議員が駒の戦場としての列島

先ず、現在この日本列島が戦場になっていることを認識すべきです。

東京五輪はもはや平和の祭典などではありません。中共によって米中戦争の戦闘の場にされています。

ＪＯＣの経理部長が、６月７日に電車に飛び込んで自殺されました。背景に何があるかは判りませんが、相当のプレッシャーが中共から掛かっていたのかも知れません。
今後賄賂を受け取っていたとか不正経理をやっていたなどと言うニュースが飛び交うかも知れませんが、それが真実かどうか･･･

親中派という二階俊博幹事長が、小選挙区制の選挙制度の中で。他の親中派議員をまとめておりますが、これが米中戦争に於ける対米戦闘要員にされていることがあります。
どういう経緯で親中派になったのか判りません。何らかのトラップに嵌って、二階氏の元で議員を継続しているような輩でしょう。

「自由で開かれたインド太平洋構想議連」を二階氏が立ち上げたのです。当然ここには二階氏の息の掛かった親中派議員が集められ、米国が進めるクワッドや台湾防衛協力などを阻止するつもりでしょう。
言う事は「日中の将来に禍根を残すような行動はしない」というような文言でしょうが、これがこの列島内で行われている米中戦争の証です。

自民党の甘利明税制調査会長が、「『自由で開かれたインド太平洋構想の実現を後押しする議員連盟』の会長になぜ二階氏が就くのか」と疑問を投げかけましたが、米中戦争での中共の駒としての動きであることを理解すべきではないでしょうか。

であるなら、別組織として「『自由で開かれたインド太平洋構想の実現と価値観を共有する他国との連携を進める議員連盟』の結成と、会長に岸防衛大臣か、または佐藤正久参議院議員などを配置」すべきで、間違いなく対中戦闘に自由主義側で戦える体制を準備すべきでは無いでしょうか。

本当に価値観を共有しているかどうかはともかく、フランスが、そして英国が南シナ海、東シナ海にやってきます。

フランスは現在も南太平洋に自分の領地（諸島）をもっていますし、英国に於いては「香港奪還」という大義もあります。
約束を破った中共に対し、宣戦布告でやり合うことも出来る立場なのです。
香港は英国に取って租税回避のシステムに組み込まれ、それを復活すると言う意味もあるかと思います。まあ綺麗ごとだけでは戦争は起きませんね。

この香港は、ディープステートにとっても大事なロンダリングの場だったはずです。
ですからバイデン政権は表側で中共と対決する姿勢を取りながらあ、香港から中共内へドル資金を流しています。

また、ワクチン外交で日本の飛行機が台湾に飛んだ際、アメリカ軍の戦闘機が東シナ海上で護衛していたと中共のマスコミが報じています。

それから先日アメリカの軍用機が親台湾派の議員を乗せて韓国から台湾に飛来しました。軍用機です。これまで中共は「もし軍用機が台湾の地に飛来したら、戦闘になる」などと豪語していましたが、結局何も出来ませんでした。

そして列島内部で、親中派の議員を動員して、対中包囲網の切り崩し、即ち二階氏が「自由で開かれたインド太平洋構想議連」の会長に就かせるなどの、日米切り離しを行っているわけです。
親中派議員は、列島戦線では駒として使い勝手が良いのでしょうね。

彼らの心配は次回の衆議院選挙。選挙には二階幹事長の采配が重要になります。そこで彼等は親中派として必死に働くのでしょう。

現在のアメリカと中共の戦いは、世界覇権を掛けた中共の共産主義世界体制と。ディープステートの経済世界主義体制との戦いであり、一部の妥協などで、一回は世界が乗っ取られるかも知れませんね、

ここを左右するのはデジタルマネーの扱い方。中共はアメリカからの技術盗用と、アメリカＩＴ技術者の取り込みで、現在は技術的に世界トップでしょう。

しかし日本もデジタル庁等を作って「ブロックチェーン」の様々な使い方を試みようとしています。技術者は「様々なデジタルコインを一人で作って、地域で使っているようなローカルエンジニア」だそうで、彼等を動員してブロックチェイン特区などを考えているようです。

デジタル化とは、お金だけでななく、ブロックチェインの技術は、複雑化した行政サービスを単純化する効果もあり、意味なく増える書類作業なすっきりし、職員はもっと外交（住民との接触）に時間が割ける事になると言うことです。

世界経済覇権をめぐってぶつかる、中国共産党とディープステート。
しかしアメリカの内戦は「国家主義」対「グローバル経済主義」です。そして国家主義の代表にならざるを得なくなった、愛国者「ドナルド･トランプ前大統領」なのです。

戦いはまだ続いています。　中共がどう出るか。現在の自分達の軍事力ではかてないことを悟った時、中共は戦線から離脱するでしょう。そうすると、「国家主義」対「グローバル経済主義」が表面にくっきりと出てくるでしょう。

その時、日本は「国家主義」側に立つべきなのですが、さて有権者は････

訴訟になったイベルメクチン

変な話ですが、インドでＷＨＯを相手に訴訟が起きています。イベルメクチンを禁止してワクチン接種をするように指示され、感染者が爆発的に増えて、イベルメクチンの投与に切り替えたところ、急激に収束したことから、ＷＨＯのミスリードであるという訴訟です。

せっかく世界中にパンデミックの予言を実行したディープステート。次はワクチンで利益を出さなければ意味がないわけです。
ですからワクチン以外の￥治療薬は「魔術的民間療法」として排除するわけです。ここらへんは映画コンテジションに描かれた通りの進展です。

映画の方は民間療法で詐欺として訴えられたのですが。現実はＷＨＯのワクチン推奨の方が訴えられています。インド弁護士協会が訴訟を起こしたのです。
インドは魔法の国、そこに変な「科学」と称する人知を越えていない薬物の浸透と、しかもそれによって多くの死者が出てしまった事への後悔が、この訴訟の背景にあるのではないでしょうか。

イベルミクチンは決して魔法の薬ではありません。大村智･北里大学名誉教授が、伊豆半島のゴルフ場近くの土の中から発見した細菌から分離した成分で、神玄の体内に寄生する虫を殺す作用があると言うことで、熱帯地方などで体内を浄化するための薬として開発されたようです。

虫だけでなく、ウイルスも殺すイベルメクチンと言う訳ですね。
映画にしてまで締め出したワクチン以外の治療薬。その利益重視の政治的圧力は、今現在も世界中に蔓延ります。人工的な武漢コロナウイルス、世界中にばら撒いた中共の戦略とワクチン提供。世界市場を奪い合う製薬業界。

さて、ここで今「中共製のワクチン『シノファーム』」を世界で最初に使う始めた「アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）」のドバイで大変な事が起きました。

アラブ首長国連邦のドバイでは、昨年の半ばからこの「中共製のワクチン『シノファーム』」の国民に対する接種を開始したのです。
少し遅れて１２月から、バーレーンでもほぼ同時に「中共製のワクチン『シノファーム』」の接種を始めました。

この結果、政治的に中共のワクチン「シノファーム」が世界的に認知されることとなり、価格や供給スピードなどの点で中東諸国、アジア諸国、アフリカ諸国などがこのワクチン接種を始めたのです。

ディ=プステートのワクチンは高価で自国民優先であり、そこを突いた中共の世界戦略は、国連の票に繋がるという政治的目的を持ったものだったようです。

ＷＨＯはシノファームを「緊急使用リスト承認」薬として認可したのが今年５月、そこに途上国などの低所得者国を支援する「ＣＯＶＡＸ」がシノファームの共同購入して、低所得者国に配布すると言う国際枠組みが動きました。

「なるほど、中共はこのお金を狙ったのか」と思わせるほどの狡猾なワクチン外交でした。「ＣＯＶＡＸ」の資金提供は富裕国が行いますからね。
浮遊国のお金を取り、国連加盟の弱小国の票を手に入れ、石油産出国との関係も良好になったワクチン外交は、つい２週間ほど前までは順調でした。

半年近くかけて人口の５０％が免疫集団となっているはずだったバーレーン。しかしそこで急激に感染者が増加したのです。
急遽バレーんではワクチン接種をシノファームからファイザーに変更し、現在必死の対応が続けられ、バーレーンは２週間のロックダウンに入りました。

当然この中共制シノファームの評判は暗転します。どうもこのシノファーム２度接種では、十分な抗体は出来なかったと言うことで、ようするに「フェイクワクチン」ということになってしまいます。

ドバイでも、セーシェル、チリ、ウルグアイなどでも。シノファーム使用後でも感染急増が生じていて、しかも中共国内でも今感染拡大が起きているとか。
とりあえず今後作られるシニファームは国内消費となるようですが、安全が確認され、そして高価が確認されるかどうか、成功仕掛けた中共ワクチン外交ですが、裏目になってしまうかも知れません。

シノファーム接種後、感染者が急増した時、「イベルメクチン」の投与で急減させる･･･このようになれば、やがて最初から「イベルメクチン」を使う方が合理的。
きっとそこが着地点のように感じますね。

前大統領トランプ氏の華麗な戦い

アメリカを牛耳り、共和党を終わらせようと言う社会主義･民主党。しかし人気が落ちず。しかも予言が的中する前大統領の「だから言ったろう！」という暗黙の脅しには、ますまう迫力が乗ってきます。

武漢ウイルス=中共ウイルスと言い切り、ワクチンではなく治療薬「（自分が使った）イベルメクチンのほうが良い」ということについても、今は一般人も知る所となりました、
どう考えてもワクチンより治療薬の方が良いですよね、

さて、国境を開いて移民多数を受け入れ、生活費を供給しながら民主党へ投票させるという社会主義･民主党の思惑は、余りの遺民の多さに遂に挫折したようです。
ハリス副大統領はグアテマラで「バイデン政権が移民受け入れと行ったもんだから、すぐにコヨーテ（人身売買人）が動き出し子供達をさらっていった。転売されながらメキシコ国境で売られるのだろう」と怒りを露わにし、ハリス副大統領は現地での演説で「アメリカには来ないで。アメリカには移民受け入れに厳しい審査があります。」などと話していたとか。

グアテマラ国民はハリス副大統領に「大きなお世話！」とか、「トランプがほんとは勝ったんだろ」とか「さっさと帰れ」などの場露雑言を垂れ幕を使って意思表示していたそうです。

こうして失政を繰り返すバイデン政権、ハリス副大統領を発見して国境移民を減らそうとしても、その数は増えるばかりです。
そして彼らはやがて暴力化して行くでしょう。これがディープステートの狙いであることは間違いありません。

アンティファ、ＢＬＭ、そしてメキシコ国境不法移民･･･不満が溜まって爆発したところにマルクス主義の暴力革命でアメリカ中を混乱させます。
アメリカの自由民主主義を中側がら破壊する･･･ディープステートの目的です。

しかしタイミングによっては、これはただ中共に利することになるだけで、これではディープステートの意思に反します。

アメリカ国内では、社会主義･民主党と呼ばれてしまっているくらい、現政権は人気がありません。そしてまだ２０２０大統領選挙の票の再集計が行われているのです。
このことを、世界中が知っておるからこそ、「トランプがほんとは勝ったんだろ」などと言う垂れ幕だ登場するわけです。

