武漢コロナウイルス流行収束とは

トランプ大統領を貶め、選挙で落とすために中共で作られたとされる「中共･武漢コロナウイルス」が世界中に巻き散らかされパンデミックになりました。

そしてトランプ大統領を落選させようと言うディープステートの思いが輻輳し、ワクチン開発などというもっともらしい開発がなされました。

この武漢コロナウイルスは、ＰＣＲ検査という方法で感染が確認され、重篤になった患者は呼吸困難に陥り、やがて死亡するということで、恐怖が世界中を覆いました。
冷静に見ると、インフルエンザよりも死亡者数は少なかったのですが、中共から発信された映像はなかなか衝撃的でした。

道路でばったり倒れて死んでいる人が数人映し出され、しかも治療法が全くないという状況が作り出されたわけです。
世界中が恐怖に陥れられ、その恐怖は人々の判断を狂わせます。このシナリオは２０１１年にハリウッドで作られた「コンティジョン（Contagion）」という映画のものと同じです。

しかし客観的に見れば人類史上に数回起きているパンデミックに比べれば大したことの無い流行でした。もともと人為的に操作されたウイルスですからでしょうね。
しかしこれをテレビなどのマスコミが騒ぎ立て、恐怖は世界的に広まって行ったわけです。まさに「恐怖はウイルスよりも早く感染する」ですね。

大統領選挙が終わって、不正選挙と言うこともあり、思惑通りにトランプ大統領は史上最高の得票を得ながら落選。なんとも頼りないバイデン候補が大統領になってしまいました。（頼りない方が操作しやすいからですね）
ですから、もう武漢コロナウイルスは収束しても良いはずです。

しかし「ワクチン」なるものが開発され、莫大な利益が見込まれることもあって、まだ収束がなされていません。
アメリカでは「武漢コロナで亡くなった人には遺族に給付金が出る」と言うことで、死亡すると医者が「武漢コロナ感染による死亡」とするらしく、感染死亡者が増え続けています。ほとんど漫画の世界ですね。

私の昨年暮れから発熱し、ＰＣＲ検査を受けたところ陽性でした。正月の５日頃まで熱は引かなかったのですが、６日になって急に熱が引き、どうやら完治したようです。
本当に武漢コロナウイルス感染だったのかどうかは判りません。発熱は３９度程になりましたが、葛根湯を呑んでいたら１週間で治りました。

１９９３年にＰＣＲ検査を開発したアメリカのノーベル化学賞受賞者・キャリー･マリス博士は、「ＰＣＲを感染症の診断に用いてはならない」と述べていましたが、何故か２０１９年に亡くなっています。

もともと博士が開発したＰＣＲ法と言うのは、「遺伝子（DNAやRNA）配列を可視化するために遺伝子の一部を数百万から数億倍に複製する技術」なのです。
これをウイルス検出に使ってしまうと、遺伝子配列が全て一致していなくても、遺伝子の一部さえ合致していれば、他のウイルスでも検出し、陽性反応を示してしまうからです。

しかしそんなことは一般国民には判りません。また、マスコミはディープステートの掌中に居ますし、ワクチンでぼろ儲けをしたい彼等は、ＰＣＲ検査を推し進めます。第３波は、おそらくワクチン販売のために必用だったのでしょう。

ワクチンは予防薬です。感染者には効きません。免疫が出来ると言われていますが、コロナウイルスのコロナの一部を遺伝子工学で組立てたものを注射して出来た免疫で大丈夫なのでしょうか。
基本的には治療薬の開発の方が最も必要なのではないかと思うのです。アビガンやレムデシベルなどの。（これは確かに儲からないでしょうけど）

武漢コロナウイルスの研究も進んでいます。感染場所で一番多い場所はトイレの便器。肛門から入って大腸や小腸で一番活発に増殖するのだそうです。
そしてこのウイルスは細かい血栓を作り血管内部にばら撒き、それが肺に行って肺房を壊したり脳に行って詰まらせたすると言う所まで判って来たとか。

さて、武漢コロナウイルス収束は、コロナ･ゼロではなく、「武漢コロナウイルス感染の日常化」にあるそうです。一旦発生したコロナウイルスは、もう決して無くなりません。つまり人間の武漢コロナ免疫が恒常化することだそうで、風邪やインフルエンザ並みの重篤化、死亡数になった時点で収束宣言が出来ると言うことです。

