、財界、ウォール街などに浸透し始め、「環境問題」や「人種問題」「人権問題」と言ったきれいごとを並べてアメリカを動かしているディープステートと組み、アメリカ国民の目を中東に逸らします。
このクリントン政権から、アメリカは積極的にインターネットの世界普及を図っております。
そしてブッシュ･ジュニアが２００１年大統領に当選すると、デイープステートは９･１１などを起こし、そしてＩＳＩＳなどを作ってアメリカ国民を中東にくぎ付けにしておいて、中共のアメリカ侵略の手伝いをしていたようです。
ゴア氏とブッシュ(子)氏の選挙では不正に失敗したようで、ゴア氏がだいぶごねていましたが、ブッシュ大統領になってしまいました。このあたりから不正選挙の仕掛けの巧妙化がエキサイトし始めたのではないでしょうか。
ブッシュ大統領の任期が２００９年に終わって、オバマ民主党政権が出来ると中共はアメリカ乗っ取りを本格化させたようです。マスコミに擁護されたオバマ大統領は、その後８年間の政権を維持し、すっかりアメリカの国力を弱体化させ、中共はアメリカから軍事技術や最先端技術を騙し取ります。
日本からは商品技術をすっかり盗み、市場には「Meid In China」が溢れかえります。
この現状に違和感を感じたのはアメリカ人だけではなかったはずですが、「ゆでガエル日本国民」だけは感じなかったのかも知れませんね。
トランプ氏が共和党から大統領出馬を目指したのは、この違和感から始まったのでしょう。彼は巧みな話術でアメリカの労働者を引き込みます。その人気は極めて高く、共和党が他の有力候補者を押さえてトランプ氏一本に絞ります。
意表を突かれたディープステートと中共は、狂ったようにトランプ批判を始めます。それは政治的対決と言うよりは誹謗中傷の攻撃でした。しかしそれでもアメリカ国民はトランプ氏を大統領に推挙しました。
そしてトランプ大統領は、アメリカ国内に浸透し、アメリカ国民を堕落させる中共の魔の触手を取り除き、中共経済を攻撃し始めました。それを犯罪として弾劾し、戦争になることを避けながら上手に中共とディープステートを追い詰めたわけです。
こうして２０２０年大統領選挙では、民主党、ディープステート、中共に取って「トランプ卸し」こそが最大の目的になっていったわけです。
アメリカのマスコミはディープステートに牛耳られ、共和党の議員達にはどうやら脅迫が行き届いているように見えます。事実、宣誓供述書を提出して公聴会で話した人達がその後どれ程の暴力に遭遇したか、漏れ伝わっています。
そして今度はGoogle配下にあるYouTubeが、「バイデン候補当選が覆る様なニュース映像は消去する。メジャーなマスコミが流す情報を見る様に」などという方針を出したようです。何がメジャーなマスコミなのでしょうか、それがダメだからYouTubeの視聴率が上がっているのにね。
さて、トランプ共和党側は作戦を変えたようです。これらの不正選挙を連邦最高裁に訴えても、訴状そのものは選挙不正であり、それは基本的に各州の問題であるために州の最高裁が扱うというアメリカの常識があるそうです。（マイク･ケニー氏の連邦最高裁に訴えた投票結果の認定差し止め訴訟が却下されたのはそのためです。それをマスコミは連邦最高裁でもトランプ側の訴えが却下されたと大宣伝していますね）
そこでテキサス州が、州としてジョージア州、ペンシルベニア州、ミシガン州、ウィスコンシン州の４州を訴えたのです。訴因は「憲法違反」です。
つまり憲法を守って選挙をした州が、憲法違反で選挙をした州の為に大変な損害を受けているということです。この４州の選挙を無効にして選挙人の投票を禁止することを求めています。
州が他の州を訴えるならば、これは連邦最高裁が取り上げるしかないだろうと言うことですね。
この訴状はだいたい次の様な文面になっているそうです。
「我が国は重要な岐路に立っている。例え一部の官僚が（今の）憲法は不都合で時代遅れだと考えたとしても、それでも憲法を守るのか、それとも現行憲法は単に国立公文書館に展示されている羊皮紙だとして違反してもいいのか･･。我々は連邦最高裁に『それでも憲法を守る』と言う選択を求める。」