前大統領は、今静かにさまざまなインタビューに答え、集会で演説し、共和党支持を訴え続けています。
そして、その共和党からＲＩＮＯを追い出すべく、地方選挙で応援し、共和党の腐ったどぶの水の中のワニ退治を続けています。

前大統領トランプ氏がフタタ部大統領になるには、２０２４の大統領選に出馬するのが正当な道筋です。
これを恐れるのが社会主義･民主党で、恐れる理由はディープステートの壊滅になるからでしょう。

ですからトランプ前大統領をなんとしても政界から追い出さなければなりません。それを知っているトランプ氏は２０２４に出馬すると言う明確なメッセージを出しません。
ディープステート側がトランプ氏がかんけいする企業の税務調査に入ります。そこにちょっとでも疑わしい（不明確な）部分が見つかればそこを拡大解釈してむりやりトランプ氏の犯罪に持ち込むという準備です。

トランプ氏はＭＡＧＡという明確な政治指針を持っています。これは出来るだけ自国（アメリカ）で作ろうという呼びかけで、同盟国、あるいは価値観を同じくする国々との連合（アライアンス）を使って行おうと言うものです。
特に中共を排除するような点ないようですが「価値観を同じくする」と言う点で結局「排除」になるわけです。

ディープステートはアライアンスによるサプライチェーンを嫌います。何故なら「利益が中心」だからです。こうして作られたサプライチェーンは、常に安く供給可能な場所を求めて流浪します。戦端技術分野ではこのようなサプライチェーンはあり得ません。アライアンスが組めなくてどうして相互供給などが出来るでしょうか。

現在「半導体」で供給不安が出ておりますが、電気自動車などの新しい半導体市場に対して供給が乱れているからでしょう。
日本が半導体生産に復帰することが決まり、世界的なアライアンスを組める企業との開発が再開されるはずです。

日本の企業を追い詰め叩きだし、技術だけを人件費の安価なところに持ち出させて「利益が中心」主義のグローバルネットワークが、世界を混乱させ続けてきました。
国家を背景に持ち。そのしっかりしたアライアンスのもと、始めて根の在る開発が出来るのです。
これを象徴しているのが「ＭＡＧＡ」なのだろうと思っています。

「アメリカを再び偉大に」というスローガンは、国家主権をしっかりとして、その上で･･･という意味です。ＭＪＧＡでも構わないし、ＭＥＧＡでも良い訳です。

ともかく今後の全大統領の動きを注視して行きましょう。

治療薬･イベルメクチン

武漢コロナウイルスは、コロナ部分の蛋白質にアニオン蛋白を４つ並べて人間に感染するようにしたというウイルス。まさにマッド･サイエンティストの名に恥じない、巨大ワクチン利権を背景にしたファウチ博士。

警鐘を鳴らしたアメリカのジャーナリスト。オバマ政権はこの研究を中止させ、つづいたトランプ政権で終了させました。その刹那、それを受託研究として武漢Ｐ４研究所へ委託し、研究費まで出して（エコヘルス経由）続行させていたわけです。

やがて武漢コロナウイルスとして世界に羽ばたいたというお粗末。中共には世界･習近平･共産主義革命の徹底という目標に使う思惑があったのでしょうけど、ファウチ博士にはなにがあったのでしょうか。

ワクチンの開発とその販売が巨大な利権になっていることは、エイズ、サーズ、マーズで明らかでした。治療薬を作っても発症した人数分だけで売上は止まりますが、ワクチンは発症した人でなくとも受け入れます。

それは人々の恐怖心をどこまで煽り建てることが出来るかにかかわります。マスコミを使い、死者数を増やし、ロックダウンなどという中世的な対策まで登場します。
毎年インフルエンザのワクチンを打たれている方々も多いかも知れませんが、その効果がどれくらいのものか判る人は少ないのではないでしょうか。

それでも恐怖に煽られた人々は、ワクチンに殺到します。武漢コロナウイルス･･強烈な感染を伴なう熱病です。

人類史は常にこのような熱病との戦いの歴史でもあります。特に亜熱帯から熱帯で蚊を媒体として生じる「マラリア」の怖さは、多くの人の知るところでした。

マラリアには特効薬がありました。キニーネです。これを使って外交などで交渉を有利に進める昔の戦い（二次大戦の日本軍）なども有名です。
キニーネ―のアルカロイドはマラリアには特効薬です。台湾などにもマラリアの流行があり、帝国軍は苦しめられていました。

このキニーネにも副作用があります。頭痛やめまい、耳鳴り、吐き気や嘔吐、食欲不振、発疹などです。そしてこのような副作用を出来るだけ少なくし、保存に耐えるように現在も、製薬会社は研究を続けます。

その抗マラリヤ薬の一つが「アビガン錠」でした。富士フィルムが開発し、製造を中共に出してしまったために、現在いくつかの特許紛争が生じてしまった薬です。これが武漢コロナウイルス感染に治療効果がありました。

さらに「ヒドロキシ･クロロキン」という薬も予防と治療に使われる薬として効果がありました。

そして２０１５年にノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授のイベルメクチンがありました。

この抗マラリア薬･イベルメクチンは、承認なきまま昨年にトランプ大統領が使用して画期的復活を遂げた、あの薬です。
大統領があの時、ワクチンなんかより、行為った治療薬の普及の方が理にかなっていると思うが･･と述べた途端に、マスコミから医学会、製薬業界･･ようするにワクチン利権に寄生するディープステートの面々が潰しに掛かりました。

今、インドで起きた武漢コロナウイルス感染者･死亡者激減を見て、これが起きているのがペルーやアフリカ諸国で起きているという現実があります。

つまり貧困国で、ディープステート系の収益にならないと事にはワクチンは配布せず、金になるところにだけワクチン販売を高額で行う･･しかも政府間取引として･･･

このようなストーリー展開こそが、ワクチン･ビジネスであり。パンデミックというＳＦじみた用語を駆使し。儲からない治療薬を隠蔽し、恐怖を煽って儲けるわけです。

最近、遺伝子操作をほどこした蚊を放ち。かを撲滅するとういう実験がカリフォルニアかどこかで行われ、結局失敗したという噂が流れていたようです。

多くの病魔をもたらす蚊。絶滅してしまえ･･などと思いながらも、「失敗だった」という噂に、どこかほっとする気持ちがする･･そんな利権コロナの話題です。
治療薬こそ、ほんとうの薬学です。

参加東京五輪の両刃の危機

東京五輪をやるかどうか、その五輪が国民の意識を真っ二つになっていくいるようです。

もし開催すれば、中共は大量の選手団を送ってきたり、得懐柔の選手にチャイナワクチンｗｐ準備したり、恐ろしいのは会場ボランティアなどを中国人で仕切って、まるで中共　お五輪のように持って行きかねません。

さらに中共の要人を送ってきて、来年の北京冬季五輪に天皇陛下を招待したりと、あらゆる「日本を利用した中共のイメージアップを計ると思います。

孫子の兵法などといって、中共では受けているような戦術ですが、いわよる「究極の底意地の悪さがにじみ出ているだけです。

では、東京五輪を中止してしまったらどうか、という意見に対しては、アメリカのマスコミの社説（ＷＳＪ）でも述べられたとおり「東京五輪の失敗は北京の大勝利になる」という判断です。
これは日本のパンデミック状況をこうりょし、日本への渡航禁止をバイデン大統領例を発行したことに対する批判とも言えます。
間違ったメッセージが北京に伝わった･･というわけです。

アメリカに取って東京五輪が政治的なイベントになっています。もちろんそれは北京が政治利用に使おうとするからです。

実にいやらしいやり方で両刃の剣を仕掛けてきます。
この様な外交を「シラッ」とやってのけるような政治家は日本には全くおりません。真面目過ぎるからでしょうね。

まず、中共の政治家とはまともに善意を持って対話してもだめです。向こうは「善意」を弱さと見てきます。
ですから先ず、世界中の政府系要人はネット参加でお願いすることがあります。この時中共の回線とは繋がないことを知らせ、こちらのネットワークで接続することを要請します。

次にマスコミに対してはカメラの場所をその国家が参加する試合の周辺も複数台は配備し、それはその国内から誘導できるようにすること。
こうして外国の要人の画像は相対する画像はネット回線で話ができるようにしていく。
ＩＴのちょっとした応用編ですが、現在においてはそれほど難しくはなく、ただ参加各国の政治的要点が出て来るだけです。

中共がこの手法に異を挟んだとしても、そこは突っ張らなければなりません。日本に入国するのは選手団だけでマスコミと要人、観光客局は来ない･･ところまで絞れば何とかなるかも知れません。しかも日本のＩＴが再評価されるかもしてません。

ＩＴと言えば、ＡＩだとかＩｏＴなどと、いう側面がクローズアップされ、この様な世界的イベントをどのように演出するかが日本のデザイナーのうでの、見せどころではないでしょうか。

このところ、どんどん金が掛かるようになり、愚劣な派手さで見せるイベントに成り果てました。

バッファ会長がどう言おうと、アメリカのスポーツ団体が　何と言おうと、ともかくオンライン開催で、観客と国家の要人は入国させなおこと。そしてＩＴを使えばこれだけ世界は盛り上がることなどが演出できると良いﾅ･･･と思います。

最大のイベントの開会式。スタジアムに入場する各国の選手団は、各国にインターネット経由で配信されます、ドローンを使うか空撮用の吊りカメラでその国ごとにアングルを決めてその国家の国民に選手団の凛々しい姿を送ります。

天皇陛下から五輪開催の認可を得て、聖火に着火。選手団はそのまま会場を去り、ネット中継で各国首脳の会話などｗｐしてもらいます。

以降、このような手法で試合、演技をすすめ、最後の閉会式まで持っていければ良いと思います。
日本や東南アジアは中共との交戦もあるでしょうから、試合の閲覧数はあるでしょうが、その保kの試合はいかがでしょうか？

不正で勝つような試合は観たくありませんね。

遂に確定するか･武漢コロナ出生の秘密

 人類の為という崇高な目的も、これに集中し回りが見えなくなっていくと、悪魔が取りついて来るようです、

ファウチ博士は将来のパンデミックに先行してワクチンを作っておけないか（設計して置けないか）をかんがえていたのでしょう。

」そしてこのような論文を発表すると、たちまちに周りに小悪魔が集まってきます。例えばビル･ゲイツ氏。ガレージで育ったこの大金持ちは、その後アメリカ内部ほ不正と暴力の現因がその個人の遺伝子にあると考えたようです。

そしてアメリカ国防省が乗り出してきます。国防省は「それは本当に出来るのか？」「出来るとすればどのくらいの時間が必用なのか」「敵国よりも先に開発しろ」となるのでしょうが、核ウエポンや。超高速ミサイル兵器ならともかく、それが生物ウイルス兵器となれば認識は違っていたはずでした。しかしファウチ所長には長い実績があり、しかもSARS、AISなどにも対応してきた博士です。

仕事はあ順調に進み、蝙蝠のコロナウイルスが哺乳類に感染ようになるます。慶び勇んでその供給者がネイチュアーメディカル誌に論文を発表します。

これを読んだのがネーチャー誌の敏腕記者だったとか。生物学に長けていたこの記者には、ウイルスアクセルターにアニオンファージを４個並べることで、ついにネズミのレセプターにくっついたことが、なにを意味するのかすぶにピンときます。