市街地のロックダウンや、飲食店の夜間営業停止などには何の効果もないと言うのが、次第に常識化し始めています。
ただし、３月末まで収束宣言が出来なければ、東京五輪は中止となり、嫌な習近平氏や金正恩氏、文在寅氏を日本に呼ばなくても済みますから、そこは良い点ですけどね。

陰謀論とは？

アメリカ大統領選挙の時から陰謀論という言葉がネット上に書き込まれるようになりました。

不正選挙で民主党のバイデン大統領が出来て、ディープステートや中国共産党の復活のためのアメリカ政治が、アメリカ国民の意思とは関係なく行われ始めたためでしょう。

バイデン大統領が高齢であり、その後ろにいる「カマラ･ハリス副大統領」が共産主義者のような発言が目立ってきたことから、やがてアメリカを共産主義国にしようとしている陰謀が動いているとする見方です。

この工作はかなり前から中共が対米戦略として行っていたもので、賄賂や大学などに対する寄付と、学生達に共産主義思想を植え付ける工作（例えば孔子学園）などが浸透していったからでしょう。まさに「サイレント･インベージョン」なのです。

この行為を支えていたようなディープステートの動きもあったのでしょうか。そこはよくわかりませんが、もしあったとすれば中共はディープステートも陰謀の罠に掛けたのかも知れません。
最近はディープステート側が盛んに「資本主義は終わった。今後は共産主義だ」などと行っていますね。（マクロン大統領の言葉など。ハッキリと共産主義とは言っていませんけどね）

中国共産党にしても、ディープステートにしても、国家を牛耳る組織です。中華人民共和国は国家ですが、中国共産党はその国家の上に君臨して、国家の国民から搾り取るわけです。
共産党が国民の為に何もしないことは、パンデミックや洪水などを見ても判るでしょう。何かをしているふりはしますが、実質何もやっていません。

ディープステートは、アメリカ合衆国という国家の下側に君臨して、国家の国民から搾り取っていたようです。
トランプ前大統領は、この搾取を止めさせようと頑張りました。しかし不正選挙で大統領になったバイデン氏は、それをもとに戻そうとしています。

さて、陰謀論ですがウィキペディアによりますと、「ある出来事や状況に対する説明のことであり、他にもっともらしい説明があるにも関わらず、邪悪で強力な集団や人物による陰謀や謀略が関与しているとするものである」と解説しています。

共産主義は、邪悪で強力な集団や人物によって想起され、もっともらしいバラ色の説明が後からなされ、一般人（特に若者）に伝播して行ったものです。
ちょっと考えれば誰でもおかしな経済理論であることは見抜けますが、そうすると「暴力」によってこの気付きを封印します。
そして一般人に対しては「嘘」で騙し続けることになる訳です。
ですから共産主義は悪質な陰謀論に過ぎません。かつてのソビエト連邦、現在の中共を見れば一目瞭然です。

ディープステートの陰謀は「貨幣陰謀」とでも言うものです。産業革命以降、労働の場が巨大な工場と、生産された製品の大規模販路が必用となります。そこで株式会社制度が出来て、会社は運転資金を必要とします。つまりディープステートの金融機関から借りて、利息を付けて返すわけです。
企業への貸し出しよりも安定しているのは国家への貸出しです。ですから国家に借金させることが一番儲かります。国家に借金させるには、戦争を作ることが手っ取り早い訳ですね。
これが共産主義とは違う搾取方法になります。ですから下側で君臨すると言うことです。

ケインズがケインズ経済学を発表したのは第二次世界大戦の前です。しかし戦争で儲けようとしていたディープステートはこれを潰します。（インフレになるとか何とか言ってね）
ケインズ経済学では主権国家が通貨発行権を持つ事が前提条件です。つまり政府発行通貨です。
これをされると、ディープステート側は国家に金を貸して金利を稼ぐことが出来なくなるからです。ケインズによってディープステートの陰謀が暴かれたと言うことでしょう。