最高裁判所は憲法に照らして判断するところです。ペンシルベニア州などは憲法の三権分立に違反して郵便投票期日を延長したことで、もはや明確な憲法違反です。
しかもそれは選挙結果に反映されていますから、言い訳は出来ないでしょう。
そして最高裁が「憲法を守らなくて良い」などという判決を出せば、最高裁判所そのものの否定になってしまいます。つまりその時点でアメリカ合衆国は崩壊するのです。ＵＳＡの消滅は中国共産主義が世界を覆ってしまうことを意味するのかも知れません。人類社会の分岐点ですね。
はたしてアメリカ連邦最高裁判所はこの訴えを受理するでしょうか？
このテキサスに同調して、ルイジアナ州も訴訟側に参加を表明し、さらにアーカンソー州、アラバマ州、ミズーリ州も参加を正式に表明しました。そしてテキサス州に同調する州はさらに増えそうですし、これは連邦最高裁に対する圧力にはなると思います。
この訴訟は、トランプ弁護団とは関係なく起きていると言う事です。被告となった４州での選挙人は合計６２人。もしこれで、係争中で選挙人が決まらないとなればバイデン候補はまだ過半数に達していないことになり、１２月１４日の選挙人確定が出来なくなるはずです。
ディープステートと中共が、アンティファやＢＬＭを使って騒ぎ出せば、トランプ大統領は「戒厳令」を出すことが出来ます。
戒厳令が出れば、不正選挙の関係者を軍事裁判所で裁けます。アメリカの司法が腐敗していることは事実のようで、テキサス州の訴えもどうなるか判りません。却下された場合は戒厳令という最後の切り札があります。そして今度は不正選挙でも憲法違反でもなく「国家反逆罪」という罪状で裁かれることになります。軍事法廷で登場する弁護士はシドニー･パウエル氏で、彼女は証拠を一杯持っております。
そして国家反逆罪には死刑も含まれます。
１１月３日の投票直後から、いわゆる「バイデン･ジャンプ」という集計結果のグラフが話題となり、トランプ大統領が「これは不正だ！」と叫んだところからこの闘争は始まりました。
しかし実は２０１８年の中間選挙の時からトランプ大統領は「いかに不正が行われているか」を調べており、すでに様々な仕掛けを大統領選挙前に準備していたように思います。
アメリカの民主主義が選挙によって決定される権力であることを知った中共は、ビル･クリントン政権の時代から政界、財界、ウォール街などに浸透し始め、「環境問題」や「人種問題」「人権問題」と言ったきれいごとを並べてアメリカを動かしているディープステートと組み、アメリカ国民の目を中東に逸らします。
このクリントン政権から、アメリカは積極的にインターネットの世界普及を図っております。
そしてブッシュ･ジュニアが２００１年大統領に当選すると、デイープステートは９･１１などを起こし、そしてＩＳＩＳなどを作ってアメリカ国民を中東にくぎ付けにしておいて、中共のアメリカ侵略の手伝いをしていたようです。
ゴア氏とブッシュ(子)氏の選挙では不正に失敗したようで、ゴア氏がだいぶごねていましたが、ブッシュ大統領になってしまいました。このあたりから不正選挙の仕掛けの巧妙化がエキサイトし始めたのではないでしょうか。
ブッシュ大統領の任期が２００９年に終わって、オバマ民主党政権が出来ると中共はアメリカ乗っ取りを本格化させたようです。マスコミに擁護されたオバマ大統領は、その後８年間の政権を維持し、すっかりアメリカの国力を弱体化させ、中共はアメリカから軍事技術や最先端技術を騙し取ります。
日本からは商品技術をすっかり盗み、市場には「Meid In China」が溢れかえります。
この現状に違和感を感じたのはアメリカ人だけではなかったはずですが、「ゆでガエル日本国民」だけは感じなかったのかも知れませんね。
トランプ氏が共和党から大統領出馬を目指したのは、この違和感から始まったのでしょう。彼は巧みな話術でアメリカの労働者を引き込みます。その人気は極めて高く、共和党が他の有力候補者を押さえてトランプ氏一本に絞ります。
意表を突かれたディープステートと中共は、狂ったようにトランプ批判を始めます。それは政治的対決と言うよりは誹謗中傷の攻撃でした。しかしそれでもアメリカ国民はトランプ氏を大統領に推挙しました。