彼は、自分のコラムのあるネイチャー誌に「こんなに恐ろしい研究を続けさせていのか！医薬学会や薬学の研究者はなにをしているんだ！」と、怒りの反論文を書き上げ掲載します。

２０１５年頃で、オバマ大統領は仕方なくこの研究を禁止します。ファウチ博士は自説を曲げず研究継続を主張。その背後にはディープステートの影がついて回ります。


ものすごい反トランプキャンペーンの中で、２０１６年の大統領選挙をトランプ氏が勝ち取ります。すぐに大統領はこのファウチ博士の研究を中止として全て止めさせます。

ところが、ファウチ氏の自尊心が傷ついたんかどうか、武漢研究所に研究を移管してしました。月２０億ドルの研究費を付けて･･
この頃マウスの肺房に人間の胎児の肺房を付けてより確実な研究もおこなっていたそうですね。


どこで狂ったのか、アメリカ民主党はこのパンデミックでトランプ政権の経済政策を破綻させ、そこを一気に追い詰めることを考えたのかも知れません。
最初からバイデン候補の演説では人が集まらない事を知っている民主党はその原因をコロナウイルスに押し付けます。

こういう作戦が２０１９年１１月に、武漢研究所の杜撰な’管理が禍してさきに漏洩してしまったでしょう。
計画はいやでも動かすしかありませんでした。民主党は経済の悪化が続けばトランプが落選すると見込んでいたようです。

しかしトランプパワーはこの難局を乗り越え、景気が回復しました。民主党は次の手「不正選挙」を企画設定しますが、どうも穴だらけ。
面倒な再集計が民主党の悪辣な妨害の中で続けられております。

武漢コロナウイルスはどうやらこの名称に落ち着きそうですが、この半年、新型コロナと言わないといけないなどという圧力も掛かっておりました。

しかしここまで武漢説である証拠が列挙され始めると、もどうにもならないのかも知れません。
ファウチ所長の周辺警備をしっかりしないと、彼らは殺し聞きますよ。

危険がいっぱいのアメリカ大統領選挙ですが、もう結論はでているように思います。どのように発表し、如何なる処置を取るか････これからはこれらが話題のない様になっていくことでしょう。

武漢コロナウイルスの気の毒

とうとう化けの皮がはがれてきたい鵜です。いまだに菊頭蝙蝠からの自然感染などとおもっているひとは、コンテイジョンという映画（２０１１年）を繰り返してご覧ください。

この映画が出来たころから、ファウチ所長のワクチンに関係する発言が強くなっていきました。
また、同時に元マイクロソフトCEの「ビルゲイツ氏」はワクチンの開発に莫大な投資をしていたとか。

そしてハリウッドのスター達にも「ワクチン･キャンペーン」などと言っては将来起きるパンデミックの危険性やそれが発生する前にワクチンを作っておきたいし、その様な技術を開発しなければならない」などと演説していました。

これらのキャアンペーンは繰り返して行われていたようですが、目的は国際宅配便からの感染が心配なのかな･･などと考えておりました。

私がこれが大変なことになるとうすうす感じ始めたんは２０１５年からのあめりあ大統領選挙で、圧倒的に強かったトランプ氏が登場した時でした。
トランプ候補側にはなんの落ち度も無かったのですが、その周辺で騒ぐ得体の知れない輩達でした。また、ハリウッドからのトランプ氏に対する誹謗と中傷には、トランプ大統領を軽蔑するような「日本の憲法はアメリカが作ってやったんだ。何を勉強してきたのか」などというのもありましたね。

このような誹謗中傷が続く中、それでもトランプ大統領はアメリカ国民の圧倒的神機を集めていました。
政策面は、アメリカ･イスラエル大使館をエルサレムに移動させたり、イスラエルとサウジアラビア、首相国連邦との外交関係を樹立させたり、安倍晋三首相とトランプ大統領でインド太平洋上薬の結成に力を尽くしました。

国内ではアメリカ人雇用をアップし、不法修了者をきちんとさせ、メキシコの国境への壁の建設も進展させました。

ここまでやってもトランプ大統領に対する反トランプの波は絶えず、と乱費大統領は彼等に「ディープステート」と呼ぶようになってしまいました。
ディープステート。これが今回の悪の中枢というところでしょうか。

そして始めたことが、武漢に預けてあった菊頭蝙蝠のコロナ･ウイルスの改良だったようですね。
アミノ酸には、塩基が連鎖しています、そこへアニオン化したアミノ酸（高分子）を４つも続けて埋め込むことは大事業だった事でしょう。

菊頭蝙蝠のウイルスはそのままでは哺乳類、そして人間には感染しません。そこで取った方法がこのアニオン化した分子配列の組み込みでした。

このアニオン分子４連構造は、その位しないとどうしても人間のレセプターに引っ付かないからここまで苦労したのだと思います。
一度分割が始まり、その分裂後の配列にも同じ遺伝子配列があれば、人間用の武漢コロナウイルスの完成です。

しかしこのような稚拙な試みはすぐに判ってしますものです。ロンドン大学のアンガス･ダルグリシュ教授（ＨＩＶワクチンの開発者）とノルウェーのビルガー･ソレンセン博士がこのことを昨年に発見しまして、その証拠を確定しています。

昨年と言えば、アメリカは大統領選挙の真っ只中。掲載する新聞社、雑誌をさがしたがどこも取り合ってくれなかったと言います。
ディープステートのマスコミす廃能力にもものすごいものが感じられます。

そして遂にアメリカは大統領選挙をすっかり最大の不正選挙を行い、ついにトランプ大統領をホワイトハウスから追い立ててしまいました。

こうしてスタートした２０２１年、いまだにコロナウイルスは猛威を振るっていますし、アメリカは外装反中裏面親中の政策などを取っております。
なんとしてでも戦争に持って行きたいディープステートなのでしょう。
その理由はそのうちに・・・

ごちゃごちゃのアメリカ。対中戦争の準備では英国やフランスをも巻き込み、中共を包囲しようとしていますが’、そのかくであるディープステートはどうもグラグラしてきているように感じます。

まずはファウチの裏切りです、そして中共はそう派手な戦争は出来ないし、やれることは単なる苛め。報道官に威勢の良い上から目線の言葉も。ようするに苛めに過ぎません。

台湾の海岸にゴムボートにのった男を送り込み、「自由が欲しい」などと叫ばせて武漢コロナをまき散らしたり、または海岸線上に豚の遺体を何頭も打ち上げさせたり。これまで同じことがなんどと繰り替えされてきたのかは判りませんが、台湾の人には耐えられるのかも知れませんが、我々日本人には耐えられません。

さて、昨年の大統領選挙の票のカウントはまだ終わっておりません。武漢コロナウイルスの発生源もまだ完全に武漢研究所に証拠が挙がっているわけではありません。

しかし何か正義が背後でやっと盛り上がって来たような、そんな感じがしています。

機関銃部品設計資料･中共に流出

すみとも重機械工業のミスなのかどうか、下請け企業がさらにその下請けである中共の企業に資料を渡してしまったという事件です。

ここにはかなり多くの問題点が含まれているように思います。zzzzz

先ずは平和ボケでしょう。下請けの企業は、本当か嘘かは判りませんが「機関銃の部品だとは思わなかった」と述べていますから、注文した住友重工側の責任になることは仕方がないとは言え、余りにも杜撰な管理です。

どうやらその資料だけでは全体像は掴めないでしょうが、それでも兵器開発の技術研究者が見れば、日本の陸上自衛隊が使う機関銃がどんなものか、想像はつくかも知れません。
そうなれば、尖閣侵略の時の準備もそれなりの武装をしてくるでしょう。その結果陸自の若者が戦死することに繋がった場合、この住友重工はどのようにしてその責任を取るのでしょうか。
今や戦闘になるのはかなり現実的で、先日も日米仏で諸島防衛の訓練をやったばかりです。ここでは機関銃が主な武器でした。

防衛省ももっと厳格な業者選択をしなければなりません。安い労働力で少しでも利益を出そうとする業者には発注はしないことですね。
厳重注意だけでは済まないと思いますし、また、「選定を辞退」くらいでも済まない事態であること、理解がされていないようです。

もっとも防衛費が財務省によって抑えられている点も問題ですけど。ただ防衛費がGDPの１％以下にすると言う三木内閣の取り決めは、中曽根内閣の時に解除（中止）されています。念のため。

さらにユニクロの開き直りのような日本政府への嫌がらせがあったようです。ユニクロの中共国内の店舗に「尖閣諸島は中共の領土」などという張り紙をしたと言うことです。写真付きの記事がありましたから事実でしょう。どこからこのような行為が支持されたのか、ユニクロ側の上層部から出たのか、それとも現地人社員が勝手に行ったことなのか、そこはハッキリしておりません。

もしかしたらユニクロという世界企業を中共がパクろうとしているシグナルかも知れません。柳井社長と日本政府や日本の顧客を切り離し、中共国内の市場だけでＴシャツなどを売ればいい･･などと唆されているのかも知れません。
これで柳井社長が完全に日本市場から離れたら、次は柳井氏を解任し中国人の社長にすげ変えます。テスラ自動車のイーロン･マスク氏と同じ目に合うことになるわけです。

新疆綿は確かに細く長い繊維を持っています。ですから高給な綿糸が出来ます。これで衣料品を作れば売れることは間違いないでしょう。
これは「海島綿」と言われる「西インド諸島で栽培される綿花」と同じような繊維を供給します。

海島綿の綿花の繊維はきわめて細く、長くて光沢があり、高級品として珍重されてきた繊維です。これに比べるとアメリカなどの陸地綿は繊維が太く少しごわついた感じがするわけです。
まあ、一般の綿製品は陸地綿ですから、それほど違和感はないでしょうし、綿の加工技術によって現在は誰も「海島綿」を求めはしません。（新疆綿が混紡されている場合もありますが）

しかし服飾関係の専門家ならば、海島綿の品質を見れば虜になるのかも知れません。柳井氏にとって、ユニクロ製品にこのような高価な綿を使う意図は無かったと思います、しかし新疆綿を見せられ、その価格の安さを聞かされて、柳井社長は惚れ込んでしまったのかも知れませんね。
新疆綿はいままでも日本に輸入され、混紡されて普及はしていました。その量を増やして行けば安くて良質の衣料品が出来ることは間違いないわけです。

しかし安さの根源がウイグル人の強制労働にあるとすれば、やはり諦めるべきでしょう。柳井社長が突っ張るために「無印良品」とか「しまむら」などは使用しないとは言えずに、一時中止などと煮え切りません。
しかしこれは戦争の一環なのです。超限戦に自分達が巻き込まれ、その戦場に居ると言う自覚が見られません。

スウェーデンのＨ＆Ｍなどは、超限戦ゆえの不買運動が広がることを恐れて「使用中止」を宣言しました。やはりディープステートの力は大きいようです。（戦争のために中共を追い詰める）