それでも彼等は第二次世界大戦でぼろ儲けして、敗戦国に金を貸付け、その金利を稼ごうとしていました。
日本は、新幹線、高速自動車道路の計画を持って彼等からお金を借りて、それらを実現し、経済効果を出して産業国家として民生品を作り、ユダヤ人の協力を得ながら世界市場で売って、そして借金を元利合せて返しました。
大戦から生き残った日本国民は、国家のために死んでいった同胞を思い、必死の覚悟で働いた訳です。

日本が借金を返せず、アメリカのように永久に金利を払ってくれることを陰謀として考えていたかも知れないディープステート。全額返済で、さぞがっかりしたかも･･･

それでも戦争こそビッグビジネスだったディープステートは、それからもアメリカに対して何度も戦争をさせましたね。朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラン戦争など。両方で多くの若者が死にました。そしてディープステートはアメリカ軍（若きアメリカのキリスト教徒たち）を使って儲けていったのです。

陰謀の好きなディープステートと中共。だったらこちらも陰謀で戦うしかありませんね。

真偽不明、アメリカの情報

先ず、日本のメディアはアメリカの現状を報道しないで武漢コロナのニュースで埋め尽くされています。その理由は、なかなかアメリカの現況が掴めない（アメリカ･マスメディアがめちゃくちゃだから）ことと、ディープステートからの圧力もあるのではないかと疑いたくもなります。

ワシントンDCでの州兵の数がまた増えているとか。そしてキャピトル･ヒル（国会議事堂）やホワイトハウスの周囲を囲んだフェンスは未だにそのままです。
電気が来ているのかどうか判らないくらい、暗く沈んでおります。ところがその執務室では不正選挙で大統領になったバイデン氏が、大統領令にサインして居たり、マスコミの記者との会見を行う映像が流れてきます。
いったいどうなっているのでしょう？

あるインターネット上の情報によると、アメリカ国内、そしてワシントンDCで大量逮捕がおこなわれていると書き込みがあり、しかも現在国会議事堂内でその軍事法廷が開かれているとのことでした。（バイデン氏のホワイトハウスは、どこかの映画スタジオだって）

逮捕された人の中には我々のよく知っている政治家やハリウッドのスターたちの名前があるなどと言われていますが、具体的な名前は挙がっておりません。
さらに、間もなく「緊急放送」が行われ、アメリカの主要メディアはそのために一時ストップするという記事もあります。
しかもその日付が２月５日や６日になっております。しかし６日になってもそんな情報は出て来ておりません。

ですからガゼネタだとも思う反面、アメリカのテレビ局のCEOなどが相次いで辞任するとか、アマゾンのジェフリー・プレストン・ベゾスCEOが突然辞任したりしておりますから、少なくとも何かが起きているような現実感もあるわけです。

トランプ前大統領は１月１９日に「反乱法（戒厳令？）」を発動し、しかも大統領権限をアメリカ軍に渡したという記事も出ていました。
それが本当ならば、現在アメリカ合衆国は「軍事政権」になっているはずです。しかし不正選挙で大統領になったバイデン氏は１月２０日に就任式を行い、現在執務室で大統領令を出しまくっております。

バイデン氏の行動は日本のマスコミにも出てきますが、ワシントンDCの本当の情報はネットで発信し続け居ていた「我那覇真子チャンネル」でしか見ることは出来ませんでした。
その我那覇氏も、その後テキサスとメキシコの国境の壁などの視察に出向いてしまい、ワシントンDCの今は判らなくなりました。

不正選挙のバイデン政権でディープステートと中共は息を吹き返してきました。時と共にトランプ前大統領は過去の人となり、国民の間から忘れ去られて行くだろうと言うディープステートの思惑があったようです。
日本でも、どこかの極左の教授の様な人が、「トランプはもう過去の人だ。話題にするな」などとヒステリックに書き込んでおりましたが、アメリカでも依然としてトランプ前大統領の人気は抜群で、戻ってくる事を信じている人がかなり居ります。

これを払拭するためなのか、民主党は大統領ではなくなったトランプ氏を「弾劾裁判」に掛けて大統領から降ろそうとしております。
この動きこそ、まだトランプ氏がアメリカ大統領であることを民主党は認めざるを得ないと言うことを示していると思います。

不正選挙のバイデン大統領は、次第に痴呆症が進んでいるようです。すばやく引退させてカマラ･ハリス副大統領に変えたいディープステートの様ですが、トランプ人気が凄くてうっかりバイデン氏を卸すことが出来ないようです。