そしてトランプ大統領は、アメリカ国内に浸透し、アメリカ国民を堕落させる中共の魔の触手を取り除き、中共経済を攻撃し始めました。それを犯罪として弾劾し、戦争になることを避けながら上手に中共とディープステートを追い詰めたわけです。
こうして２０２０年大統領選挙では、民主党、ディープステート、中共に取って「トランプ卸し」こそが最大の目的になっていったわけです。
アメリカのマスコミはディープステートに牛耳られ、共和党の議員達にはどうやら脅迫が行き届いているように見えます。事実、宣誓供述書を提出して公聴会で話した人達がその後どれ程の暴力に遭遇したか、漏れ伝わっています。
そして今度はGoogle配下にあるYouTubeが、「バイデン候補当選が覆る様なニュース映像は消去する。メジャーなマスコミが流す情報を見る様に」などという方針を出したようです。何がメジャーなマスコミなのでしょうか、それがダメだからYouTubeの視聴率が上がっているのにね。
さて、トランプ共和党側は作戦を変えたようです。これらの不正選挙を連邦最高裁に訴えても、訴状そのものは選挙不正であり、それは基本的に各州の問題であるために州の最高裁が扱うというアメリカの常識があるそうです。（マイク･ケニー氏の連邦最高裁に訴えた投票結果の認定差し止め訴訟が却下されたのはそのためです。それをマスコミは連邦最高裁でもトランプ側の訴えが却下されたと大宣伝していますね）
そこでテキサス州が、州としてジョージア州、ペンシルベニア州、ミシガン州、ウィスコンシン州の４州を訴えたのです。訴因は「憲法違反」です。
つまり憲法を守って選挙をした州が、憲法違反で選挙をした州の為に大変な損害を受けているということです。この４州の選挙を無効にして選挙人の投票を禁止することを求めています。
州が他の州を訴えるならば、これは連邦最高裁が取り上げるしかないだろうと言うことですね。
この訴状はだいたい次の様な文面になっているそうです。
「我が国は重要な岐路に立っている。例え一部の官僚が（今の）憲法は不都合で時代遅れだと考えたとしても、それでも憲法を守るのか、それとも現行憲法は単に国立公文書館に展示されている羊皮紙だとして違反してもいいのか･･。我々は連邦最高裁に『それでも憲法を守る』と言う選択を求める。」
最高裁判所は憲法に照らして判断するところです。ペンシルベニア州などは憲法の三権分立に違反して郵便投票期日を延長したことで、もはや明確な憲法違反です。
しかもそれは選挙結果に反映されていますから、言い訳は出来ないでしょう。
そして最高裁が「憲法を守らなくて良い」などという判決を出せば、最高裁判所そのものの否定になってしまいます。つまりその時点でアメリカ合衆国は崩壊するのです。ＵＳＡの消滅は中国共産主義が世界を覆ってしまうことを意味するのかも知れません。人類社会の分岐点ですね。
はたしてアメリカ連邦最高裁判所はこの訴えを受理するでしょうか？
このテキサスに同調して、ルイジアナ州も訴訟側に参加を表明し、さらにアーカンソー州、アラバマ州、ミズーリ州も参加を正式に表明しました。そしてテキサス州に同調する州はさらに増えそうですし、これは連邦最高裁に対する圧力にはなると思います。
この訴訟は、トランプ弁護団とは関係なく起きていると言う事です。被告となった４州での選挙人は合計６２人。もしこれで、係争中で選挙人が決まらないとなればバイデン候補はまだ過半数に達していないことになり、１２月１４日の選挙人確定が出来なくなるはずです。
ディープステートと中共が、アンティファやＢＬＭを使って騒ぎ出せば、トランプ大統領は「戒厳令」を出すことが出来ます。
戒厳令が出れば、不正選挙の関係者を軍事裁判所で裁けます。アメリカの司法が腐敗していることは事実のようで、テキサス州の訴えもどうなるか判りません。却下された場合は戒厳令という最後の切り札があります。そして今度は不正選挙でも憲法違反でもなく「国家反逆罪」という罪状で裁かれることになります。軍事法廷で登場する弁護士はシドニー･パウエル氏で、彼女は証拠を一杯持っております。
そして国家反逆罪には死刑も含まれます。
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