さて、インターネット通販の楽天、三木谷社長はまだテンセントの資金受け入れを中止しておりません。彼もまた現在が中共との超限戦になっていることを理解していないからでしょう。楽天がスマホの回線を持つと言い始めた時、その資金は中共から出てくるという計画だったのではないでしょうか。
５Ｇで世界制覇を目指す中共にとって、楽天ほど扱いやすい企業はないと思われたのかも知れません。日本の５Ｇ回線を中共経由の回線にしてしまえば、日本の通信を乗っ取れます。楽天の回線を経由してＮＴＴやａｕの回線と繋ぐことができるからです。（ソフトバンクは既につながっているかも）

三木谷社長はそうなることを知っていて、それでもテンセントとの関係を築きたかったのでしょうか。彼等はどんなに小さな穴からでも忍び込むネズミのような犯行を重ねています。
これはやがて三木谷氏も追い出して中共の支配をする布石であることが理解されていません。三木谷氏は「単に融資だけ」と言っておりますが、相手の国は共産主義であって自由資本主義ではないことが判らないのでしょうか。しかも犯罪国家です。

もはや平和ボケを通り越して「欲ボケ」になってしまった我が国の経営者達。若い世代が独立企業を目指して頑張っています。
我が国の安全保障のことも考えながら、独自の企業経営を始めることに期待いたします。

効果絶大、日本のイベルメクチン

インドで爆発的に拡大を続けていた武漢コロナウイルス。感染者も重篤者も増えてモディ首相がアメリカ・バイデン政権にワクチンの情報公開を求め、特許料を免除して欲しいと依頼しましたが、公開するとそれは中共に盗まれ、開発費費用の回収などもあってそれは出来ないとの返事をしたバイデン大統領でした。

蔓延が拡大するインドは、手をこまねいていましたが、５月になって急激に感染者も死亡者も激減しました。
その背景には、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、２０１５年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬「イベルミクチン」の効果があったようです。

これは明らかに治療薬です。これまで、武漢コロナウイルスに感染し、高熱で重篤化した人たとにも効き目があるようです。

この治療薬は、南米ペルーでも８州に投与が行われ、その他の州が遅れて投与されたそうですが、はっきりとイベルメクチンの効果がフラフ上に能われているとか。

予防には「アビガン」、そして感染し重篤化してしまったら「イベルメクチン」と、ワクチンなど打たなくても治療薬が現れたようです。
もうビクビクと家に籠って居なくても、感染予防のアビガン薬もあり、掛かってしまって重篤化した場合はイベルメクチンがある．．と思えば気が軽くなりますね。

ところがです。武漢コロナのインド変異種が蔓延しても。ＷＨＯはこの「イベルメクチン」を承認仕様とはしません。
イベルメクチンは抗寄生虫薬として開発されたものです。また富士フィルムの「アビガン」ももともと抗寄生虫薬として開発したものだったと記憶します。抗マラリヤ薬だったかもしれませんけど。

アビガンについてはやっとＷＨＯの対コロナ治験蔡じゃいとなったそうですが、まだこのイベルメクチンについては腰が重いようです。

おそらくアビガンについて治験再開をしたのはワクチンが普及し始め、開発費の回収が可能になったと考えたからではないか･と疑いたくもなります。

アビガンもイベルメクチンも、ともに抗寄生虫薬で、熱病を起こすマラリヤ原虫（毛細管の中に入っていくものすごく小さな寄生虫）に対抗するための薬です。

開発者の大村博士は、このイベルメクチンの副作用について、「注射部位疼痛79.3%」「疲労感60.3%」「頭痛44.0%」「筋肉痛16.4%」「悪寒45.7%」「関節痛25.0%」「発熱（37.5以上）32.8%」と言う数値を出しております。
この臨床試験は２度程行ったようで、この臨床試験ではＷＨＯは納得しないのでしょうか？

その割にはワクチンの方はサッサと承認して、感染者でもない人にも接種しようとしています。副作用が取りざたされておりますが、９９．９９２％は大丈夫だと言うのが、何故か政治家からの発言にもなっているようです。

治療薬が登場すればワクチンは売れなくなります。ですから承認を遅らせると言った官僚支配が生きて居るのかもしれませんね。

財務官僚がミスリードする日本も返事塚もしれません。莫大な金を払って契約したワクチンだから国民全員に打たせるというわけでしょうか。

最近はあのワクチンは、武漢コロナウイルスの俗悪は亜種が２年程経てから俗悪なういるすがは登場してれしまうという啓昌をだしている医学者もいるということがネット上に挙がっております。

一体何が本物の情報で、なにが不正隔な情報かだわからなくなっております

こんなことで日本国民が「ワクチンを打ったとか打たないなどで差別がおきにように注意しまよう、

効果絶大、日本のイベルメクチン

インドで爆発的に拡大を続けていた武漢コロナウイルス。感染者も重篤者も増えてモディ首相がアメリカ・バイデン政権にワクチンの情報公開を求め、特許料を免除して欲しいと依頼しましたが、公開するとそれは中共に盗まれ、開発費費用の回収などもあってそれは出来ないとの返事をしたバイデン大統領でした。

蔓延が拡大するインドは、手をこまねいていましたが、５月になって急激に感染者も死亡者も激減しました。
その背景には、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、２０１５年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬「イベルミクチン」の効果があったようです。

これは明らかに治療薬です。これまで、武漢コロナウイルスに感染し、高熱で重篤化した人たとにも効き目があるようです。

この治療薬は、南米ペルーでも８州に投与が行われ、その他の州が遅れて投与されたそうですが、はっきりとイベルメクチンの効果がフラフ上に能われているとか。

予防には「アビガン」、そして感染し重篤化してしまったら「イベルメクチン」と、ワクチンなど打たなくても治療薬が現れたようです。
もうビクビクと家に籠って居なくても、感染予防のアビガン薬もあり、掛かってしまって重篤化した場合はイベルメクチンがある．．と思えば気が軽くなりますね。

ところがです。武漢コロナのインド変異種が蔓延しても。ＷＨＯはこの「イベルメクチン」を承認仕様とはしません。
イベルメクチンは抗寄生虫薬として開発されたものです。また富士フィルムの「アビガン」ももともと抗寄生虫薬として開発したものだったと記憶します。抗マラリヤ薬だったかもしれませんけど。

アビガンについてはやっとＷＨＯの対コロナ治験蔡じゃいとなったそうですが、まだこのイベルメクチンについては腰が重いようです。

おそらくアビガンについて治験再開をしたのはワクチンが普及し始め、開発費の回収が可能になったと考えたからではないか･と疑いたくもなります。

アビガンもイベルメクチンも、ともに抗寄生虫薬で、熱病を起こすマラリヤ原虫（毛細管の中に入っていくものすごく小さな寄生虫）に対抗するための薬です。

開発者の大村博士は、このイベルメクチンの副作用について、「注射部位疼痛79.3%」「疲労感60.3%」「頭痛44.0%」「筋肉痛16.4%」「悪寒45.7%」「関節痛25.0%」「発熱（37.5以上）32.8%」と言う数値を出しております。
この臨床試験は２度程行ったようで、この臨床試験ではＷＨＯは納得しないのでしょうか？

その割にはワクチンの方はサッサと承認して、感染者でもない人にも接種しようとしています。副作用が取りざたされておりますが、９９．９９２％は大丈夫だと言うのが、何故か政治家からの発言にもなっているようです。

治療薬が登場すればワクチンは売れなくなります。ですから承認を遅らせると言った官僚支配が生きて居るのかもしれませんね。

財務官僚がミスリードする日本も返事塚もしれません。莫大な金を払って契約したワクチンだから国民全員に打たせるというわけでしょうか。

もしかすると、東京の武漢コロナウイルスの蔓延よりインドの方が早く収束してしまうかも知れませんね。

鬼滅の刃、世界的ヒット

日本でヒットし、国内興行収入記録を塗り替えたアニメ「劇場版『鬼滅（きめつ）の刃』無限列車編」が、アメリカで興収４７億円を超えるヒットになっていると言うことです。

アメリカ以外でも公開されていて、その興行収入は日本も含めて総額５１７億円を記録しているとか。

何が受けているのか判りません。時代背景は日本の大正時代であり、鬼族と言うのが人を喰って永遠に生きていくという設定で、その人食い鬼を退治するのが、主人公「竈門炭次郎」という弱弱しくも鬼に殺された両親のかたき討ち、その道程で逞しく育って行く炭次郎の姿がストーリーとして書かれています。
この炭次郎に「鬼滅隊」という集団が現れ、協力して鬼退治をするわけです。鬼族の首領が「鬼舞辻無惨」などとまあ名前は良く考えられています。

映画になった「無限列車編」は、どことなく映画「マトリクス」を思い出させますが、夜汽車の旅で記者にゆられながら眠くなることから、それが鬼の仕掛けであるという訳です。

桃太郎の鬼退治を複雑化したような構成ですが、この鬼族、どことなく財務省の主税局に見えたり、ディープステートや中国共産党に見えたりしてくるのは、私だけでしょうか。

日本のアニメーション、ジャパニメーションは世界的にファンが居ることは知っていましたが、これほど\アメリカでヒットするとは思いませんでした。
これは何かアメリカのある世代に意識の変化が起きてきたのかも知れません。

インターネットの広告で、次の様なものがありました。
「１日分の魚をとって生活をしている人の所へ、ＭＢＡを取った経営コンサルタントがやってきて、『もっと資本を掛けて魚を沢山獲り、生産性を上げましょう』と持ち掛けます。その漁師は『そうすると良いことがあるのか？』と聞きます。ＭＢＡの男は『お金が儲かって、老後の生活が楽になります』と答えます。漁師は『どう楽になるんだ？』、ＭＢＡの男は『仕事を止めて本を読んだりギターを引いたり、夫婦や孫と楽しんだりできます』と答えます。するとその漁師は『だったら今やっている生活と同じじゃないか』と答えます。

どことなく、ディービット･アトキンソン氏伝えたいお話です。利潤追求とか生産性向上という言葉は、気を付けないと金融詐欺の用語として使われます。
金融資本が使う投資で搾取の手法であり、結果的には奴隷労働が押し付けられることになるわけです。

これまでは仕事を株式会社にして、そこに金融筋が投資をして生産性を上げて利益から搾取する構造があったわけです。
この手法に准じたのが、フェースブックでありグーグルやYouTubeであり、そして星のリゾートだったり楽天などだったりする訳です。
おそらくユニクロも引っかかっているのではないでしょうか。企業は大きくなり、利益も大きくなりますが、配当金も大きくなり、しかも儲け続けなければなりません。商業者が疲れて来ると、法外な退職金を取りリタイヤする訳ですが、その法外な退職金は再び金融界に投資され、金融資本主義が世界を席巻するわけです。

このような構造を、鬼族と鬼滅隊との戦いにして「人生の幸福とは何か」を問い直したドラマが「鬼滅の刃」として受け取られたのかも知れませんね。

一神教という旧約聖書の世界は、神が人間に与えた罰が「労働」であると教えます。ですから神に選ばれし民は「労働はしない」という価値観が背景にあるわけです。
もちろん日本の神道は、「労働こそ神への感謝の表現」という思想がありますから、どこでも陰ひなたなく働くわけです。そして欲は出しません。租税も低く抑えていました。