そんな中、大量逮捕と軍事裁判が行われているのは事実らしいと思える動きがありました。
バイデン大統領から新国防長官に指名された黒人の「オースティン国防長官」が、「アメリカ国防総省の全てから白人至上主義者などの過激主義者を排除するために、今後６０日以内に前例のない撤退を実施し、通常の活動を停止させる事を検討している」と発言しました。

つまり、１月６日のアンティファなどによる国会乱入事件を「白人至上主義者などの過激主義者」が行ったことと断定し、一時的にアメリカ軍の活動を止めてしまおうという作戦に出てきたのでしょう。

ようするに６０日以内にワシントンDCから兵隊を「撤退」させるように全ての軍事支部（各州の）に命令したことになります。（不正選挙で作られた政権の言う事を各州が聞くでしょうか？）
しかも理由が「白人至上主義による内部の脅威に対処するため」という訳の分からない理由です。

アメリカ軍の中に現在、白人至上主義者が存在して脅威になっているのでしょうか。それが本当なら軍艦や潜水艦、空母の操縦は出来なくなるでしょうし、現在の兵器システムなどを動かすことは出来ないのではないでしょうか。

ですからこの「白人至上主義の脅威」の部分を「ディープステートに危害を与える脅威」と置き換えれば意味が通じます。犯罪の隠蔽を国防長官が指示しているわけです。
そして不正選挙で盗ったバイデン政権は、人種差別という理由を持って、現在ワシントンDCで軍事裁判によって処理されているディープステートの要員たちを何とか救おうという意思があるのだろうと思います。そしてどうやら軍事裁判がワシントンDCで行われていることは事実ではないかと思う訳です。

アメリカ軍事政権は、２月１２日（金）に「すべての国際的な報道機関に提出された証拠を、またフランス、中共、その他の政府が誤った世界的流行を生み出すために犯した陰謀のすべての証拠」を公式に発表するそうです。
本当でしょうか？（２月５日にも緊急放送をするなんて言ってたけど･･･）

アメリカが今、軍事政権だとしたら、頑張って欲しいですね。

バイデン大統領は何故嘘つきなのか？

ブラックライブスマター（ＢＬＭ）が民主党事務所を襲撃しました。１月２１日、つまり大統領就任式直後で、場所はオレゴン州ポートランです。

彼等、過激左派は穏健派のバイデン氏よりもハッキリとした共産主義者であるカマラ･ハリス氏を大統領にしたかったという噂があります。
ですからバイデンはすぐにやめろ･･というわけです。

しかし、結局はお金を支払えというだけの意味かも知れません。彼らは「誰が６０００万票を入れたのか、我々だ！」と叫んでいたそうですから、不正選挙で無効票を６０００万票も機械に掛けたことを暴露していたようです。

そうするとバイデン氏の本当の得票は２０００万票と言う事になりますね。トランプ氏から盗んだ票はどちらに入っているのか知りおませんけど。

すぐお金を払えない民主党。その理由はディープステートが追い詰められて「お金が払えない」状況になったと言うことかも知れません。

「バイデン大統領は嘘つきだ」という言葉が流行っていると言う噂です。何故でしょうか。
バイデン大統領は就任後大統領令にサインうをし続けていますが、実現したものがほとんど無いのかも知れません。
そこで、「嘘つき」という噂が立っているのではないでしょうか。そしてこの大統領は事実「何も出来ない」状況に置かれているのではないでしょうか。

真偽の程が判らない噂話が数多く流布されています。もちろんインターネット上ですけど。

その中に、「トランプ大統領が１月９日に「反乱法」を発令し、そしてこの次点で大統領権限をアメリカ軍に渡した」と言うものがあります。
この情報の信憑性は、現在のバイデン政権が何も出来ない理由として、高いのではないかと思います。

大統領令（大統領の命令）が、その大統領が止めてからも継続されえるのか、いつまで有効なのかは判りませんが、少なくとも「大統領令の発動」を一般国民に発表しなければならないなどという規則は無いでしょう。
国家非常事態で、国内に敵が入り込んでいる場合であれば、敵に情報を渡してしまうことになりますから。

２月になってもアメリカ国内、あるいは世界中でも、まだ大量逮捕が続いているようです。各国の軍部が動いているようです。
ミャンマーの「アウンサン･スーチー氏」が逮捕されました。ミャンマーの軍部です。クーデターという話もありますが、世界中でこのようなことが起きているようです。

