トランプ大統領は反ディアスポラか？

 トランプ大統領が戦っている相手は２つあります。一つは言うまでもなく中華人民共和国ですが、もう一つは「ディアスポラ･ユダヤ」であるように思います。

「ディアスポラ･ユダヤ」は、国際金融などを操り経済面で世界を牛耳ろうとしているようです。

これはユダヤ人差別にはならないでしょう。なぜならイスラエルに多くのユダヤ人が集まり国家運営をしているからです。ディアスポラ･ユダヤとは世界中に分散し、為替操作や株式投資で稼いでいる人達です。

現在はこのような事業の中にディアスポラがどのくらい入っているのかは知りませんが、投資銀行や株式コンサルタントという職種のノウハウを作ったのはディアスポラなのではないかと思います。
経済学というジャンルを生み出したのは恐らく彼等でしょう。それが現在の主流派経済学となっているようです。

いにしえのユダヤの英知が「バランスシート」という便利な取引の記録方式を考案し、プロフィットを積み上げることで豊かになれることを見出し、やがて産業革命による生産性の爆発的向上でこの記録方式が広まり、株式投資の一般化（株式会社の一般化）がなされたところから少々狂い始めます。

つまり配当という形式の搾取の手段が、やがて資本の集中を生んでしまうのではないかという
恐れです。これがマルクス経済学を生み出し、共産主義という悪夢をこの世に送り出すわけです。

主流派経済学とは異なる、通貨の発行を国家主権とする理論を主軸とした経済を考案したのがジョン･メイナード･ケインズ氏でした。主流派経済学に対してケインズ経済学、またはマクロ経済学と呼ばれていますね。

その時の世界は大恐慌真っ最中です。ケインズ経済学とマルクス経済学が混同されて、ケインズ的な政策を取ったナチス･ドイツが台頭します。しかし先頭に立っていたアドルフ･ヒットラーにはデフレから回復した時の抑制策が判らなかったらしく、膨張経済を世界へ広めようと周辺国を軍事制圧し始めます。これが第二次世界大戦の原因だったのではないでしょうか。

ケインズ経済学は第二次大戦後の敗戦国･日本に於いてうまく機能しました。池田勇人政権での所得倍増政策です。新たな生活に電気が入り込み、家電製品、特にテレビジョンが売れることで消費生活が延びて、ケインズ氏の言うように国家全体の経済が膨らんだのです。

ですから世界の投資家たちもずいぶん儲かったのではないでしょうか。ただし「円」は成長し、人件費が上がる（給料が上がることです）のと並行して円の購買力は落ちて（物価が上がると言うことです）いきます。これはインフレではなく経済成長と言います。

敗戦国日本は、戦後世界から莫大な借金をしました。それは天文学的数字だったかも知れません。しかし円とドルは1ドル３６０円という固定相場でした。だから日本が経済成長すれば借金は総体的に減少します。こうして日本は戦後の復興をスピーディに終わらせられました。少なくとも経済の部分だけは･･･

この推移の中で、資本は利益を上げることが出来ます。投資家も利益を得られます。日本が経済成長出来たのは、戦争によって何もかもが破壊されたからです。これが戦後の需要を作り出し、そこに生活革命である家電需要が起きて、しかもその家電を自国内で生産出来たことから投資家も儲かったわけです。

戦争で文明国を破壊すれば、戦後の需要で投資家も儲かることが解りました。もし投資の専門家がこのような事実から戦争を画策したとすれば、それは犯罪だと思います。
投資という事業が悪いとは思いませんが、利益追求には節度があるべきです。わざわざ戦争を仕掛けて利益を出すのは･･･明らかに犯罪です。

「道徳なき経済は犯罪であり、経済なき道徳は夢事である」とは二宮尊徳氏の言葉ですが、国際的投資家は前部であり、日本の福祉を叫ぶサヨクは後部ではないでしょうか。
今の経団連は国際金融資本（ディープステート）に牛耳られているようで、このまま放置すれば経済犯罪の企業になりそうですね。

また、パラリンピックなども良く監視していないと、行き過ぎの福祉社会が夢事（綺麗ごとを話すサヨク活動家の言動）になり詐欺的なものになりかねません。


トランプ大統領が今、世界を浄化している･･･という噂は本当のようです。中東和平は今後も進むでしょう。イランのシーア派も考え方を上手くバランスさせないと、中東のお荷物になってしまいますよ。

トランプ政権によって大手銀行のマネーロンダリングが明るみに出ようとしています。銀行をあやつっているのはディープステート、戦いは続いていて、今度は「フィンセン文書」というリストが出てきたようです。
これはアメリカ政府が極秘調査をしている現在の情報が洩れて、マスコミの調査機関がそれを分析してまとめたものだと言うことです。
麻薬や売春の莫大なブラックマネーが、いかにしてロンダリングされているか、そこにアメリカの深層政府がどのようにかかわっていたかが明るみに出れば、国際金融の闇が見えてくるでしょう。