「労働はしない」ことと「神に選ばれし民」が金融資本を生み、それによって労働者を貶めます。共産主義は労働者をおだてて、プロレタリアート革命をして金融資本を固定化しようという発想でしょう。ですからサヨクのお話はどこか「嘘っぽい」わけです。

この金融資本のやり方をさらにあくどくしたのが中共の人民元戦略でしょう。貸付の返済をドルで求め、焦げ付いたら担保にその国のインフラを取り上げてしまうというやり方です。
抵抗するとテロリストとして収容所に入れられ、臓器バンクとして売れるまで生かされます。まさに鬼の所業ですね。

このような所業がインターネットの世界でバレ始めています。その帰結が「鬼滅の刃」世界的ヒットの原因ではないでしょうか。

機関銃部品設計資料･中共に流出

住友重機械工業のミスなのかどうか、下請け企業がさらにその下請けである中共の企業に資料を渡してしまったという事件です。

ここにはかなり多くの問題点が含まれているように思います。

先ずは平和ボケでしょう。下請けの企業は、本当か嘘かは判りませんが「機関銃の部品だとは思わなかった」と述べていますから、注文した住友重工側の責任になることは仕方がないとは言え、余りにも杜撰な管理です。

どうやらその資料だけでは全体像は掴めないでしょうが、それでも兵器開発の技術研究者が見れば、日本の陸上自衛隊が使う機関銃がどんなものか、想像はつくかも知れません。
そうなれば、尖閣侵略の時の準備もそれなりの武装をしてくるでしょう。その結果陸自の若者が戦死することに繋がった場合、この住友重工はどのようにしてその責任を取るのでしょうか。
今や戦闘になるのはかなり現実的で、先日も日米仏で諸島防衛の訓練をやったばかりです。ここでは機関銃が主な武器でした。

防衛省ももっと厳格な業者選択をしなければなりません。安い労働力で少しでも利益を出そうとする業者には発注はしないことですね。
厳重注意だけでは済まないと思いますし、また、「選定を辞退」くらいでも済まない事態であること、理解がされていないようです。

もっとも防衛費が財務省によって抑えられている点も問題ですけど。ただ防衛費がGDPの１％以下にすると言う三木内閣の取り決めは、中曽根内閣の時に解除（中止）されています。念のため。

さらにユニクロの開き直りのような日本政府への嫌がらせがあったようです。ユニクロの中共国内の店舗に「尖閣諸島は中共の領土」などという張り紙をしたと言うことです。写真付きの記事がありましたから事実でしょう。どこからこのような行為が支持されたのか、ユニクロ側の上層部から出たのか、それとも現地人社員が勝手に行ったことなのか、そこはハッキリしておりません。

もしかしたらユニクロという世界企業を中共がパクろうとしているシグナルかも知れません。柳井社長と日本政府や日本の顧客を切り離し、中共国内の市場だけでＴシャツなどを売ればいい･･などと唆されているのかも知れません。
これで柳井社長が完全に日本市場から離れたら、次は柳井氏を解任し中国人の社長にすげ変えます。テスラ自動車のイーロン･マスク氏と同じ目に合うことになるわけです。

新疆綿は確かに細く長い繊維を持っています。ですから高給な綿糸が出来ます。これで衣料品を作れば売れることは間違いないでしょう。
これは「海島綿」と言われる「西インド諸島で栽培される綿花」と同じような繊維を供給します。

海島綿の綿花の繊維はきわめて細く、長くて光沢があり、高級品として珍重されてきた繊維です。これに比べるとアメリカなどの陸地綿は繊維が太く少しごわついた感じがするわけです。
まあ、一般の綿製品は陸地綿ですから、それほど違和感はないでしょうし、綿の加工技術によって現在は誰も「海島綿」を求めはしません。（新疆綿が混紡されている場合もありますが）

しかし服飾関係の専門家ならば、海島綿の品質を見れば虜になるのかも知れません。柳井氏にとって、ユニクロ製品にこのような高価な綿を使う意図は無かったと思います、しかし新疆綿を見せられ、その価格の安さを聞かされて、柳井社長は惚れ込んでしまったのかも知れませんね。
新疆綿はいままでも日本に輸入され、混紡されて普及はしていました。その量を増やして行けば安くて良質の衣料品が出来ることは間違いないわけです。

しかし安さの根源がウイグル人の強制労働にあるとすれば、やはり諦めるべきでしょう。柳井社長が突っ張るために「無印良品」とか「しまむら」などは使用しないとは言えずに、一時中止などと煮え切りません。
しかしこれは戦争の一環なのです。超限戦に自分達が巻き込まれ、その戦場に居ると言う自覚が見られません。

スウェーデンのＨ＆Ｍなどは、超限戦ゆえの不買運動が広がることを恐れて「使用中止」を宣言しました。やはりディープステートの力は大きいようです。（戦争のために中共を追い詰める）

さて、インターネット通販の楽天、三木谷社長はまだテンセントの資金受け入れを中止しておりません。彼もまた現在が中共との超限戦になっていることを理解していないからでしょう。楽天がスマホの回線を持つと言い始めた時、その資金は中共から出てくるという計画だったのではないでしょうか。
５Ｇで世界制覇を目指す中共にとって、楽天ほど扱いやすい企業はないと思われたのかも知れません。日本の５Ｇ回線を中共経由の回線にしてしまえば、日本の通信を乗っ取れます。楽天の回線を経由してＮＴＴやａｕの回線と繋ぐことができるからです。（ソフトバンクは既につながっているかも）

三木谷社長はそうなることを知っていて、それでもテンセントとの関係を築きたかったのでしょうか。彼等はどんなに小さな穴からでも忍び込むネズミのような犯行を重ねています。
これはやがて三木谷氏も追い出して中共の支配をする布石であることが理解されていません。三木谷氏は「単に融資だけ」と言っておりますが、相手の国は共産主義であって自由資本主義ではないことが判らないのでしょうか。しかも犯罪国家です。

もはや平和ボケを通り越して「欲ボケ」になってしまった我が国の経営者達。若い世代が独立企業を目指して頑張っています。
我が国の安全保障のことも考えながら、独自の企業経営を始めることに期待いたします。

理解不足のユニクロ･楽天

ユニクロの製品が全面輸入禁止にしたアメリカ。これに憮然として「人権弾圧･奴隷労働には関与していない」と述べている柳井社長。

しかしアメリカが要求した「それを証明する資料」が提出できなかったわけです。

日米両国から監視対象にされてしまった楽天。テンセントからの融資を「融資だけで経営などには参加しないから大丈夫」などと呑気な発言をした三木谷社長。

彼等の発言は米中が「戦争状態」にあるということを認識していません。まだ平和なグローバル経済の世界であるとでも思っているのでしょうか。
だとしたら、なぜ英国からクウィーン･エリザベス空母の打撃群が南シナ海にやってくるのか。そしてフランスの原子力潜水艦と攻撃艦「ディクスミュード（Dixmude）」とフリゲート艦が南シナ海で軍事プレゼンスを展開しているのか、そんな情報も頭の中に留まっていないのでしょう。

彼等は遊びに来ているのではありません。自由世界が今、中国共産党によって蹂躙され始めたから来ているのです。
英国は日本との同盟を望んでいます。理由は自衛隊との共同戦線で、自由社会を守るという大義です。フランスは自国の領土がインドシナにあるからで、自国領土の防衛です。

アメリカは自国経済への侵略を阻止するべく、中共への経済制裁を強化するのが現在の戦場なのです。（サプライチェーンの組み換えなど）

ウイグルの人権弾圧はこの戦いの切っ掛けで、これによって対中包囲網を形成しようという目論見であることくらいは、柳井氏も三木谷氏も判っているはずです。
にもかかわらず、何故彼等は自分の利益を中心に考えるのでしょうか。平時ならそれで良いですが、有事には考え方を切り替えなければならないはずです。

日本の経団連の中には、この切り替えが少しは出てきたようです。あらかさまに動くと中共に気付かれますから慎重なのかも知れません。気付いていない企業はそのまま中共の人質になるでしょうし、結局誰も助けてくれません。

このまま経済制裁で早急に中共を締め上げれば、先に中共はギブアップするかも知れません。例えば人民が立ち上がるとかで･･･
しかし国際金融資本（バイデン政権）は銀行の規制を緩めました。即ち中共の上層部にドルが流れ込みます。そうするとそれで一息ついた共産党は、戦争に打って出るかも知れません。それは台湾への軍事進行か、または尖閣列島への上陸と群の展開か、どちらも大義は「自国の領土だ」ということになるでしょう。

７月から東京五輪が始まります。武漢コロナはまだ落ち着いていませんが、おそらく実施するでしょう。
これまでの経験から、東京五輪開催中に中共は軍事的プレゼンスを取ろうとします。６４年の東京五輪の時は「核実験」でした。今度は台湾進攻かも知れません。そのイザコザの中でどちらが先に武器を使うか、そこがキーポイントです。
インド。ヒマラヤのように殴り合いでしょうか。海戦ですからそうはいかないでしょう。

「航行の自由作戦」として船をぶつけ合うことから始まるかも知れません。あとは上院の耐久力です。恐怖に駆られれば先に銃撃をしてしまいます。銃撃はすぐに戦闘となりカモ知れません。
そこは中共側の出方次第でしょう。

「遼寧」がぶつかってきたら、台湾海軍の艦船は負けるでしょうか？　いやそんなに簡単では無いでしょう。海保の船は華奢ですから負けるかも知れませんが、海自の艦船は新何軟ではないはずです。
「遼寧」の母体はソビエト製。ですから体当たりには優れているかも知れません。しかし船橋とか内部装備については中共製でしょうから、海戦にどこまで耐えられるかは判りません。

アメリカの艦船も海自の艦船も、海戦の経験を情報として持っているので設計者はそれを取り込んでいると思います。
帝国海軍は連合軍によって維持されています。連合国が解体させたのは帝国陸軍だけです。
理由は、空母艦隊の指揮系統をアメリカ軍が知りたかったからです。そしてそれは現在のアメリカ海軍の空母打撃群にも生かされているはずです。

７月からの東京五輪では中共はどうするでしょうか。選手団として送った中共の兵士が、行動開始直後に選手村の各国選手を人質にとるかも知れません。英国やフランスの選手を人質に取り、「台湾は内政問題だ」として手を出すなと叫ぶかも知れませんね。

この様な状況下にあるわけで、ユニクロはやはり中共ウイグル綿を使用せず、中共から撤退をすることを国際社会に向かって言うべきであり。また楽天は、テンセントの融資を断る勇気を持つべきです。

今は平時ではないこと、しっかりと認識しましょう。

日本国再生、円の国際化

土地バブル崩壊、リーマンショック、そして武漢コロナと、日本経済は低迷を余儀なくなってしまい、日本全体が沈下ムードに浸っています。

もちろん一番この現象に責任があるのは財務省のプライマリバランス黒字化というおかしな政策ですけど。

経済が低迷しても、世界は日本の製品を求めます。それは基礎技術から生まれる材料であり、部品で、それが無ければ生産が出来ないからです。
村田製作所、ＲＯＨＭ、日本電産、ＫＤＫなどの企業は、独特の技術で微細コンデンサーやモーターコントロールなど部品を作り出します。これらはスマホやＥＶの製造には欠かせないものになります。これらの企業はほとんど京都の企業で、我が日本の中心が京都にあることを彷彿とさせます。