アメリカには大統領緊急行動書類（PEADS）と言うのがあって、一般に公開されていない秘密法になっているそうです。
もしこの法律の権限をトランプ大統領が使って、それを現在も保有しているならば、現在の真の大統領はトランプ氏と言うことになります。

そうだとすると、トランプ氏がフロリダの別荘に「核の発射ボタン」を持って行っても構わないわけです。
そして権限が与えられたアメリカ軍は、活発に「沼の中の鰐たち」を逮捕し続けることも可能でしょう。つまりバイデン大統領は敵の目を欺く囮であるという見方になるのです。

この深層部には「通貨発行権」の問題が絡んでいるようですね。USAはアメリカ株式会社であり、解放されたUSAはアメリカ共和国であるとの記述を見かけます。
つまり「United States of America」が、１８７１年前の「The repablic of United States of America」に戻るというわけです。

どちらにしてもUSAなのですが、日本語にすると「アメリカ共和国」になるのでしょうか？
そういえば、「アメリカ共和国」という本が昔出版されていましたね。チャールズ・A・ビーァド氏によって第二次世界大戦の真っ最中に書かれた本です。そう、「ルーズベルトの責任」と言う本を戦後すぐ書いた人で、この本は発禁処分になっていた本ですね。

我が国は未だに「日本株式会社」です。明治維新から大日本帝国が生まれ、通貨発行権として日本銀行株式会社が設立されたわけでうが、その株式の５５％は日本政府で４５％は外国資本家が持っているとか。おそらくロスチャイルド家ではないかと思います。

我々の税金はもしかしたら彼等に支払われていた利息なのかも知れません。「この社会、貴方の税が生きている」なんて、嘘っぱちのようです。

噂の中に、「金本位制に戻る」などと言うものがあります。しかし金本位制はデフレを招きますから無理でしょう。やはり先ず「国家概念」をハッキリさせて、その国家の生産性を元に通貨発行量を決めるのが正解だと思います。
発行する政府通貨が紙幣であろうとデジタル通貨であろうと･･･

ディープステートは破綻？

不正選挙のアメリカ･バイデン政権（民主党左派）は不正就任以降さかんにオバマ政権時代の左傾化した時代に戻そうとしています。

つまり、アメリカ合衆国の共産化であって、独裁化です。その理由を考えますと、自由主義はディープステートが圧倒的に資金を持っている場合は向いていますが、資金が枯渇状態になると独裁化して権力を取り、既得権によって資金を貯めようという考え方になるのでしょうね。

このことから、世界の共産化（グレート･リセット）を求めている行為が、ディープステート、国際金融資本、などが破綻に合っていることを裏付ける証左ではないかと思うのです。

あのディープステートの資金が枯渇してしまったのが本当ならば、その原因は中共ではないかと思います。
ディープステートの母体であるユダヤ金融は、古代イスラエルが崩壊した後から始まります。
「流浪の民ユダヤが寄生する国家」によって労働を禁止され、「金貸し業（一番不浄な職業）ならば良し」として金融のみを業とするしかなかったのです。

しかし金融業こそ一番儲かる仕事であることも確か。ユダヤ人達はこのお金でローマ帝国を牛耳りました。軍政であったローマは経済感覚が判りません。ローマ市民から嫌われても。賄賂という手法で軍人政治家たちは黙ってしまいます。

このやり方に反旗を翻し登場したのがイエス･キリストでした。「博愛、自由と平等、光の子供」などという言葉は彼から発せられたものです。
キリストは磔刑になってしまいますが、それはローマの政治家に対するユダヤからの賄賂による操作があったのだろうと思います。

こうして彼等はお金と賄賂によって欧州の政治を歪め、各国を戦争させることによって莫大な利益を上げてきました。アメリカ合衆国が出来た時も、彼らは同じ手を使ったはずです。
グラント政権で莫大な融資をしたとのことですが、グラント氏は将軍であって軍人でした。彼等はローマ帝国のときと同じことをしたようですね。

ディープステートとは、クリントン政権の頃から言われ始め、トランプ大統領が演説で口にして一般的に使われるようになった言葉です。影に隠れて悪さをする組織は名前を表ざたにされると困るはずですね。