京都と言えば天皇陛下の故郷です。江戸時代の末期、日本の緊急事態で江戸･東京にこられて、そのまま日本の近代化のために江戸城にて我が国と世界に「祈り」を発しておられます。

今上天皇は皇太子時代ロンドンにて水の研究をされておりました。その時の話、ある日本のジャーナリストがこの「水問題」について外国の専門家に「殿下の研究に関する評価はどうか」と尋ねたところ、その専門家は「あなたはどうしてそんな質問をするのか。それは愚問と言うものだ。殿下の高い評価はいわずもがな、日本人だけが知らないのではないか？」と言われたそうです。

日本のジャーナリズムはほとんど左翼（利己主義の合理化）なので報道はしないようです。しかし日本の評価は世界的には高いようで、これも日本の哲学「皇室の祈りと利他心」に世界が注目しているからではないでしょうか。

神武天皇の意向を田中智學氏がまとめて「八紘一宇」とした日本の戦略は、大東亜戦争の敗戦で揺らぎはしましたが現在も生きております。

このような日本の哲学であり、日本の世界戦略は経済の外側にあります。つまり金銭的優位性などには負けない「利他心」哲学です。ですから強いわけです。

かつて「利己心」の強い人々の心を「利他心」に変えようとしたのがイエス･キリストであり、彼が言う所の「愛」だったはずです。

日本人の「戦う心」は「義」によって生じます。「義」とは「不正を排除する」と言う意味であり、何が不正なのかということを知るのは「修行」によってのみ可能になります。

中共の国家目標は習政権の「中華民族の偉大なる復興」という言葉に現れております。中華民族と言うのが何を意味するのか解りませんが、おそらく中華思想という選民思想の復興と言うことだと思います。
華人は常に階層社会を作ります。真ん中が一番偉いわけで、それを中心の花、即ち「中華」と表現しているのでしょう。そして中心の華からの距離で階層が出来てきます。朝鮮は日本より中心の花に近いと思わされていることが、日韓関係を不安定にしている理由だと思います。

この思想の中には「利己心」しか見えません。周囲が貢ぐことが常識ですから。貢がないところは夷狄とされ、野蛮人として人間ではないとされ、そこから虐殺などの正当性を導き出すわけです。中共が嫌われるのはこの思想のためだと思います。

この思想は長い年月で華人の潜在意識の中にまで浸透していますから、まず治らないでしょう。このことを華人と対峙する時はハッキリと認識しておきましょう。

さて、この中共が、これからデジタル人民元を世界に向けて発行するわけです。デジタルですから使い勝手は良く、途上国には普及するかも知れませんが、これで個人情報が抜かれ、思想が抑圧されるようになったら被害を受けるのは途上国側です。それが中共の世界戦略で、中共だけが儲かるように仕掛けられるでしょう。

そこにデジタル円を持って行きます。
どうやって日本の「利他心」を伝えるか、よく考慮しなければいけませんが、マイナンバーカードの様なものの普及から始めて、そこに身分証明情報や国民皆保険制度などを組み込み、その国のローカル通貨をデジタル化して海外に情報が漏れる事を防ぐことを特徴とします。
この情報漏れを防ぐことを新しい国際為替制度の目標にするわけです。商品の売買は輸出入になりますから、各国の郵便行政が介在します。（郵便は今、民営化から国政管理に変わってきています。日本はまだ民営化のままですが）
マイナンバーカードの番号から国内の住所を割り出し、配送業者に委託するという方式はいかがでしょうか。

マイナンバーカードを渡して住所を渡さないか、カードナンバーを隠して住所を渡すか、セキュリティにとってどちらが良いのか判りませんが、通販である以上どちらかを渡さなければ取引は出来ません。個人情報をどこまで政府に渡すのか、この問題は「福祉」と「個人情報」のトレードオフの問題のなります。
ただ、放置して世界中に個人情報が流れ出すことよりも国家単位で守られていた方が良いでしょう。マイナンバーカードはその要素を持っています。裏金が税務署にバレることよりも、個人情報が中共にバレて、嫌がらせや脅迫、臓器が狙われる方が良いのでしょうか。

マイナンバーカードは日本が開発したシステムで、良く出来ています。非効率で縦割りの行政が、この普及を阻害していますが、デジタル円で強みを発揮するかも知れません。
そうなれば、これは日本の重要な戦略システムにもなるでしょう。

デジタル円の国際化は、日本の「新･八紘一宇」戦略として使うことが出来るのではないでしょうか。

電子通貨戦争、デジタル人民元

中共が恐ろしいスピードで開発している「デジタル人民元」。

どんなに武力を頑張ってもアメリカにはかなわないことは、中共の方がよく知っているわけです。そこで始めた「超限戦」、ようするに「騙し、誤魔化し、盗み」を国家戦略としてアメリカや自由世界に対峙しようと言う訳です。

アメリカが火星探査機「パーシビアランス」が無事火星に到着し調査を開始すると、その後を追うように中共の火星探査機が火星に到着し、同じような中継をしています。
おそらくNASAなどの情報が盗まれ、それに酔って同じようなプロジェクトを動かしたのでしょうが、まあ情報の「盗み」を悪とは感じない華人のなせる宇宙開発を象徴するような出来事です。

そんな中共が、必死に取り組んでいるプロジェクト、それが「デジタル人民元」でした。
どうしても早くドル支配から抜け出したい中共。そこに現れた「ブロック･チェイン」という技術。
このブロック･チェインの一つのアプリケーションとして作られた「ビット･コイン」という仮想通貨は、中共が封鎖していた人民元の海外流出を簡単にやってのけました。

ここからデジタル人民元の必死の研究が始まり、アメリカの企業であるフェースブックやグーグルなどの技術者を呼び、中共国内に専門家を育て、２０１９年あたりから実施テストまで行っています。

一方のアメリカ、そして日本などのデジタル通貨に対する考えは甘く、いまだに通貨のデジタル化に遅れを取っています。
フェースブックが「リブラ」という仮想通貨を発行しようとしたところ、アメリカ政府が必死に潰すなど、ますます遅れをとる方向になっています。

中共はデジタル人民元によって「紙幣を無くす」ことを宣言し、一帯一路の参加国からデジタル人民元を使わせるように仕向けるでしょうし、すでに一部の原油取引は人民元になっていますが、個々にもデジタル人民現を当てて来るでしょう。
来年予定されている北京冬季五輪の時、世界中の観客やアスリートにデジタル人民元を使わせて、その利便性を知ってもらうというデモンストレーションも準備しているとか。

アリババが中共政府に乗っ取られ、次はアマゾンが狙われるでしょう。ペイペイを使うネット通販を牛耳ればデジタル人民元が早く世界に普及し、ドルの世界を壊すことが出来るという算段のようです。

デジタル人民元は、世界中の個人情報を集めます。中共はこうして世界中の人々の私生活情報を掴み、中国共産党にとっての「軽蔑」とか「悪口」をキャッチするとすぐに収容所送りというデストピアを実現しようという思いの様です。

評論家の松田学氏が、はやく「デジタル円」を政府通貨として発行し、このようなデジタル人民元による世界支配を喰い止めなければならない･･と述べております。

松田氏の計画は、まず「日銀と政府機関を一つにして、現在日銀が持っている国債を基にしてデジタル円を発行せよ」というところから始まります。
都市銀行から買った国債は日銀の資産です。それをデジタル円として銀行に貸し出します。銀行は国民からデジタル円を欲しい人に同額の円で売るわけです。（流れは逆で、国民が欲しいというから銀行は日銀からデジタル円を買う訳です。）これで日銀の国債はその分減少します。

デジタル円はマイナンバーカードとリンクし、マイナンバーカードを翳すことで消費支払が可能になります。この日本のマイナンバーカードのセキュリティは世界の安全性格付けでもかなり上位にあり、かなり安全だそうです。

あと１年くらいするとスマホにマイナンバーカードの組み込みが可能になります。松田氏が作った会社でスマホ版マイナンバーが現在作られているそうです。開発スタッフは暗号技術に優れた人材だそうで、安全性は大丈夫だとか。

個人情報が日本政府に握られることになりますが、「中共の監視情報となるよりも良いでしょう」と言うのが松田氏の言う事です。

こうして日本のデジタル円には、監視ではなく福祉に使う様々なシステムが組み込まれて行くはずです。健康保険（国民皆保険）、免許証、職歴などがこれによってすぐに判り、万一の場合の医療サービスや、災害など緊急事態の職歴からのヘルプ要請、感謝を表す投げ銭など、新しいコミュニケーションも生まれる可能性があります。

松田氏は、「このようなシステムはプラットフォームになり、他国へも浸透させられ、そして日本式のデジタル福祉を実現することで、デジタル人民元のデストピアを弾き返せる」と述べて、「こうして日本は世界をリードする国家になれる」と理想を語っております。

美味しい料理を作ってくれた友人に投げ銭をしたり、上手い音楽を効かせてくれた人に投げ銭したり、電気製品を直してくれた友人に投げ銭したり、このようなマイナンバー･トークンエコノミーがやがて個人の働き方改革に繋がって行くかも知れませんね。

日本の皆保険制度を途上国に教え、そこにデジタル円によるシステムを与えてその国の保健衛生を応援するなど、日本が世界に貢献することで、「世界のリーダーとしての日本」が誕生するような、そんな気がしています。

無政府状態の日米

一応政府職員らしきものが居て、政治家の様なものが居ますが、現在の日米は無政府状態にあると言ってもいいのではないでしょうか。

日本では、憲法改正を審議しようとする安倍政権に対して、野党と呼ばれる政治ヤクザみたいな人達が「森友問題」とか「加計学園問題」、あげくは「桜を見る会の経理問題」など、因縁づけで阻止しました。

このような意味のない追及の目的は「憲法を改正させない」というＧＨＱ信奉者であり政治的現実を見ようともしない妄想平和主義者が、野党議員として国政に参加しているからに他なりません。

また、財務省においては国家財政をミクロ経済で操り、緊縮財政を金科玉条の如く信奉する「経済音痴の東大出身者」どもが日本の財政を操り、日本経済を奈落の底に落としてしまいました。
このバカバカしい財務省に、経済界は嫌気がさしたのかどうか、中共への進出を行い、今や中共の人質になってしまった感があります。

最近はアメリカ･バイデン政権とともに菅政権が戦争準備を始めようとしております。そしてアメリカは、一刻も早く日本の再軍備をさせる様に動くと思います。

そのアメリカ合衆国では、政治家としてアメリカ国家を取り戻すという「国家観」を持ったトランプ政権が追い出され、ジョセフ･バイデン政権が誕生してしまいました。
このバイデン政権が、アメリカをメチャクチャにする大統領令を矢継ぎ早に発行したことはご承知の通りですが、アンティファやＢＬＭがいくつかの州で暴動を起こし、まさに無政府状態を作り出しています。

ＢＬＭ等が作り出す「解放区」なるものは、共産主義革命時に使われるもので、既存の法律を無効化し、混乱を起こして暴力革命を達成するという「暴力革命」のやり方です。
日本でもマルクス主義を信奉する学生が、校内にバリケードを作り「解放区」などと叫んでいた昔が思い出されます。

対中強行である様に見えるバイデン政権ですが、銀行規制を緩め、香港経由でドルが中共に流れ込みます。習政権はこの資金を軍備に使い戦争準備を始めました。

この様な状況、すなわち無政府状態に向かっているのではないかと考えます。昨年の大統領選挙を見ましても、これから行われる日本の衆議院選挙を考えても、衆愚政治の無政府状態が作られているように思えてなりません。
そしてこれは、破壊的戦争に向かう道なのではないかと危惧するわけです。

このような日米の裏に居るのはディープステート。林千勝氏のいうには「マネー主義」の集団です。クラウド（雲）的な集団で、銀行や証券会社、保険、年金などを扱う企業群が母体だと思います。

パレスチナをイスラエルがミサイルで攻撃しました。日本の中山防衛副大臣が「私たちの心はイスラエルと共にある」などとツイッターに投稿して波紋が広がっています。
このイスラエルのミサイル攻撃の前に５００発ほどのミサイルがパレスチナ側からイスラエルに向けては発射されていたことなどは報道がほとんどなされていません。ですから共産党の井上哲士氏などの質問が出てくるのでしょう。

そしてパレスチナがイスラエルにミサイルを撃ったその裏には、おそらくディープステートの資金が動いているように思います。そこには撃てば必ずイスラエルは反撃することを知っていて誘導した様に思うからです。
どうしても戦争を仕掛けたいディープステートのように思います。

トランプ政権ではハッキリと「アメリカはイスラエルを支持する」として、大使館をテルアビブからエルサレムへ移転しました。
このようにハッキリとするとパレスチナ側も手が出せないわけです。しかしバイデン政権はイスラエルとパレスチナの両方にいい顔をしようとしました。その結果がミサイル攻撃の応酬となったようです。
そして裏側に居るディープステート、戦争こそが最高に儲かるビジネスだと言うことでしょう。
大日本帝国の真珠湾攻撃も、アメリカをヒットラーにぶつけるための彼等の陰謀だったことはすでに判っています。

今、「国家主義」がこのマネー主義に攻撃されているようです。それが無政府状態を生み出す根本にあると思います。
国家観のない政治家を排除し、国家観を持って経済常識などの勉強をしている政治家を選びましょう。それしか対策は無いと思います。

続いていた大統領選票の再集計

２０２０年１１月３日に行われたアメリカ合衆国の大統領選挙。

バイデン･ジャンプと言われている投票日の深夜に出現したバイデン候補の急激な得票の増加、また投票者の異常な多さ（特に高齢者の）など。選挙に関する怪しい噂はその後２０２１年１月２０日まで流れましたが、結局バイデン候補が新大統領となったわけです。
その票差は７０６万票でした。

しかしアメリカ国民の間では、あまりにも不正疑惑があり過ぎるとして、再調査を求める声が共和党支持者から発せられ続けました。
そこには選挙の精度を上げないと、自由民主主義の盟主であるアメリカ合衆国の看板を降ろさなければなりません。
おかしな噂も並行して出始めます。アメリカ合衆国での子供の誘拐事件などの操作の進展（これは大統領選挙とはあまり関係は無かったようです）と、その背後に怪しげな団体が蠢いているなどの情報が交差していましたが、ともかく１月２０日に大統領に就任したバイデン新大統領は、矢継ぎ早に「大統領令」を発行し、それまでトランプ政権が築いてきた政策を打ち消し始めます。

メキシコ国境の壁建設の中止、カナダとの間のガス供給パイプの工事中止など。アメリカ国民の不利益となる大統領令は有権者の不評を買い、また、メキシコ国境から流入する犯罪者まで移民として受け入れるようなメチャクチャな命令が、再び検挙の不正を想起させたようです。

移民の大量受け入れは、民主党の票田にするためで、それは「麻薬中毒者でも犯罪者でも、ともかく生活保護による弱者で民主党にとって扱いやすい（何も考えず、アメリカへの忠誠心もない）人間を大量に受け入れること」であることは誰の眼にも解る事だったからでしょう。

そしてこのような民主党左派の目論見は、中共の悪事と並行して世界中の「自由を良しとする人々」の注目も集めているようです。
ブリンケン国務長官は中共には厳しい態度を取っていますが、その裏では香港経由でアメリカの銀行が中共にドルを供給しています。銀行の規制をバイデン政権が緩めたからです。

アメリカの世論は圧倒的に反中になっています。「フェアなルール」が好きなアメリカ国民にとって、華人の常識（ずる賢く盗み。騙して取るのが頭の良いやり方）には耐えられない訳ですね。

トランプ政権は中共を経済的に追い込む作戦でしたが、バイデン民主党政権では中共に銀行経由で資金が流れ込む政策を取っていますから、表側でアメリカ国民の反中を刺激しないように演出して見せると、本物の戦争になってしまいかねません。
ディープステートにとっては、高額兵器の大量消費になり、それは好ましいことでしょうけど。

この様なことが積み重なって、あの２０２０大統領選挙の見直しが始まっています。アリゾナ州マリコバ郡が様々な情報を出してきております。（ネットで再集計の現場がいつでも見られるところです。）
また、ミシガン州などからも再集計の動きが出始めているとか。

民主党が再集計や投票機の調査に大反対で、何とかこれを喰い止めようと弁護士やマスコミを使って攻勢を掛けています。
しかし今のところ、民主党側から出て来ている「再集計の中止」の関する議論には的確なものは無いようです。

ある統計によりますと。国政調査で有権者が１億５４６２万８０００任となっているのに、今回の投票総数が１億５８００万票あって、その差３４０万票くらいが疑わしいわけです。

まあ国政調査の信憑性も疑えばきりがありませんが、こんな大統領選挙ををしているアメリカ合衆国の近代の制度にも疑問が残りますね。

もともと民主主義の代名詞である代表民主制が、最高の方法なのか、そこにも疑問がに残ります。

バイデン政権が国境を解放して民主党の生活保護を頼りにやってくるジャンキーや貧民を、アメリカ国民が認めるとは思いません。なぜ民主党バイデン政権がそうしたがっているのか、その理由も前述のように明らかなのです。

麻薬常習者がやってくることは、麻薬も入ってくることを意味します。麻薬を欲する者に麻薬を与えることは人道的だという民主党の発想は、悪魔の発想です。
人道的なのはその麻薬がら切り離し、人間性を取り戻させることが人道なのです。そんな事も判らないバイデン政権。アメリカ国民はそれを放置しておくのでしょうか。

天才チャーリーパーカーは麻薬漬けでした。それでも彼の作り出す音楽の、激しく変わる和音の旋律に、ついていけるミュージシャンは稀でした。
若者はそんなチャーリー･パーカーに憧れ、麻薬がその音楽を創作していると思い、麻薬中毒になって行きます。
トランペット奏者のマイルス･デイビスもその一人でした。麻薬に溺れた彼を、父親が自宅に鉄格子で作った小屋を建て、ディビスを閉じ込め、「お前には才能がある。麻薬なしでもやっていける」と励まし続け、遂に麻薬地獄から脱し、名実ともにジャズトランペットの第一人者になったわけです。

そのようなマイルズの父親像を、トランプ大統領に見ているアメリカ国民なのではないでしょうか。だから今も支持されているのでは。

トランプ前大統領を嫌う人達。彼らは「体裁」の良い人に正義を感じる人達です。しかし人間と言うものはそんなに単純ではありません。
バイデン氏自信も、自分が利用されているだけだという事を知っているようです。おそらく苦しいでしょう。民主党左派はアメリカ国民をお金の奴隷にしようとしているだけです。

日本の経団連などは、もうそうなってしまったのかも知れません。パナソニックは脱中共に目ざめたようですけど。

ともかくトランプ前大統領は、まだまだアメリカを救おうとしています。応援しましょうね。

親中派は何を考えているのか

世界的に反中が生じておりますが、どうも経済的には親中にならざるを得ない国もあるようです。

どうやって中共から退くか、各国とも悩みの種なのでしょう。

一方、中共国内では共産党に対する信頼が揺らいでいるようです。先日も学生の、学校の階段から飛び降りたという不可解な自殺があり、学校側も警察もなにが起きたのかを母親に教えず、学生にも緘口令をしていると言ったような事件があったようです。

若者の中には、その母親の同情し政府批判をやったりしているそうです。自分の子供の事は心配だが、これを放置しておくと今度は自分達も同じ被害に合うかも知れないということで、声を上げ始めたとか。

このように、中共内部もかなり習政権に対する不信が募って来たようです。表面的には臭政権を持ち上げて見ても、裏では習政権打倒に動いているかも知れません。
もちろんバレたら殺されるでしょうが、この様な流れは常に中国政権の末期には起きていたことです。

さて、経済的に親中にならざるを得ない国だったオーストラリアは、モリソン首相のもと、どんなに苦しくても反中という路線に切り替えました。
カナダ政府はまだハッキリとしていません。トルドー首相は何らかの中共トラップに掛かっているのでしょうか。

また、同じように経済的に親中にならざるを得ない国である日本。お金も技術も中共に貢いだ経団連は、いまだに踏ん切りがつかないようです。
しかし、個体リチュウムイオン電池の開発や、究極のジェットエンジンに必要な材料である炭化珪素遷繊維の技術など、もたもたしていると全部中共に取られてしまうかも知れません。
そうなると今度は、世界中から中共と共に経済的に叩かれることは目に見えておりますね。

反中に舵を切ったアメリカ合衆国。バイデン政権も対中強硬路線は崩しておりません。デイープステートも反中になったようですから。ただ彼等は戦争を画策しますから中共に対しても裏資金や技術を提供はするでしょうけど。

アメリカから強制送還される中共のスパイたち。スパイと言っても怪しい行動をする学生や研究者や貿易関係の人達でしょうけど、この強制送還を中共側が受け入れを拒否していると言うことです。

「君、もしくは君の仲間が捕らえられあるいは殺されても、当局は一切関知しないからそのつもりで」というテレビドラマのようなスパイの扱いですが、アメリカはこのスパイ達をどう扱うでしょうか。

犯罪組織･中共の洗脳が解けて、アメリカに忠誠を誓わせる事が出来れば逆スパイとして使えるかも知れませんけど。

５月３日から３日間、ロンドンでＧ７外相会談が行われました。そこにはアメリカ、カナダ、フランス、イタリア、ドイツ、英国、日本の７か国が集まりました。会談では重要課題として中共問題が取り上げられたようです。（今回は英国の要請でインド、韓国、オーストラリア、南アフリカがゲストとして呼ばれております）

国際法違反の中共の法律が次々と作られ。東シナ海や南シナ海への侵略を進める中共に対して、各国がどのような対応を考えているのか、それがハッキリするかどうかですが、どうも経済的な部分があって一致団結とは行かなかったようです。

この席でアメリカのブリンケン国務長官は「米中は多くの分野で明らかに利益を共有し、対抗･競争と強力が並存し、かつ対話によって誤解を減らすことを望んでいる。また、アメリカは『一つの中国』をずっと支持していく」と述べています。
しかしアメリカの「一つの中国容認」は、台湾の国民が望んだ場合を指し、武力併合は認めていないはずです。