ディープステートは賄賂で欧米を牛耳ってきました。そして中共が世界に承認された時、キッシンジャー氏を中核として中共も牛耳るために資本投下を始めます。
資本を受け入れた中共は、しかしディープステートの策略には引っ掛かりませんでした。

欧米や日本などでは賄賂は悪事だということは判っています。ですから賄賂は有効なのです。
しかし華人にとって、賄賂は常識であり悪いことだとは思っていません。悪いとすれば敵の賄賂で裏切る行為が悪い事なのです。
これがディープステート側には判らなかった様ですね。（華人しか判らない常識です）

これでディープステートは無尽蔵に中共にお金を吸い取られて行ったのではないでしょうか。そして反対に中共は世界第二位の経済国にのし上がったというのが本当では無いでしょうか。

ディープステートにとって、中共に投資した資金は回収されるはずでした。しかし中国共産党はそれを阻止する法律を作って出来ないようにします。これらの投資資金はほとんどが中共国内の賄賂行政にまわり、それを集めた高官達はアメリカに口座を儲けてそこに資金回避を行っていたということでしょう。お金は資本とはならず、あまり生産には寄与しませんでした。

ただ欧米や日本から工場が進出し、民生品や軍事技術を入手した中共は、安い人件費を使って先進各国に輸出し貿易黒字を出しています。やがてその資金や技術を使って弱小国家を金融で乗っ取ることを始めた訳です。(ディープステートのノウハウを盗ったのかも）

今、ディープステートは中共と共に動くしかないのかも知れません。もしかしたら乗っ取られ、そしてアメリカの共産主義化を試みる様になってしまったのかも。

ディープステートと中共は同じ目標を持っているようです。それは世界中の国民の「愚民化」だろうと思います。
ですからアメリカやカナダでの麻薬の合法化とか、日本では「天皇の消滅」などを画策するわけです。
「麻薬」と「人身売買」と「差別とか環境問題を使ったプロパガンダ」で金を稼いできたディープステート。犯罪と嘘は、国家国民を馬鹿にした手法です。

彼等のこの様な策略は、我々がはっきりと認識すれば防げます。今回のアメリカ大統領選挙で、 垣間見えた彼等の姿。しかしそれは多くの映像や記録に撮られました。今、アメリカ軍がトランプ大統領の戒厳令を受けて活動していると言うことです。

我々は 垣間見えた彼等の悪事を認識し、彼等を排除すべく動き出す時でしょう。
どうするかって？
麻薬を拒否し、インターネットなどで流されている「愚民化推進プロパガンダ」を見破ることです。
例えば「株式投資（投機）でこんなに儲かる」などの誘いに乗らないように注意することです。
二酸化炭素（炭酸ガス）は植物にとって必要不可欠な希少ガスであることを知ることです。

それほど難しいことではないと思います。
頑張りましょう。

鬼滅の刃と米大統領選挙

爆発的なヒットとなった「鬼滅の刃」という漫画があります。

「人食い鬼」という集団が居て、その首領が「鬼舞辻無残」で、この人食い鬼を退治する集団が「鬼殺隊」という剣士達で、その首領が「お館さま」と呼ばれる人間です。

ドラマの終盤、お館様は鬼舞辻無残を館におびき寄せ、そこで爆死し鬼舞辻無残にダメージを与えます。そして鬼殺隊のメンバーと「人食い鬼の集団」の最後の決戦となるわけです。

さて、お解りの様に「人食い鬼」が「ディープステート」に対応し、鬼殺隊がトランプ大統領率いる「反ディープステート」のグループの様に見えませんか？

現在、政権はディープステート側に乗っ取られました。そしてトランプ大統領は「鬼舞辻無残」であるロスチャイルド家に強烈なダメージを与えて「爆死」したようです。
（爆死はしなくて済みましたが、共和党の事務所などに１月５日に爆弾が仕掛けられていたそうですね。危なかったなぁ）

今、必死にディープステートと戦っているのは、どうやら鬼殺隊としてのアメリカ軍のようです。
軍が動けるのはどうやら複雑なシナリオが出来上がっていたからだそうですけど。
しかし結局、アメリカ国民が気付き立ち上がらなければ、ディープステートは鵺のように生き残ってしまうとか。
そこでトランプ前大統領は共和党の浄化に取り掛かったようです。人食い鬼の共和党極左が墓穴を掘り、自滅するなどの事態が起きない限り、トランプ大統領の再登板はないでしょう。