おそらく台湾問題は、中共の武力使用には対抗する必用があるのと、技術の盗みによるアンフェアな競争（華人の言う「頭の良いやり方」）については敵対すると言うことなのでしょう。

アメリカは尖閣諸島についても、日本の今のような対応では、尖閣諸島有事が起きてもアメリカ国内法に準拠すると協力出来なくなる・・事を心配しているとか。

中共は日本、アメリカ、そして他の国々の国内法をよく知っています。ですからそれに合せて戦略を進めているわけです。
対する日本は、立法府が軟弱で未だに憲法改正すら出来ず、土地の売買にしても侵略者対応にしても、全く法整備が出来ていません。ようするに安全保障に関する法整備が無いわけです。
国会の機能不全と国会議員の勉強不足で、このままだと日本が崩壊します。
もっともそれを望んでいる野党も存在しているようですけど。

親中派と言われる国会議員や経団連の経営者達はこのようなことをどう考えているのでしょうか。もし中共がまともな国だと思っているなら、猛省を促したいものです。
共産主義国家であり、選民思想の国家です。我々日本とは全く価値観が異なるますし、技術やノウハウは人から盗むのが賢いやり方という発想です。
つまり「アンフェア」なやり方が、平気で出来る人が出世する世界なのです。相手に情を感じたら、それは弱さなのです。宗教は無く、物質主義。どんな場合でも「どちらが上か」を常に意識し、上の者は傍若無人に振舞います。

このことをよく理解して付き合わないとすぐに騙されます。特に商売など駆け引きの部分では。
どうも親中派と言われる人達は、そこが良く判っていないようですね。

社会不安こそが利益を生み出す

武漢コロナウイルスの流行でワクチンメーカーが儲かっているようです。もっとも競争も激しいようで、あのワクチンは副作用が多いとか未来に遺伝子結果が起きるなど、さまざまな悪評も飛び交っております。

冷静な志向をする科学者や医者は、「昨年は武漢ウイルスのお陰でインフルエンザの流行が押さえられ毎年のインフルエンザでの死者数が辺翔した」などと述べております。
つまり武漢ウイルスは弱いウイルスですが、感染力が高く、他のインフルエンザウイルスの前に細胞に入り込み、さきに入り込まれるとインフルエンザのウイルスが入れなくなるという仕組みだからだそうです。

そして武漢ウイルスの発病率が低く（つまり弱毒性のウイルス）、ゆえに死者数が減少した･･と言う訳です。
もっともこれは日本に関する情報で、日本列島にはもともとコロナウイルスがウジャウジャいるそうで、皆、子供のころから感染して抵抗力がついているから発病者は少なく、多くは風邪のような症状で終わるとか。欧米には土着のコロナウイルスは少なく、故に感染が爆発的に増加したのだそうです。インドはヒンズー教だからかどうか判りませんが、トイレの設備が悪くて蔓延してしまったとか。

武漢コロナウイルスは腸で増殖します。細かい血栓を作るのが特徴で、それが血管を流れて「肺炎」「脳梗塞」「心筋梗塞」を併発するそうです。
ですから感染はトイレの便器からが多く、飛沫感染はそれほど怖くはないとか。ですから飲食店などではトイレの便座の馬蹄形の部分の拭き取りや、椅子の座部の頻繁な拭き取りを指導すべきで、極端な密集でない限り飲食店営業は大丈夫と言う事です。

プロジェクト･ベリタスというネットニュース会社が報じたＣＮＮの人物の隠し撮りインタビューで、「武漢コロナはもう終わりだあ。次は世界気候変動だ」と述べているのがありました。彼は「社会不安と恐怖こそが売れるニュースの要点だ」と語り、「次に何で煽るか、それは誰かが決めている。コロナでの死者数はかなり水増しした。それが恐怖を増大させるからだ」などと隠しカメラで取られているとも知らずに述べていました。

そこで彼は「ＣＯ２はもう嘘がバレそうなので、今度は世界気候変動にするそうだ」とも述べていました。

武漢コロナウイルスが生物兵器の研究から始まったことは、２０１５年のネイチャー誌に発表された論文で明らかですが、今回はそれが兵器として使われたのではなく、単に武漢のＰ４研究所から不注意で漏れ出たことも確かな様です。
それを「トランプ卸し」のネタに使い、ニュース販売の促進に使われ、そして世界中をパニックに陥れたことも確かな様です。

「世界気候変動」は、先ず人間の原罪としての環境破壊から始めるようです。そして真っ先に取り上げられたのが「廃プラスティック問題」。「野生生物からプラスティックの微細ゴミが検出され、廃プラスティックが生命の危機を生じている」という筋書です。
そして海洋汚染の映像がどこかの海や河川の部分アップで紹介されるという筋立て。ちょっと大規模な掃除をすれば収まると思うのですがニュースでは決してそうは言いません。出来るだけ恐怖を煽ります。そして社会不安をしょうじさせ、少しづつ政治体制を動かしていくわけです。

日本の環境大臣である小泉進次郎氏は、コンビニのプラ袋を有料化しました。意味は解りませんが、これでプラスティックゴミが減少と思ったのでしょうか。噂では、彼はプラスティックが石油から作られることを知らなかったとか。そして彼はプラ袋の有料かは失敗だった事を認める発言をしているようです。この失敗とは「誰も儲からなかった」ということでしょうか。

日本では、廃プラスティックのゴミは「燃えるゴミ」として集めれば、焼却場で完全燃焼させることが可能だそうです。つまり焼却場の設備が対応できるようになったと言う訳ですね。
燃焼ですからＣＯ２は出ます。しかし電気集塵を通して排出しますから微細塵紛は出ません。おそらく微細塵紛こそ温暖化の原因になるのではないかと思っています。

「ＣＯ２の嘘」とは、ＣＯ２が現在は希少ガスであり、植物の炭酸同化作用（光合成）には必要不可欠であることがバレているからではないかと思います。
生成時の地球は火山噴火などで炭酸ガス濃度が高く、酸素などはありません。そこに珪藻が生じて炭酸同化作用によって酸素が廃棄され、水に溶けてイオン化した鉄を真っ赤に染めたとか。それが動物の血液として現在も残っているそうです。

大気の７８％は窒素ガス。そして不安定で危険な酸素が２１％、問題とされた炭酸ガスは０．０４％前後です。危険な一酸化炭素は密封された空間で不完全燃焼が起きなければ自然界では存在しません。

このようなことはすべて公海されたデータですので、マスコミの煽りでももう嘘がバレたと言うことでしょう。その代わりに出てきたのが「廃プラスティック」問題と言う訳です。
どうしても煽る材料が必要な人達が世界には一杯居るのでしょう。

騙されないように注意しましょう。

働き方改革の基本

最近「働き方改革」なる言葉が使われています。

以前から使われていましたが、武漢コロナウイルスの流行で在宅勤務が多くなり、次第に「会社のオフィスに行かなくても仕事は出来る」という感覚が定着してきたことから、再浮上してきたようです。

しかし工場勤務や運送業などは在宅では出来ません。あくまでも事務系の仕事が「リモート勤務可能」というだけのことです。

営業はいままで電話と訪問が主流でしたが、今はメールとホームページなどの情報ネットワークを使って行っているようです。
一般小売もネット通販が盛んになり、アマゾンや楽天、ヤフーやモノタロウといった多種多様な商品を取り揃えたメガネット通販から、特殊な商品だけを取り扱う通販まで様々な形態が登場しています。

最近はDIYの店に行って探し、店員から「あれはもう製造していませんよ」と言われた商品が、アマゾンで検索すると出てきて買えたりしたこともあります。

MAKUAKEというサイトなどは、新商品のアイディアが並び、クラウドファウンディング式のやり方で開発資金を集めて販売すると言うような手法も現れています。
開発製造は日本国内のメーカーや韓国系、中共系等のメーカーがあるようですが、資金提供（ようするに購入すると言う事）をすると開発期間中はメールで進捗状況などが配信されてきます。

このように、少しづつ働き方が変わってきていることは判りますが、まだこの様な変化に戸惑っている方々が圧倒的に多い様です。

日本人はなかなかチームを作れません。企業内であれば可能なのですが、企業を越えて個人で集団を作ることは難しいようです。
同じ考えの人間は集まるわけですが、例えば各種別の専門分野の人達が集まってチームを作ることが難しいようですね。感覚的に遊びと仕事の区別が出来ず、遊びであれば集まれる様ですが、仕事となると利害関係が先に立って難しくなるようです。

また、こような謳い文句での詐欺も流行っているようですから。注意が必要なことも事実ですね。

現代経済は何と言っても「物作り」が基本です。サービス業など生産と消費が同時に行われるような経済は弱いものです。
金融などは、「物作り」から利潤を吸い取る仕組みに他なりませんから、「物作り」が衰退すれば金融も衰退します。（マネーゲームは虚業です）

中共に対してアメリカが経済圧力を掛けていますが、それでも「物作り」を手に入れた中共が強いのも、「物作り」が経済にとってどれ程強力かが判ります。
ただ製造情報を日本やアメリカから盗んでいたことなど、卑怯な手段では今後の成長には疑問がありますけど。

これまで「物作り」の世界では「コストダウン」が主なテーマでした。それは「安く作って高く売る」という金融世界の様式を物作りに当てはめてきたからです。
その結果、中共の独り勝ちになって行きました。なにしろ人件費が安い時代でしたから、同じものが中共製は安いと言うことになり、日本でも価格破壊の波がやって来たわけです。中共の人件費が上がってくると「善意の犯罪者」を作って奴隷化した労働者で安い生産を続けております。

このような中共と対峙する戦略と働き方改革をかみ合わせて、経済的に対中勝利に向かうという方法を考えました。
それは「壊れない物を作る」と言うことです。物は必ず壊れます。それを「買い替え」ではなく「修理再利用」が可能なように作ると言うことです。

それには、家電などの廃棄処分の費用を極端に高くすることです。すでに家電のリサイクルは専門業者の間では行われているようですが、結構高い値段が取られているようですね。「壊れていてもかまいません」などと言って廃棄家電を集めて回る業者もおります。

物の価格の高い安いは、買う時点だけでなく、どれだけ持つかという時間も考慮しなければならないでしょう。「安物買いの銭失い」とは、買う時点だけしか考えない消費者を指しているようです。

修理をするには、その製品の情報が必用であり、部品が商品として流通していなければなりません。情報と部品があれば、街の電気屋さんや工務店など、職人商店が復活していくのではないでしょうか。
中共製品は修理に対応していないはずです。そんなことをしたらコスト高になりますからね。ネジを使う所を接着などで済ませます。接着されると修理が出来ないかまたは高くつきます。修理可能な商品が選ばれるような動機付けが廃棄時の高額化です。
それによって物の動きと職の多様化、そして経済を活気づけることが結び付けられれば良いのです。

これまで、消費生活（＝使い捨て生活）ということで洗脳されてきた日本国民。これを「生涯に渡って使う物」の購入とし、「修理がしやすく修理代が安くつく物選び」という感覚に変えることが必用になるのですけど。

ようするに、働き方改革とは「消費生活の改革」が基本となるような気がするのです。