その代わり、若い世代を応援し共和党の腐った鬼どもを追い出す手段に出たようです。ディープステート側も必死の抵抗を見せていますが、アメリカ国民、いや、日本を除く世界中の人々がアメリカ大統領選挙を見ていて「ディープステートの闇」に気が付き立ち上がっているようにも見えます。

GAME STOPという会社の株取引で、ディープステートの証券会社（ウォール街）と一般投資家の間で起きているバトルこそ、新しい戦争がどのようなものかを示す例ではないでしょうか。
火付け役は２０１９年頃に一般投資家の誰かが５万ドルでGAME STOPの株式を買い、そして４チャンネル（日本の２チャンエルと同じ）で一般投資家にウォール街との戦いを呼びかけを行い続けたことです。

実業家のイーロン･マスク氏は常々、「自動車を持っていなければ自動車を売ることは出来ない。家を持っていなければ家を売ることは出来ない。それなのになぜ株だけは、持ってなくても売ることが出来るのか？」と、空売りのシステムに関して疑念を語っておりました。

GAME STOPという会社は、オンラインゲームの時代にあって、未だにパッケージソフトを売っている会社で、将来は無いと見られている会社です。
その株だからこそ、空売りの対象となったわけです。ディープステートはこの会社の株を空売りし、下がったところで買って儲けていました。そこに呼び集められた一般投資家たちが大量の「買い」を入れて株価を上げてしまったのです。ディープステート側の投機家たちは大損をしてしまいます。

それを見たアメリカの一般投資家は、彼等と同調して「買い」を行いさらにディープステート側に損失を出させました。ビックリしたディープステートは、「ロビンフッド」という証券会社などを通してGAME STOPの株を買うことを禁止したのです。これは身勝手なルール変更と見なされ。アメリカ議会のテッド･クルーズ上院議員などから指摘を受けてしまいます。

これこそ、ウォール街の人食い鬼たちに対して、名もなき一般投資家という鬼殺隊員達が仕掛けた攻撃であり、人食い鬼退治（沼の中の鰐）なのです。

皆さんはもう、以下のビディオはご覧になっているでしょうか。
https://www.youtube.com/watch?v=bSFTlVv14sI

これはレボリューションラジオやティッピィングポイントというラジオ番組のホストであるスコット･マッケイ氏の動画です。白黒の画面で傷が作られていますが、その理由は判りません。しかし今回の大統領選挙が、民主党対共和党とか、左派対右派などではなく、善と悪の戦いであり、アメリカだけでなく世界を対象にした戦いであることを丁寧に説明してくれております。

そしてこの中で、マッケイ氏は「国民が戦わなければ駄目だ。今世界中（日本を除く）がアメリカの大統領選挙を見て『悪の集団（ロスチャイルド家など）』が見えたはずだ。そして次第に国民が立ち上がるだろう。話すだけではダメなんだ、国民に見せて理解させることが必用だ」とも述べております。
また、「我々が見て見ぬふりをして、ことなかれ主義にしてきた付けが、アメリカを失うことに繋がるのです。まだ間に合う。」と述べているように、今がディープステートという人食い鬼を退治するチャンスなのですね。

ここまで来ても、まだ我が日本国民は「滅びの道」を歩み続けております。ただ一つだけの望みは、日本国民は何かがあると一気に反転することが出来る民族だという事なんですけど･･･

バイデン大統領令の内容

バイデン大統領が貧相な就任式を終えて第４６代大統領になってから、彼の矢継ぎ早に出す大統領令の内容が話題になっています。

トランプ大好きおじさんの「石川新一郎氏」の動画で、テキサス州に在住の日本の方からのメールらしいのですが、「すでに情報公開が始まっているらしく、逮捕者リストが出ていてその中にはハリウッドのスターや有名な政治家などが入っていて、すでに判決が出され、懲役刑が決まり収監されていたり、中には死刑判決で既に執行したものもある」とか。このメールの差出人は、それが本当かどうか判断が出来ないらしく、「これが本当なら、１月２０日の就任式は録画であり、この録画の直後に逮捕され有罪になっていることになる」と述べております。

大量逮捕はまだ続けられているようです。それがおそらく電波障害や停電の起きている地域で行われているのでしょう。
アメリカ軍が動いているようですから、裁判はおそらく軍事法廷で公開はされません。判決もはやく、即刻執行されるのでしょう。
これは世界的な動きで、オランダやイタリアでも逮捕はなされているように思います。ただ、その情報が本物かどうか、その判断が付かないために現在アメリカが、そして世界がどうなっているのか判らないわけです。

日本のテレビなども、中共･武漢コロナウイルスのニュースばかりで、バイデン政権が何を行い、現在どうなっているのかを日本国民に知らせることはありません。

さて、これも日本のニュースには出てきませんが、バイデン大統領が異常なほど大統領令を発行し続けています。そしてこれに対し、訴訟が続出し火だるまになっているとか。
大統領令をバイデン大統領は誤解しているようです。大統領に法律を作る権限はありません。それどころか法律を提案することも出来ません。法律は立法府である議会が作るものです。議員が提案して議論し賛成多数で可決すれば法律になります。大統領令とはその作られた法の実施について、例えば「いつまでに行え」などと指示することが出来るだけです。

バイデン大統領が出した大統領令の一つ、「シェールオイルの公有地内での掘削を禁止する」という大統領令に対し、ある石油会社が「民間企業は議会から公有地の掘削許可を得ている。（つまり法律で許可されている）大統領に公有地掘削の禁止を命令する権限は無い。」という主張で訴えたわけです。

また、６つの州の司法長官が連盟でバイデン大統領に、「大統領に権限のない憲法違反の大統領令に対して訴訟する」という警告の手紙を送っております。

メキシコ国境の壁はトランプ大統領の発した「大統領令」ですから、バイデン大統領は大統領令で止めることが出来るかも知れません。しかし来年１１月に行われる中間選挙で民主党の議席がどうなるか、共和党が多数党になれば再び再開される可能性はあると思います。

それにしても、バイデン大統領は本当にホワイトハウスで執務を行っているのでしょうか。トランプ前大統領でもオバマ元大統領でも、大統領職に就いてからホワイトハウスの前で記者や支援者たちに挨拶する姿が見られたように思いますが、バイデン大統領は執務室での映像ばかりです。

ファーストレディもいるようですが画面には出てきませんし、娘の異常な手記（子供の頃の日記）が盛んにネット上に出て来て、「父親に『適切でない関係』を強要された」と言うような記事が目立ちます。

民主主義は多くの国民から選挙によって権力が選ばれた人物に与えられます。ですからトランプ大統領が言ったように「国家は国民のことを大事に扱うべきだ」ということが絶対に必要なことになります。
しかし、共産主義などは独裁政権ですから、国民を恐怖によってコントロールしようとします。その恐怖の作り方が「悪魔的」なのです。

トランプ大統領の影で動いていた組織がディープステートを潰し始めます。しかし政治家上がりでない大統領をディープステートは動かすことが出来なかったのでしょう。最初から彼等はその配下のマスメディアを使ってはトランプ大統領の誹謗中傷で潰そうとし、そしてロシアゲート（現オバマゲート）によって潰そうとしました。おそらく対照的にディープステートを潰す活動も活発化していたようです。

不正選挙でとりあえずトランプ大統領を落としたディープステートですが、それまでにほとんどが逮捕され、収監されていたようです。民主党左派が必死になってトランプ弾劾を画策するのもその為でしょう。
ディープステートは武漢コロナウイルスを使い、恐怖で人々の思考を停止させます。そしてリベラル（共産主義）を浸透させるようにしています。トランプ大統領の影で活動していた組織は今。ディープステートの残党狩りを行っているようです。（この組織を表現するのに"Ｑ"という文字を使っていたようですね。

リベラル、社会主義者、そして共産主義者は、皆「独裁主義」のようです。即ち「恐怖で国民を従わせよう」とするわけです。
武漢コロナウイルスも恐怖でコントロールするための道具の一つでしょう。ついにペルーの裁判所がロスチャイルド家とビル･ゲイツ氏とジョージ･ソロス氏を武漢コロナウイルスを作りばら撒いた罪で有罪としたとか。

そう、すべての人が立ち上がり、彼等と戦わなければならないようですね。